著者
飯尾 淳 吉田 圭吾 小池 亜弥 清水 浩行 白井 康之 桑山 晃一 栗山 桂一 小浪 宏信 高山 隼佑
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.52, no.7, pp.2256-2267, 2011-07-15

GPS機能を内蔵したモバイル機器の普及により,属性情報付きの位置データを大規模に収集することが容易になった.オンラインアンケートで消費者の消費傾向や属性を取得し,個人情報保護に配慮したうえでアンケート結果と位置情報ログを結びつけることによって,実際の行動と消費意欲の関係を分析することができる.なお,そのような位置情報ログを「属性付き位置情報ログ」と定義した.今回,首都圏において約1,800名の参加者を募って1カ月弱にわたり実験を実施した.その結果,いくつかの消費傾向分野において参加者の意識は実際の行動に反映されていることが明らかとなった.The widespread of mobile devices makes it easy to collect location-based personal information on a broad scale. After acquiring consumption tendency and personal individual attribute via on-line questionnaire, associating the result of the questionnaire and the location-based personal information log, which named "the location-based personal information log with individual attribute," enables an analysis on the relation between personal behaviors and their intention. This time, with the help of approximately 1,800 participants, an experiment has been conducted in the Tokyo metropolitan area. The result revealed that the intention of participants to spend their money on several types of services and products were reflected to the log of their behavior. In this papar, details of the experiment and the result are reported.
著者
清水 浩行 佐藤 秀樹 林 達也
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.80, no.9, pp.2457-2465, 1997-09-25
参考文献数
5
被引用文献数
3

本論文では, 日本語文の文節間係り受け解析を評価関数を用いた数値問題として取り扱う方法を提案する. 本手法は, 依存構造規則を記述した文法などを利用する一般の解析手法とは異なり, 文に対する解釈の妥当性を構文原理に基づいて構成した評価関数(ポテンシャルエネルギー)の評価値の大小(力学的安定度)によってはかるもので, 評価関数の最小化に置き換えることで係り受け解析をエネルギーの安定点を求める数値問題に帰着する. また, 本手法による係り受け解析は組合せ最適化問題の一種と考えることができるので, 実際の解析(最適解の検索)に要する計算コストの削減に各種の最適化問題求解アルゴリズムの利用が可能となる. 本研究では, その一例としてニューラルネットを用いた方法を試み, 実際にその有効性を確認した. 更に本研究では, 従来実験による経験といったあいまいな手法で決定し, 解析対象によらず固定の値で解析を行っていた最適化問題の評価関数の各コスト項の係数(重み)を数式により理論的に決定し, 対象ごとに固有の値を与える方法をとった. これによって利用する構文原理群の解析に与えるべき影響力の序列を評価関数に反映させることができ, より的確な解析を可能にした.
著者
飯尾 淳 清水 浩行 神庭 里文 小林 勝哉 山田 裕貴
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.335-338, 2012

ODPG (OpenOffice.org & OpenDocument Format 利用推進グループ)は,民間企業を主体として,同様のOSS生産性ソフトウェアへの移行を推進するために設立された業界団体である.同団体の技術評価ワーキンググループでは,OpenOffice.org等の導入を支援することを目的として,組織におけるOSS生産性ソフトウェア導入の検討に必要な手続きや選択基準,評価方法の整備を進めた.本論文では,同ワーキンググループで検討した「商用ソフトウェアからの移行ガイドライン」および移行の効果,製品選択における評価のポイント等について論じる.