著者

前川 侑子 田口 華麗 牛込 祐司 佐藤 匠 小林 啓悟 芳賀 智宏 町村 尚 東海 明宏 松井 孝典

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.A71-A86, 2022 (Released:2022-09-05)

参考文献数

50

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鳥類ではポイントカウントやラインセンサス等によりモニタリング調査が行なわれている.近年,費用対効果が高く,調査圧の少ない新しい調査として,録音データからAI技術により鳥類の鳴き声を自動で検出・識別する方法が試行されているが,その詳細な方法は定まっていない.そこで,本研究では,いくつかの異なる条件での鳥類の鳴き声の識別精度を比較することで,鳴き声の識別を行なう際の最適な条件を検討した.なお,条件としては,最適な音声の検出(長時間のデータから効率的な解析を行なうための前処理)方法・学習する音声の時間幅・学習の手法を検討した.対象種は,環境省レッドリストにおいて絶滅危惧Ⅱ類に指定されているサシバで,解析には2地点で録音したサシバの鳴き声を含む音声をもちいた.その結果,音圧が1-3dB上昇した時点を検出し,2-3sの時間幅で切り出した音声をもちいて,畳み込みニューラルネットワークにより学習を行なうことで,高精度で鳴き声を検出できることがわかった.交差検証と汎化性能のF値は最高でそれぞれ0.89,0.71であった.

著者

小島 直也 東海 明宏 中久保 豊彦

出版者

一般社団法人日本リスク学会

雑誌

日本リスク研究学会誌 (ISSN:09155465)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.131-138, 2015-12-25 (Released:2015-12-28)

参考文献数

24

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It is thought that penetration of Next Generation Vehicle (NGV) will decrease human health risk by air pollution, however it is unknown that increasing of electric demand by using Electric Vehicle (EV) caused risk transference, a type of risk tradeoff, around thermal power generations. We aim to construct the model that can show human health impact distribution by both electric production and transportation considering NGV penetration. We applied this model for (re-)estimating NOX density to 3 cases with the composition of 2010 and 2030 (future) passenger vehicles. Results show that (1) in the case of 39% EV prevalence, the number of patient who has respiratory disease decreased 486.4 people, and (2) from the comparison with the case of 10% EV prevalence, there was not risk transference like increasing patients around electric plant. And such benefit mainly enjoyed people in metropolitan area.

著者

小島 直也 Xue Mianqiang 町村 尚 Zhou Liang 東海 明宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.II_309-II_319, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

24

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室内空気汚染いわゆるシックハウス問題に関して,この原因物質の室内濃度は,戸数の限られる実測調査により把握されている.一方で,実測調査では困難な,全住宅内の空気汚染状況や将来を含めた経年変化について把握するためのモデル評価手法は限られており,規制影響評価や将来予測に関する知見が不足している.本研究では,日本全国の合板製造量と合板用接着剤出荷量のマクロなマテリアル・フローに基づき,ホルムアルデヒドの室内濃度および室内濃度指針値超過確率を評価する手法を構築,および室内空気汚染に関する規制影響の考察を目的とした.2000~2010年の室内濃度の推計結果と,実測濃度とを比較した結果,1.0~2.1倍程度過大に推計されたものの,2003年の改正建築基準法施行の前後で,接着剤の代替が進行し,室内濃度が低減していく傾向が再現できた.

著者

今西 正義 山本 祐吾 東海 明宏 盛岡 通

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G (ISSN:18806082)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.65-74, 2010

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本研究では,代表的な都市活動である建設,電力消費,交通,食糧・水資源消費に伴うエネルギー・物質代謝と,それに随伴する直接・間接的な環境負荷量を算定し,3つの指標(CO₂排出量,総物質需要量(TMR),エコロジカル・フットプリント (EF))から都市の持続可能性を評価するためのモデルを構築した.その上で,巨大な物質的ストックとフローが形成される中国上海市に分析モデルを適用し,社会経済構造の将来変化による都市代謝と持続可能性を推計・評価した.その結果,TMRは経済成長とともに増加し,2020年では2004年に比べて最大で80.4%増加すること,EFは建設需要の伸びによって2004年で高負荷となり,特に都市の急成長期には,建設資材由来の間接負荷が大きくなること,などが定量的に明らかになった.