著者
高松 邦彦 村上 勝彦 伴仲 謙欣 野田 育宏 光成 研一郎 大森 雅人 中田 康夫
出版者
神戸常盤大学・神戸常盤大学短期大学部
雑誌
神戸常盤大学紀要 = Bulletin of Kobe Tokiwa University (ISSN:18845487)
巻号頁・発行日
no.14, pp.22-29, 2021-03-31

教学IRにおいては、従来は説明モデルによる解析や可視化にもとづく意思決定支援が主要な機能であったが、近年では予測モデルにもとづく種々の予測に関してその重要性が高まっているといわれている。そこで本稿では、教学IRにおける機械学習の意義と可能性について、われわれの経験を題材として検討した。われわれの経験では、機械学習を用いることで、大学における中途退学や学力進捗を予測できる可能性があることが明らかになっている。このことから、いわゆる教学データを用いた機械学習により、今までなし得なかった教学上の種々の予測が可能となり、今後のわが国の教学IRが飛躍的に進展する可能性が示唆された。|In institutional research (IR) for education, the decision-making support based on the analysis and visualization by the explanation model was the main function in the past. However, the importance of various predictions based on predictive models is currently increasing in IR for education. Therefore, this paper examined the significance and possibility of artificial intelligence/machine learning (AI/ML) in IR for education using our experience as subjects. Our experience reveals that using AI/ML can predict dropouts and academic progress in university and college. Thus, it is suggested that using students' educational data, AI/ML could make various predictions in higher education that were not possible earlier, leading to dramatic progress in Japan's IR for education.
著者
大森 雅人
出版者
神戸常盤大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

本研究は、「幼児が法則性や一般性に自ら気付く体験」に繋がる環境を構成できる力を持つ保育者を養成するための、教育の在り方の提案を目的としている。以下に、令和2年度に取り組んだ内容と得られた成果について、その概要を記述する。養成教育段階で、「規則性・法則性」に関する実践的な知識や、幼児の遊びが「規則性・法則性」に気付く探究活動になるような環境構成と援助ができる力の育成が必要となる。昨年度まで、そうした力の育成を目指す研究の一環として、幼児が自らの力で気付くことができる「規則性・法則性」に関する検討を行い、養成教育段階での教育内容を決定するための基礎資料として蓄積してきた。そこでの検討対象は、幼稚園教育要領解説(指導書)に例示された「規則性・法則性」の内容や、米国のNGSS(Next Generation Science Standards)に示された領域コア概念であった。令和2年度は新たに、米国で出されている「Science Experiences for the Early Childhood Years」に示された科学概念を対象として検討を行った。その結果、「Science Experiences for the Early Childhood Years」に示された科学概念と、我が国の幼稚園教育要領解説(指導書)に例示された「規則性・法則性」の内容には、共通する部分があることが認められた。内容が共通する部分は、今後、養成教育における教育内容を決定する際に、最も重視すべき内容であると考えることができる。また両者に共通していない内容でも、「Science Experiences for the Early Childhood Years」が示す科学概念には、養成教育の教育内容として活用できる概念が多く見られたので、「教育内容」を導く際の基礎資料となることが認められた。
著者
大山 信義 林 美枝子 森 雅人 玉山 和夫 飯田 俊郎 西脇 裕之
出版者
札幌国際大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

1.〈持続可能な環境〉及び〈コミュニティの創発性〉の条件を探るため平成11年度に引き続き北海道釧路湿原(標茶町・鶴居村・浜中町)、山形県朝日町、宮崎県椎葉村の3地域の調査を実施し、環境保全における地域住民の活動、NPO活動、住民の自然信仰が重要な条件となっていることが明らかになった。2.アイヌ民族の居住地であった釧路湿原では、カムイ伝説や開拓農民のアニミズム信仰が自然環境を保全するうえで重要な意義をもつ。また、自然感性に基づくNPO組織と農民の自主的な活動による保護運動が湿原の生態系を保護する役割を果たしている。3.朝日町ではエコミュージアム建設運動によって地域の歴史的・文化的資源、自然資源の保護するまちづくりを行っている。この運動はナチュラリストの活動と並んでコミュニティが自己組織力を高めながらコミュニティの創発性効果を生み出している。4.椎葉村では過疎化による連帯基盤の弱体化が進んでいるが、山村社会における神木信仰、生活者の土地・環境に対する強いコミットメント(かかわり)が自然環境を守る上で重要な要素となっている。5.地域の環境負荷効果については主観的評価法が有効であり、釧路湿原塘路地区での事例では環境に対する高い価値評価をしている。地元の生活者と観光客とも自然に対する強い共感が価値評価につながっていることが分かった。6.地方のコミュニティは持続的環境を生み出すため生態系保護の要請に応えようとしており、その行動は社会学でいう〈創発的反省〉の精神に立脚しているといえる。
著者
越塚 宗孝 森 雅人 梅村 匡史
出版者
札幌国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

本研究は、パーソナルツーリズムにおける、地域社会と観光の調和ある観光開発に重点を置き、北海道内外の地域社会を事例として研究を進めた。その中で、次の(1)〜(3)のような提言を行った。(1)観光者、観光事業、観光地は「IT化」「環境との調和」「地域文化理解」といった現代社会のうねりを受け止め、新たな観光の姿を提示することが必要であること。(2)持続的観光政策に基づく、観光地づくりの新たな枠組みとプログラムが必要であること。(3)提供した情報によって誘導した観光者への対応は、リアル企業が質を強調して行われる必要があること。さらに、産業クラスター研究会東オホーツクの方々とのコラボレーションによって、「農林漁業者関連施設の観光面における現状及び課題に関する調査」「東オホーツク地域への市場の期待と要望に関する調査」を実施し、以下のような広域連携による自律型経済圏形成推進に関わる課題を析出した。(1)広域連携による持続的アクションプログラムの推進。(2)オンライン・オフラインによる市場とのコンタクト(3)東オホーツク地域における観光対象の質的向上。以上の調査結果と課題を踏まえ、農業や漁業と観光との関わりを基盤とする自律型経済圏形成に向けた実験プロジェクトの検討を行った。