著者

河合 将志 尾城 孝一 朝岡 誠 西岡 千文 前田 隼 林 正治 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.260-266, 2022-05-28 (Released:2022-07-01)

参考文献数

7

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日本の機関リポジトリによるオープンアクセスを推進するため,図書館は研究者に対して論文の提供依頼をおこなってきたが,そのメリットは不明確であり,提供依頼の成功率は低迷している.こうした現状を踏まえ,本研究では被引用数に着目することにより,日本の機関リポジトリによるオープンアクセスのメリットの存否について検証した.日本の機関リポジトリによるオープンアクセス論文の数は限られるものの,その被引用数と様々なタイプのオープンアクセス論文の被引用数の比較からは,日本の機関リポジトリによるオープンアクセスのメリットは確認できなかった.

著者

キャスリーン シアラー レスリー チャン イリーナ クチマ ピエール ムニエ 河合 将志 南山 泰之 林 正治 藤原 一毅 尾城 孝一

出版者

国立情報学研究所 オープンサイエンス基盤研究センター

巻号頁・発行日

pp.1-10, 2020-05-29

著者

河合 将志 日高 薫 鈴木 崇史

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.29-37, 2021 (Released:2021-11-10)

参考文献数

51

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US President Donald Trump is known for his unique character. However, does the notion imply that his policy is unique? Existing studies on presidents have assumed that Trump's policy significantly differs from that of former President Barack Obama due to extremely biased policies, especially foreign policy. To test the validity of such a common view, the study conducted a quantitative text analysis of executive orders issued by both presidents. Results show that (1) there are systematic differences between Obama's and Trump's policy; (2) tracklessness, rather than deflectiveness highlights the uniqueness of Trump's policy; and (3) the uniqueness of Trump's policy is pronounced in domestic rather than foreign policy.

著者

河合 将志 林 正治 尾城 孝一 新妻 聡 西澤 正己 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.298-301, 2018-12-08 (Released:2018-12-21)

参考文献数

10

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日本は世界でも有数のIR(Institutional Repository)保有国であるが,学術雑誌論文の登録件数には設置機関の間で大きな差が見られる. 本研究では,この差を生み出している要因を明らかにするため,アンケート調査の結果を主なデータとして計量分析を行った. そして,この差がIRの運用期間やOA(Open Access)広報資料に係る変数によるものであり,これまで重要だと考えられてきた学術雑誌論文提供依頼やOA方針などに係る変数によるものではないことを示した.

著者

河合 将志 尾城 孝一 前田 隼 西澤 正己 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.20-30, 2021-02-28 (Released:2021-03-26)

参考文献数

28

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日本では800以上の機関リポジトリが運用されているが,学術雑誌論文の登録に積極的な機関は一部に限られている.本研究では,機関リポジトリコミュニティに指針を与えることを目的として,学術雑誌論文件数と図書館員によるオープンアクセス推進活動の因果関係を分析した.国内87機関のデータを計量分析した結果,研究者へ直接アプローチする「学術雑誌論文提供依頼」の実施は,学術雑誌論文件数の増加に特に効果的である一方で,「オープンアクセス方針」の策定や「セルフアーカイブ」の実施は,それほど効果的ではないことがわかった.因果関係の詳細を把握するために,「学術雑誌論文提供依頼」に関して追加で収集した4機関のデータからは,その年間成功率の平均は36.32%であり,最も効果的に実施できている機関の平均と最高値は,それぞれ55.82%と73.20%にも及ぶことが明らかになった.

著者

常川 真央 朝岡 誠 大波 純一 河合 将志 林 正治 南山 泰之 藤原 一毅 込山 悠介

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2020-IOT-51, no.10, pp.1-11, 2020-08-27

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学術機関における IT センターや図書館が提供するリサーチデータマネージメント (RDM) サービスは,の研究活動を支援するサービスであり,研究データのライフサイクルを形成できるように設計されていることが重要である.特に,RDMサービスは,研究者の研究活動に密着したサービスであり,従来の論文検索サービスのように,研究者に直接提供されるサービスだけでなく,研究者に間接的に提供される研究支援サービスとの高度な連携も必要になる.そのためには,RDM サービスに関連するシステムの開発担当者が共通のユーザーストーリーを有し,円滑に連携できるように機能を設計する必要がある.そこで,本研究では RDM サービスの事例研究として,ユーザーの研究活動の適合性という観点から筆者らが開発する研究データ基盤である NII Research Data Cloud (NII RDC) のシステム機能要件を検討した.検討にあたってはユーザー中心設計の理念に則り,(1) NII RDC が想定するユーザーストーリーの集約 (2) ペルソナマーケティング (3) ユーザーストーリーマッピングを実行した.その結果,RDM サービスのシステム機能要件として,研究計画に沿った研究データ環境の構成や,研究終了後の研究データ公開プロセスに関する機能について,単純にシステム間の接続だけでなく,キュレーションの業務プロセスの共有など,高度な支援が必要であることが分かった.今後の展望としては,NII RDC の基盤間連携にあたり相互運用性を高めるための API や共通データモデルの策定などを検討したい.