2 0 0 0 人工内耳手術前後の骨導閾値の変化
- 著者
- 土井 勝美 村本 大輔 長谷川 太郎 太田 有美 諏訪 圭子 大崎 康宏 藤本 揚子
- 出版者
- 日本聴覚医学会
- 雑誌
- Audiology Japan (ISSN:03038106)
- 巻号頁・発行日
- vol.53, no.5, pp.383-384, 2010-10-15
- 著者
- 大迫 茂人 坂本 平守 浅井 英世 佐野 光仁 愛場 庸雅 近藤 千雅 北尻 雅則 坂下 啓史 東川 雅彦 村本 大輔 奥村 隆司
- 出版者
- 日本小児耳鼻咽喉科学会
- 雑誌
- 小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.1, pp.10-15, 2009
大阪府における新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査結果を過去 5 年間にわたり検討し,本事業の評価を試みた。<br/> 対象児は聴覚スクリーニング後に要検査児として大阪府下の36精密聴力検査施行病院耳鼻咽喉科に紹介された新生児達である。<br/> 調査項目は10項目であるが,今回は上記の目的に関係の深い 3 項目について検討した。<br/> 精密聴力検査医療機関を受診した児数は平成14年度159名より年々増加し,平成18年度は372名と順調にのびていた。また,精密聴力検査を受けた児数も平成14年134名から増加し平成18年度は318名であった。<br/> その受診児に対する精密聴力検査の結果の中,難聴児の検出数とその率は平成14年度では63名47%であったがその後,年々増加し平成18年度では194名61%であった。他方,両側性高度難聴児の検出は平成18年度でも受診児中精密検査を受けた318例中29例であった。<br/> スクリーニング検査結果と精密聴力検査結果を比較して両検査結果が一致している割合は平成14年度の35.4%から年々上昇し平成18年度には63.5%と高まっていた。この事実から両検査施行者の検査技術の向上などがうかがわれる。<br/> 上述調査の結果は耳鼻咽喉科の観点からみると大阪府における本事業は順調に歩んでいることを示す一面と考えられる。
1 0 0 0 IR 〈症例報告〉鼻腔内および上顎正中に逆生過剰埋伏歯を認めた小児の1例
- 著者
- 玉井 那奈 松永 和秀 榎本 明史 村本 大輔 森川 大樹 向井 隆雄 内橋 隆行 土井 勝美 濱田 傑
- 出版者
- 近畿大学医学会
- 雑誌
- 近畿大学医学雑誌 = Medical Journal of Kindai University (ISSN:03858367)
- 巻号頁・発行日
- vol.41, no.3, pp.91-95, 2016-12-20
[抄録] 上顎正中過剰埋伏歯と同時に鼻腔内過剰歯を認めた小児の1例を経験した.【症例】患者:9歳,男児.主訴:歯列不正(無症状).既往歴:特記事項なし.【現病歴】近在歯科にて上顎正中過剰埋伏歯を指摘され,当科紹介となった.【現症】歯牙欠損および萌出に異常所見は認めなかった.CT画像にて,上顎右側中切歯歯根の口蓋側に逆生過剰埋伏歯ならびに,左側鼻腔底粘膜内に過剰歯を認めた.【処置および経過】歯科口腔外科および耳鼻咽喉科と共同で,全身麻酔下にて鼻腔内過剰歯は鼻腔から,上顎正中過剰歯は口腔からのアプローチで抜歯を施行した.鼻腔内過剰歯は犬歯様形態を呈していた.【考察】今回,1990年以降に報告された鼻腔内過剰歯の33文献46例と自験例を併せた47例について検討した.鼻腔内過剰歯の初発症状は鼻症状が多いため,耳鼻咽喉科領域からの報告が多く,歯科領域からの報告は比較的少ないとされているが,歯科・口腔外科からも耳鼻咽喉科とほぼ同数の報告がなされていた.10歳以下が最も多く,そのほとんどが鼻症状よるものであった.抜歯した鼻腔内過剰歯の過半数が犬歯様形態を呈していた.47例のうち上顎正中過剰埋伏歯と同時に鼻腔内過剰歯を認めた症例は自験例も合わせて4例であった.4例はいずれも口腔外科からの報告で,鼻腔内過剰歯は経鼻から,上顎正中過剰歯は経口からのアプローチで抜歯が施行されていた.
1 0 0 0 上顎洞性後鼻孔ポリープ2例の治療
1 0 0 0 OA 大阪府下における新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査に関する経年的検討
- 著者
- 大迫 茂人 佐野 光仁 愛場 庸雅 近藤 千雅 北尻 雅則 坂下 啓史 東川 雅彦 村本 大輔 奥村 隆司 坂本 平守 浅井 英世
- 出版者
- 日本小児耳鼻咽喉科学会
- 雑誌
- 小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.1, pp.10-15, 2009 (Released:2012-11-20)
- 参考文献数
- 7
大阪府における新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査結果を過去 5 年間にわたり検討し,本事業の評価を試みた。 対象児は聴覚スクリーニング後に要検査児として大阪府下の36精密聴力検査施行病院耳鼻咽喉科に紹介された新生児達である。 調査項目は10項目であるが,今回は上記の目的に関係の深い 3 項目について検討した。 精密聴力検査医療機関を受診した児数は平成14年度159名より年々増加し,平成18年度は372名と順調にのびていた。また,精密聴力検査を受けた児数も平成14年134名から増加し平成18年度は318名であった。 その受診児に対する精密聴力検査の結果の中,難聴児の検出数とその率は平成14年度では63名47%であったがその後,年々増加し平成18年度では194名61%であった。他方,両側性高度難聴児の検出は平成18年度でも受診児中精密検査を受けた318例中29例であった。 スクリーニング検査結果と精密聴力検査結果を比較して両検査結果が一致している割合は平成14年度の35.4%から年々上昇し平成18年度には63.5%と高まっていた。この事実から両検査施行者の検査技術の向上などがうかがわれる。 上述調査の結果は耳鼻咽喉科の観点からみると大阪府における本事業は順調に歩んでいることを示す一面と考えられる。