著者

諸住 健 小池 文人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1907, (Released:2021-04-20)

参考文献数

27

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自然に接することを求める需要に応えるため様々なツーリズムが発達している。日本では海に接する大都市が多く、海岸の生態系は都市生活者にとって身近な自然となり得る。都市において、現在は市民によるアクセスが制限されている護岸などを適切に開発、開放することができれば都市住民の生活の質の向上が見込まれる。本研究では、東京都市圏の都心から郊外を経て農村に至る景観傾度に沿った海岸で、砂浜海岸や岩場海岸、コンクリート護岸、親水石積み護岸などの様々な海岸生態系に対する市民の利用の状況をルートセンサスによる直接観察で調査し、利用人数に影響する要因を統計的に検出した。調査の結果から、利用者数は魚釣り、遊び(砂遊びや水遊び)、生物採集の順に多く、魚釣りと生物採集の利用者数は全体の 53%と半数を超えることがわかった。このことから、市民による海岸生態系の利用には生態系の直接的な利用と関わりが深い需要が多いことが示唆された。最も利用者の多かった魚釣りは、秋にコンクリート護岸で利用者密度が高く成人男性の利用が多かった。遊びでは、初夏に砂浜海岸で利用者密度が高く、性比に偏りは見られなかったが、他の海岸利用と比較して子どもが多かった。生物採集は、初夏に岩場海岸が利用され、遊びについで女性や子どもの利用も多かった。今回の結果から、未開放のコンクリート護岸に対しては魚釣りの潜在的な需要があることや、親水石積み護岸の造成は垂直護岸よりも生物採集が行いやすいため、都市の子どもに自然と接する機会を提供しうることが示された。今回の結果は、都市の人工護岸を未利用の自然資源として開発する際に目的とする利用タイプと利用者属性を定めた計画策定が可能であることを示唆している。

著者

小池 文人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.2101, 2021-05-24 (Released:2021-07-12)

参考文献数

3

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世界的に学術雑誌のオープンアクセス化が進んでいる。「保全生態学研究」も誰でも論文を読むことができるようになったが、 2020年 4月の投稿規定からは著作権を著者自身が持ち、 CC BY 4.0のライセンスを遵守すれば許諾を得ずに、自由に図表等をオンライン授業や講義、不特定多数の市民向け公開講座などの資料として配布して利用することができるようになった。同時に掲載料を有料とすることで、会員以外にもひろがる生態学の関連分野の専門家や実務家の投稿を可能とした。ただし筆頭著者が生態学会会員であれば一定のページ数まで出版料を免除することで会員サービスは従来と同等である。保全生態学研究では「読者にとって知る価値のある情報であるか」を中心的な指標として新しい生態学論文のスタイルを開発してゆきたい。

著者

後藤 然也 小池 文人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1904, (Released:2021-04-20)

参考文献数

29

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農業被害などの人間との軋轢や豚熱 CSFの感染拡大が問題となっているイノシシ Sus scrofaの管理には、広域において利用でき持続的かつ容易に利用可能な密度指標が必要であるが、適切な手法が確立されていない。本研究では関東地方西部の 90 km×92 kmの地域に 18 km×23 kmの調査メッシュを 18個設定し、各メッシュにさまざまな植生や地形を通過する約 10 kmの調査ラインを設定してラインセンサスによりイノシシの堀跡密度(堀跡数 /km)の分布を調べた。地形や植生などの局所的環境の選好性の影響を除去するため、堀跡地点とともに調査ライン上の定間隔点をバックグラウンド地点として植生や地形などの環境を調査し、メッシュ固有の効果を含むロジスティック回帰分析を行なうことで、環境の影響を補正した堀跡密度(堀跡数 /km)を得た。別の方法により検証するため一部のメッシュにカメラトラップを設置し撮影頻度(撮影回数 /カメラ・日)を調査した。ここでもポアソン回帰で局所環境の影響を除いたメッシュごとのカメラによる撮影頻度(撮影回数 /カメラ・日)を求めた。野外調査で得られた堀跡密度は関東山地の人里周辺や海沿いで高く、三浦半島の生息地では中程度で、イノシシ個体群の生息情報がほとんどない平地では低く、従来の分布情報とおおむね一致していた。堀跡密度とカメラトラップの撮影頻度は正の相関を示したが、局所環境により補正したものは調査地点数が限られることもあり本研究では統計的に有意でなかった。イノシシは多様な環境を含む景観を利用し、掘り起こし場所の環境に強い嗜好性を持っていたが、このことは堀跡調査で個体群密度を評価するには個体の行動域を超える大きな空間スケールで調査を行い、統計モデルで局所環境の影響を補正する必要を示唆する。今後はカメラトラップによる絶対密度推定法などを用いて、堀跡を用いた密度指標を検証することが望まれる。

著者

佐伯 いく代 飯田 晋也 小池 文人 小林 慶子 平塚 和之

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.115-120, 2012 (Released:2013-04-16)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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ワレモコウ (Sanguisorba officinalis) は,里山の半自然草地を主たる生育地とするバラ科の多年生草本である。このような里山の草原性植物は,弥生時代以降,刈取や火入れといった人為的攪乱に乗じて生育範囲を拡大させてきたといわれている。本研究では,こうした歴史が本種の遺伝的変異のパターンに影響を与えたのではないかとの仮説をたて,検証を試みた。全国から 179個体のワレモコウの葉を採集し,葉緑体 DNA の地理的変異を解析した。その結果,17 種類のハプロタイプが検出されたが,ハプロタイプの分布には強い地理的なまとまりがみられなかった。SAMOVA によって遺伝的境界の探索を行うと,グループ数を 6 としたときに Fct 値 (0.55) がプラトーに達した。このときに同一のグループに分類された集団の中には飛び地になっているものがみられ,複数のハプロタイプが広域かつ離散的に分布する種であることが明らかにされた。この特徴は,ハプロタイプの分布に明瞭な地理的まとまりをもつことの多い日本産木本植物などとは異なるものであり,里山における人為的な利用がワレモコウの遺伝構造に影響を与えた可能性が示唆された。

著者

浜口 哲一 青木 雄司 石崎 晶子 小口 岳史 梶井 公美子 小池 文人 鈴木 仁 樋口 公平 丸山 一子 三輪 徳子 森上 義孝

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.297-307, 2010-11-30 (Released:2018-02-01)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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神奈川県茅ヶ崎市において、指標種を用いた環境評価調査を行った。この調査は、望ましい自然環境を想定しそれを指標する動植物種の分布調査に基づいて評価を行ったこと、調査区域の区分や指標種の選定などの計画立案から現地調査にいたるまで市民の参画があったことに特徴がある。まず市民による議論をもとに里山(森林、草地、水辺)や海岸など、住民の心情や生物多様性保全の観点から望ましい自然環境を決め、それらに対応する合計163種の指標種(高等植物、昆虫、脊椎動物)を決めた。集水域に対応し、また人間が徒歩で歩き回る範囲程度の空間スケールである76の小区域(平均0.47km^2)において、一定の努力量の上限のもとで最も発見できそうな地点を優先して探索する方法で指標種のマッピングを行った。小区域ごとの出現種数をもとに小区域単位の評価マップを作成したほか、詳細な地点情報を用いて保全上最も重要なコア地域を明らかにすることを試みた。

著者

立脇 隆文 小池 文人

出版者

Association of Wildlife and Human Society

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.15-28, 2016 (Released:2017-06-17)

参考文献数

48

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Collecting and accumulating records of wildlife-vehicle collisions are useful for two purposes: to improve road safety, and to monitor the density of wildlife. Such records in Japan are obtained largely from roadkill collected by road managers or cleaners from local or national governments; however, little is known about the records within municipalities. The objective of this study was to provide an overview of roadkill records within municipalities in Japan. Particularly, this study aimed to reveal: the proportion of municipalities that have records of roadkill; the bureau that is mainly responsible for these records within municipalities; how the records are used by municipalities; and what information is usually available in these records. A questionnaire was sent to 650 municipalities across Japan, and was returned by 503 (77.4%) of the municipalities. Of the municipalities that answered the questionnaire, 68.6% recorded roadkill incidents in some way. The answers showed that in the majority of municipalities, cleaners within the municipality recorded roadkill, and road managers did not. About 90% of the records were discarded after 5 years had passed since they were recorded. The municipalities sometimes used the records for accounts of removing roadkill, or to reply to inquiries from citizens or prefectural offices, but rarely used them for preventing wildlife-vehicle collisions. Of the municipalities that answered the questionnaire, 50.1% collected roadkill not only from the municipal roads, but also from the prefectural or national roads, which municipalities have no responsibility to manage. The person removing the roadkill was usually the one to identify what species it belonged to. Each municipality recorded roadkill differently, as either a hand written note or as an electronic file in Microsoft Excel. The information available about roadkill in the majority of municipalities were month, location, and the species or taxa of animal removed. However, only 39.4% of the municipalities recorded all three characteristics. Based on these results, we suggest there should be a standardized system to collect roadkill records in Japanese municipalities, which could be used to improve road safety and monitor the density of local wildlife.

著者

楠本 良延 小池 文人 藤原 一繪

出版者

日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.563-568, 2002-03-30

被引用文献数

4 2

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神奈川県域で1969-2000年に取得された826地点の残存自然植生のデータベース化を行い, TWINSPANならびに植物社会学的表操作により自然植生の分類を行った。これにより調査地の自然植生を14タイプに分類した。次に環境データとして, 地形, 気候, 土壌, 地質, その他の環境データを構築し, GISを用いて植生調査地点の環境値を抽出し, ロジステック回帰分析を用いることにより各植生タイプの成立環境要因を定量的に把握した。さらに, このモデルを用いて潜在自然植生図を作成した。この研究により, 個々の自然植生の成立する環境が明らかになるとともに, 客観的な方法による潜在自然植生図の作成が可能となった。自然植生の保全や回復の基礎的な情報となるものと期待する。

著者

藤田 素子 小池 文人

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第52回日本生態学会大会 大阪大会

巻号頁・発行日

pp.728, 2005 (Released:2005-03-17)

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都市の森林における,窒素(N)及びリン(P)の鳥類の排泄物によるランドスケープ内への輸送について報告する。動物(主に魚類及びそれを採餌する哺乳類、魚食性鳥類)によるランドスケープ間の物質の移動が注目されているが、鳥類は都市およびその近郊においても栄養塩の移動をもたらしていると予想される。横浜市の6つの孤立林内に5m2のメッシュシートを数個設置し、落下した鳥糞を数日後に回収し、C%、N%、P%を測定した。更に、加入する栄養塩の起源を推定するために、NとPの構成比や安定同位体比δ15N及びδ13Cを季節・場所ごとに比較した。森林に加入したP(0-11.8kg/ha/ yr)を他の主な経路と比較すると、風化によるもの(0.05-1.0kg/ha/yr)や降水起源(0.2-0.9kg/ha/yr)よりも有意に大きく、都市林に生息する鳥類、特にねぐらをつくるカラス類の貢献度が高いことが明らかになった。秋にはCが多くNPの少ない植物質の糞が多く、夏にはNの多い昆虫質の糞であった。越冬期にはPが多く、特にカラスのねぐらとなる常緑樹林ではδ15Nが最も高かった(平均4.89)ため、哺乳類・鳥類などの動物質の餌を食べていると予想された。δ15Nは落葉樹林の鳥糞で最も低い値(平均0.62)を示しため、より植物食の鳥が多かったと考えられる。繁殖期の鳥類はテリトリーをもつため、採餌する昆虫由来の栄養塩は数百m以内から運搬されたことが予想される。一方で越冬期には、カラスはねぐらから8km以上離れた餌場への移動が確認されているなど、その採食範囲は広くなっていると考えられる。カラス類によりゴミ由来の栄養塩が都市林に運ばれている可能性もある。

著者

小池 文人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.1-9, 2019 (Released:2019-07-01)

参考文献数

7

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本学術雑誌の印刷冊子から電子媒体への移行を検討するため、本誌の購読者と非購読の生態学会会員に対して、様々な形態で提供されている学術雑誌の利用状況に関するアンケートを行った。最も多く利用されていたのは利用者個人の手続きなしで利用できる雑誌であり(機関契約のセット購読やオープンアクセスジャーナル等)、次に利用されていたのは印刷冊子であった。多くの学会で行われているような個人のパスワードでアクセスする雑誌の利用は3誌以下で全く利用しない回答者も多く、都度払いのpay per viewはほとんど利用されていなかった。本誌の移行に関しては、だれでも自由にアクセスできる形態か多数の雑誌のセット購読など、利用者個人の手続きなしで利用できる形態が最も望ましく、次は現在と同じく印刷媒体での提供であり、個人のパスワードでアクセスする形態はサーキュレーションの低下をもたらす可能性がある

著者

小池 文人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.25.1_1, (Released:2020-05-15)

参考文献数

16

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生態学に関わる応用分野は、環境省や農林水産省、国土交通省をはじめ、さまざまな省庁に分散し、鳥獣保護管理法や都市緑地法など自然に関わる法律も各省庁への所管が決まっている。これに応じて省庁から都道府県を経て市町村の担当課に至る行政の系列が形成されている。系列間では国から市町村に至るまでそれぞれのレベルでの連携が望まれるが連絡は必ずしも良くない。ここでは行政系列に対応する伝統的な大学教育のカリキュラムを解析することで、各系列における基本的な生態学的知識のレベルを調査し、未来に向けた生態学的技術の提供と系列間の協働を促進するためのアプローチを検討した。個体以上のレベルを扱うマクロ生物学である生態学に固有な技術的資源には、生物の数の増減を予測する個体群の技術と、種間の相互作用の結果を予測する群集の技術、物理・化学的な環境を予測する狭義の生態系の技術、実際の地域の複雑な景観をあつかう技術に加えて、生物の種ごとに違う生活史や、自然の状態に関する知識ベースがある。教育課程の中では医師養成と建築技術者養成、土木技術者養成で生態学に関する授業が少なく、獣医師養成と農業技術者養成は中程度で、森林技術者養成と水産技術者養成では多くの授業が行われていた。個体群に関する授業は水産技術者養成で特に多かった。個体群技術は新興感染症の伝播制御と緊急防除や生物であるヒトの少子化対策を含むが、医師養成や建築技術者養成などではあまり扱われていなかった。都市の森林や河川、海岸を主管する行政系列の人材を育成する建築技術者養成と土木技術者養成では生活史や群集が扱われていなかった。系列間の連携の手がかりとして基礎的な生態学の授業がこれらの伝統的な大学教育プログラムに組み込まれることが望ましいが、出身者がヒトを含めた生態系管理の主担当となるのはカリキュラム面で困難であり、生態学の技術と知識の教育を受けた人材が計画を立てる中央省庁だけでなく現場の作業に関わる市町村にも入る仕組みの構築が必要である。行政系列どうしの縦割りの弊害の解消にはアカデミック・セクターが主導して現場担当者のレベルで勉強会や情報交換会を開くと効果的であり、保全生態学研究誌はさまざまな応用分野が集うことができる共通のプラットフォーム構築のためオープンアクセス化を進めている。

著者

戸島 久和 小池 文人 酒井 暁子 藤原 一繪

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.133-141, 2004-12-25 (Released:2017-05-26)

参考文献数

34

被引用文献数

3

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Communities and populations of forest plants in urban areas may be modified by human activities. The vegetation at 50 study sites in fragmented urban forests in Kamakura, Japan, was studied in 1988 and 1998. Changes in the plant community during a decade were analyzed by principal component analysis. In normal succession, vegetation usually shifts from deciduous forest to evergreen forest. However, the forest communities did not show such a shift to evergreen forest. Therefore, normal succession was not dominant in these fragmented urban forests. Some evergreen plants, pioneer trees, and forest-edge plants significantly increased in frequency during the ten-year period. No significant decrease of forest plants was observed. This change in species composition was related to the distance of the study site from the nearest road, residential area and forest edge, and to the number of zoochoric species. Invasion of zoochoric species from roads, residential areas and forest edges may have an important influence on community change. Such an edge effect on population levels should be considered in community conservation planning, in addition to the physiological edge effect caused by sunlight and wind. The effect of roads decreased with distance inside the forest.

著者

三上 光一 小池 文人

出版者

植生学会

雑誌

植生学会誌 (ISSN:13422448)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.25-40, 2005

被引用文献数

1

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&nbsp;&nbsp;1.間接傾度分析により,小笠原諸島母島における木本種の分布特性,および外来木本種と在来木本種の分布域の重複を調べた.<BR>&nbsp;&nbsp;2.82箇所に10×10mのコドラートを設置し,出現種とその立地環境を調査した.出現種を1次変数,立地環境を2次変数とした正準対応分析(CCA)により各コドラートの序列化を行った.CCAによって選択された1軸と2軸によって定義された二次元空間を母島の森林のニッチ空間とし,空間内における主要木本種の出現頻度の分布を明示した.そして,各種の出現頻度分布を基に,ニッチの広さと最大出現頻度,外来種と在来種のニッチ重複度を計算した.<BR>&nbsp;&nbsp;3.母島の植生は標高と接峰面高度が表す大スケールの地形の起伏と,ラプラシアンと微地形が表す小スケールの地形の起伏に強く影響を受けていた.これらの環境要因は全て水分条件と関係する環境要因であり,年降水量が1200mm程度と少ない母島において,水分条件が植生の配置に影響を与える重要な要因となっていると考えられる.<BR>&nbsp;&nbsp;4.母島において,いくつかの高木・亜高木種はほとんどのニッチ空間において高い頻度で分布していた.逆に分布域が狭いのにかかわらず高出現頻度の種は少数であったが,尾根の矮生低木林に分布する低木であった.<BR>&nbsp;&nbsp;5.母島の主要木本種の中で外来種はアカギ,シマグワ,キバンジロウ,ギンネムの4種であった.外来木本種の分布域は,アカギ,キバンジロウは中腹から山頂にかけての島内での湿性な環境に,シマグワ,ギンネムは中腹から海岸域にかけての乾性な環境であった.母島の木本種の中でアカギ,シマグワは分布域が広く,高頻度で出現する種であった.<BR>&nbsp;&nbsp;6.アカギは主要木本種31種中15種,シマグワは7種に対する分布域の重複が顕著であり,在来種への影響が大きいと考えられる.現状では固有種の多い山頂部の低木林において高頻度で出現する外来木本種はいないが,湿性環境を好むアカギとキバンジロウが侵入している事が示された.

著者

小池 文人

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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ニホンジカの増加により,北海道から九州までの奥山から里山に至るさまざまな地域で植生が変化しつつある.シカが少ない状態でも好まれて食害される植物と,被食圧が高まった場合のみ被食される種が存在する.このような選択的な被食は植物の種どうしの競争関係に影響を与え植生が変化する.この研究ではシカの嗜好性も植物種の種特性のひとつとして取り入れることにより,極相の植物群集をアセンブリールールで予測した.

著者

小池 文人

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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地域の生物相の種の生態特性から野外の生物群集を予測できれば,外来生物の導入前リスク評価や地球温暖化に伴う生物群集の変化の予測が可能になる.種の生態特性からデータマイニングによって予測する,群集の組み立て規則(assembly rule)の研究がすすめば,これが可能になるのであるが,世界の研究者の間では必ずしも広く認知されていない.研究代表者もこの分野を1990年代前半に立ち上げたひとりであるが,世界的にこの分野の研究を活性化してゆく必要がある.この研究の目的は統計的なアプローチの開発と検証,および複数の気候帯の群集における組み立て規則の確立と予測可能性の評価である.その結果,種のプールの設定と侵入のターゲットの設定については,既存の有害外来植物リスク・アセスメント(Weed Risk Assessment)の検討の結果,侵入ターゲットを広域ではなく個々の群集に設定する必要のあることが確認された.また植物群集はただひとつのニッチからなっており,このため単純なロジスティック回帰を適用することができることが明らかになった.植物の種特性を暖温帯下部と冷温帯上部で測定し,既存の暖温帯上部のデータとあわせて,組み立て規則をもとめた.その結果,フロラの異なる様々な気候帯で,群集タイプ(極相林,植林地,刈り取り草地,耕地雑草群集)ごとに大まかにはほぼ同じ組み立て規則が適用できることが明らかになった.今後,この研究結果が外来種のリスク評価や地球温暖化後の植物群集予測などに応用されてゆくには,植物の生態特性のデータベースの公開が不可欠となる,研究代表者が立ち上げた「Plant trait database in east and south-east Asia(東アジア・東南アジア植物種特性データベース)」に,今回の研究プロジェクトで測定したデータを登録して公開した.