2 0 0 0 IR 看護職キャリア開発ラダーに連動した研究支援と図書室機能
- 著者
- 小林 美香子
- 出版者
- 日赤図書室協議会
- 雑誌
- 日赤図書館雑誌 = The Journal of the Japanese Red Cross Hospital Libraries (ISSN:1346762X)
- 巻号頁・発行日
- vol.17, no.1, pp.9-14, 2010-10-01
当院では、2006年度より日本赤十字社事業局看護部の方針を受け、看護職キャリア開発ラダーを運用している。当図書室では、看護研究小委員会と協力し、看護職キャリア開発ラダーに連動した研究支援を実施している。看護職個人のキャリア開発を支援する際、病院図書室はアクセスが容易な知の拠点であることから、存在意義は大きい。2010年4月から開始となった新人看護職員卒後臨床研修の努力義務を受け、今後さらなる図書室環境の充実が求められている。
- 著者
- 小林 美香
- 雑誌
- 現代の眼 = Newsletter of the National Museum of Modern Art, Tokyo
- 巻号頁・発行日
- no.621, pp.14-16, 2016-12
1 0 0 0 OA Passing における人種とセクシュアリティ
- 著者
- 小林 美香 コバヤシ ミカ Mika Kobayashi
- 雑誌
- 英米文學 = English & American literature
- 巻号頁・発行日
- vol.75, pp.103-132, 2015
1 0 0 0 OA 歩行障害のリハビリテーション治療―神経筋電気刺激装置―
- 著者
- 松元 秀次 小林 美香
- 出版者
- 公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
- 雑誌
- The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.9, pp.751-756, 2018-09-18 (Released:2018-10-29)
- 参考文献数
- 16
- 被引用文献数
- 4
電気刺激は,治療的電気刺激(TES)と機能的電気刺激(FES)に大きく分類される.神経筋電気刺激(NMES)はTESに含まれ,運動機能障害に対して神経支配筋の筋収縮を目的とした電気刺激を指す.電気刺激装置には,TES・FESの両方のモード設定ができるものがあるため,医療承認機器の名称も含めて十分理解しておく必要がある.中枢神経障害による麻痺や痙縮の改善,末梢神経損傷による神経原性筋萎縮などがNMESの適応であり,いずれにしても運動療法を併用することで治療効果を促進することができる.機器の特徴を知っていれば,下肢機能回復を図る電気刺激療法として,また歩行障害に対する電気刺激療法として装具の代行効果だけでなく,運動機能改善効果が期待できる.
1 0 0 0 心電図 (特集 異常値・波形を見つけても困らない! 原因→対応がサッとわかる! モニター数値・波形の「読める力」「動ける力」UPガイド) -- (モニターの異常値・波形を発見したら…編)
- 著者
- 林 美香 山田 君代 林 行雄
- 出版者
- メディカ出版
- 雑誌
- OPE nursing = オペナーシング : the Japanese journal of operating room nursing (ISSN:09135014)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.12, pp.1250-1263, 2015-12
1 0 0 0 国際法諸分野における「責任」の諸態様とそれらの相互関係
本プロジェクトは、現代国際法学において流布し国家責任条文草案でも前提とされている、あらゆる義務違反は責任を生じさせるという「一般法としての国家責任法」を観念し得るのかという問題に、歴史的・分野横断的観点から迫ってきた。本年度は、プロジェクトの集大成として、国家責任法の歴史、実定法としての国家責任法の評価に関わる報告及び総括を行う研究会を行った。第一に、「第一次大戦以前の国際法・国際法学における『責任』―国際法における国家責任法成立」と題する報告が行われ、19世紀以前には、正戦論において戦争の正当原因の一つとして賠償義務の存在が想定されていたこと、また、正戦論を前提としなくとも、慣習法たる責任法が戦争回避の手段として否定されていたわけではないことが確認され、国際法の国家責任法が成立したのは19世紀後半以降であるという従来の理解に修正を迫ることが出来た。また、19世紀の学説、実行共に、その適用対象を外国人損害に限定していたわけではなく、そうした観念は、むしろ戦間期に成立した可能性が指摘された。第二に、「国際法における緊急避難の考察」と題する報告が行われ、国家責任条文草案成立以前の実行における緊急避難法理には、権利として存在する「自衛型」と義務違反の存在を否定する「不可抗力型」のものが存在し、一般法を志向し二次規範として機能する条文草案上の緊急避難とは異なり、事案に応じて一次規範のレベルで機能していたことが指摘された。本プロジェクトによって、「一般法としての国家責任法」という観念が歴史的に一貫して採用されてきたわけではないこと、また、「責任」の意味や効果も個別の分野によって変わりうることが浮き彫りにされたことが大きな成果と言える。このことは、一般法としての国家責任法を想定すること自体検証を要することを意味し、条文草案の評価及び国家責任法の解釈論に大きな影響を与えるものである。