著者

奥山 睦 高橋 和勧 村瀬 博昭 前野 隆司

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.237-240, 2017

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近年、映画による地域活性化が注目を浴びている。主たる議論としては、交流人口拡大のための観光領域、地域アイデンティティー形成のためのコミュニティ領域に集約されることが多い。 <br> 映画『未来シャッター』は、中小地域間連携による産官学金、市民の協力により、大田区を拠点とするNPO法人ワップフィルムが企画・製作した。本作は、従来型の地域映画と異なり、鑑賞後の対話を通して、鑑賞者、主催者、制作者、出演者等が各々の立場を越境し、新たなアクションへ繋げていっている。本研究は、本作の構造を明らかにし、協創力を創発して価値の再創造を行うためのファクターを洗い出し、複雑・大規模化する社会課題解決の新たな一方策を提示する。

著者

伊藤 正雄 細川 泰秀 後藤 将夫 真辺 純裕 向井 和男

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.116, 2008

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本稿は、経営情報学会「情報システム発展史」特設研究部会ワークショップ用に作成したものである。本稿では、新日本製鐵における情報システム発展史の総括と君津製鐵所における世界初の鉄鋼生産一貫オンラインリアルタイムシステム(All On line System)について述べ、そのシステムが果たした経営への貢献、人・組織への貢献と、そこで培った経験、教訓などについて述べる。

著者

水野 誠

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.15-18, 2012

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アフィリエイト広告はソーシャルメディア上の広告の一種で,広告の挿入が消費者に権限委譲される。すなわち,Consumer Generated Advertising Mediaと呼べる。われわれはアフィリエイトを含むブロガーとアフィリエイト広告からの購入経験者を含むブログ読者に対するウェブ調査を実施した。その分析結果から,アフィリエイト広告は読者がブロガーのプロファイルを知るほど効果的だが,アフィリエイトは他のブロガー以上に匿名性を求めるといった「逆説」が見いだされた。こうした知見に基づき,ソーシャルメディア上での広告の可能性について議論したい。

著者

鈴木 常彦

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.291-294, 2023-01-31 (Released:2023-01-31)

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送信元IPアドレスが詐称されたDNSクエリが到達してしまう隠れオープンリゾルバを多く発見した。これは未対策のネットワークが各種の送信元IPアドレス詐称攻撃に脆弱であることを意味しており早急な対策が必要と考えられるが、継続調査において対策があまり進んでいないことが明らかになっている。調査対象10万のIPアドレスのうち全体では約7%、PTR が JP のものでは約24%が現在も脆弱なままである。本論文をもって脆弱性が放置されている現状に対しての議論と啓発・対策の進展に寄与したい。

著者

野谷 あやめ 森本 祥一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.140-143, 2015

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日本の芸能産業は,『アイドル』と呼ばれる歌手や役者,タレント,モデルなどが席巻しており,独特な市場を構成している.これらのアイドルが所属している事務所の経営は,熱狂的なファンによって支えられているが,行き過ぎたファンが事件を起こすこともあり,そのマネジメントが課題となっている.よって本研究では,多くのファンを魅了し,芸能界に強い影響力を持つジャニーズ事務所をケースとして,アイドルとファンの関係を,事務所経営の視点からコミュニケーション手段ごとにリレーションシップ・マーケティングに基づいて分析し,理想的な関係について考察した.

著者

角居 朋哉 バック ホー 妹尾 大

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.42-45, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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昨今、SNSにおいては同じようなニュースや情報が流通する閉塞した「エコーチェンバー」と呼ばれる環境が形成されやすいことが問題視されている。この解決のためにエコーチェンバーを一種の確証バイアス(自分の思想を補強する情報のみに反応してしまうバイアス)と定義づけた。確証バイアスはそれ単独では間違った結論や劣った結論を導き出しやすいものの、特定の種類のメタ認知能力が加わることで自己の決定を内省し、課題に対してより優れた結論を下すことがわかっている。そこで本研究ではどういったメタ認知能力が確証バイアスを減らすことに効果があり、どうすれば適切にそのメタ認知を高めることができるか、その手法を解明する。

著者

藤野 真衣 大江 秋津

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.87-90, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

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本研究は天下り人材が社会にもたらす利益や、大学の研究力向上に与える影響は何かという研究課題を持つ。大学に天下りした希少な人材である官僚が持つ独自のネットワークが大学の研究力に与える影響やそのメカニズムを明らかにする。また、大学の研究成果を発信する大学発ベンチャー企業の創出に与える影響も実証する。分析には、2017年4月1日から2019年3月31日までに国公立大学へ再就職をした国家公務員の人事データを利用した。その結果、天下りの大学の研究費獲得能力や大学発ベンチャー企業設立への影響が実証された。天下りの有効性を実証したことは、天下りに対する公平な評価の一助となる実務的貢献と言える。

著者

井上 尚美 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.1, 2010

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長引く不況と少子高齢化に伴って、外食産業におけるファミリーレストランの位置づけや市場規模は変化している。特に家族連れを対象としたファミリーレストランの経営は苦しい状況が続いている。そういった環境の中、客数・客単価がどのように変化し、店舗数と営業利益率との相関を研究することでポジショニングが明らかになる。<BR><BR> 外食産業全体での低価格化、マーケットへの新規参入など伸びている業態・衰えている業態を明らかにすることで、今後のファミリーレストランの方向性を解明する。

著者

森 健

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.76-76, 2009

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本稿は企業のメインバンク変更の理由として企業の取引支店と銀行本部の距離に着眼した。銀行の本部は貸出審査や専門部隊派遣など支店の支援を行う。本部から遠い支店ほど支援に手間がかかると考えられ、支店と本部の距離が企業との取引に影響を及ぼす可能性がある。600件以上のサンプルの距離を地理情報ソフトウェアにより厳密に計測し分析を行った結果、地方銀行をメインバンクとする企業には他銀行業態をメインバンクとする企業と比較し次の特徴があることがわかった。第一に、取引支店が本部から離れている企業の割合が大きい。第二に、取引支店が本部から遠いほどメインバンクから離反し易い。第三に、メインバンクを地方銀行から他の銀行に変更した企業より、他の銀行から地方銀行に変更した企業の方が財務内容は悪い。本稿は地方銀行に店舗運営に関する固有の経営課題があることを示唆している。

著者

木村 誠 根来 龍之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.271-274, 2012

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本研究はリアル世界の商品(物財とその属性である情報)とバーチャル世界の商品(情報通信ネットワーク上のデジタル情報財)間に関係性を付与することによって価値創造を行う事業(R=V連携事業)のメカニズムの記述を試み、業績の成長を促す方策を論じる。R=V連携事業の全体像を把握するために、情報間の静的構造モデル(R=V連携構造モデル)と活動連鎖の循環モデル(R=V連携循環モデル)の両面からアプローチする分析手法を提示する。事例として、GANZ社の「Webkinz」、バンダイの「プロ野球オーナーズリーグ」、コロプラの「コロニーな生活」を取り上げ、R=V連携事業の成長のために考慮すべき問題について検討する。

著者

山口 麻希 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.38, 2010

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以前は日本文化といえば歌舞伎や相撲といった伝統文化であったが、現在、マンガやアニメといったオタク文化は世界に誇れる数少ない日本の文化であると同時に経済価値が存在する。工場が海外移転し、技術力が国外に流出している中でこういったオタク文化の今後は、日本経済を支える重要なコンテンツであることは明白である。そして、その人気や経済的効果は国内に留まらず世界中に広まっている。しかし近年、その人気とは裏腹にアニメ等の売り上げが低下してきている。その原因としては、不況や各国の事情、インターネット上の違法配信サイトの台頭など様々なものが挙げられる。そこで、日本国内の状況と海外の状況を比較し、オタク文化の資産価値に焦点を当て、その経済的価値を経営学視点から考察する。

著者

幡鎌 博

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.72-72, 2004

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宿泊予約は、ネット化がさらに進むと予想されている。今のところ楽天トラベル(旧「旅の窓口」)が大きなシェアを占めている。しかし、従来の販売方法での宿泊予約を含めた全体像として見ると、旅行代理店・旅行企画会社・ソリューションプロバイダー・予約サイト/旅行ポータル・ホテル/旅館自身(自社ホームページも運営)などが複雑な関係で宿泊予約を行なっている。ネット化の進展も、これらの企業間のネットワークに依存しているところが大きい。また、スイッチャーやASPのような仕組みも広がっている。本稿では、宿泊予約サイトの裏側のBtoBの仕組みを分析することで、今後のBtoBの進展や課題などを考察する。

著者

森安 昭太 森山 真光

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.55-58, 2017

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暗号通貨の一つであるビットコインを取引で利用する企業が増加しているが,ビットコインの秘密鍵が漏洩した場合の損失は避けられない.<br>秘密鍵を管理する既存のハードウェアウォレット(HW)は,ホストがインターネット接続状態でも使用でき,ボットによるHWの不正操作のリスクがある.<br>そこで,ホストがインターネットからの切断を確認してHWの使用を許可するHWとホスト間のプロトコルを提案し実装を行い,通常のトランザクション生成と提案手法のトランザクション生成との実行時間を比較する.<br>結果,提案手法は通常のトランザクション生成方法よりもオーバーヘッドが存在するが,安全性が向上することを報告する.

著者

文 健哲 菊田 剛 山田 隆志 吉川 厚 寺野 隆雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.72-72, 2010

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本稿では、芥川賞・直木賞を書籍のプロモーション・イベントと捉え、その受賞作品及び、その著者の他作品に与える影響を2つの側面から考察した。先ず、これらのイベントが受賞作品及び、同著者の作品の売上に与える影響を販売部数の推移より分析。また、受賞作品の話題性を定量的に把握するため、一般的に入手可能なBlog情報も同時に分析した結果を報告する。

著者

児島 完二 内田 幸夫

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.74-74, 2008

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eコマースの進展とともにWebサイトでの消費者による意見や評価データが活発化している。特に、顔が見えない相手との取引には、ネット上での口コミが大きな影響を与えるものと考えられる。AmazonやSNSでのレビュー例を見るまでもなく、その評価方法は多岐にわたる。ユーザからサイトに寄せられる情報の量と質が運営するサイトの価値を高めており、これらを収集するために運営サイト側はインセンティブを与える工夫をしている。本稿では、不特定対数の意見が実態を正確に表現しているかに着目し、その活用方法について考察する。まず、Webでのレビュー評価の分類・調査をし、従来の記述式アンケート調査に代わるものとして、ネットでのアンケート調査は可能であるかどうかを論ずる。また、多くのユーザの意見をできるだけ正確に反映させる方法について考察する。特に、ベイジアンフィルターや「市場経済法」として評価者のインセンティブとの関連性に注目する。

著者

徐 春輝 高木 徹 川崎 美香

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.46-46, 2011

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組織がある目的を達成するために, 管理する側と実行する側に役割を分担して全体として目的を達成する行動が見られる. 管理側をプリンシパル, 実行側をエージェントとして表現し, それらをモデル化したものをエージェンシー・モデルと呼ばれ, それらについての概念的な研究が過去に多くみられた. 本研究で焦点を当てるポイントは, エージェントの行動の結果と組織全体の目的の間に差があり, その差をどのように埋められるかを考察する. そのための一考察として, エージェントの行動を評価するために, どのようなモデルを使い, 計測することが困難な努力をどのように表現するかを考える.

著者

鈴木 一隆 江田 英雄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.228-231, 2013

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日本経済を牽引してきた製造業を中心としたビジネスモデルが通用しなくなっている。戦後復興の名のもと、欧米製品を手本・目標に、勤勉さと労働賃金の低さを優位性に市場を席巻したビジネスモデルをいまや韓国、台湾、中国、インドに仕掛けられる立場になったためである。三兆円超の医療機器市場は高成長市場でもあり、中小企業のみならず大企業までも医療機器市場に参入を進めている。中小の新規参入者は、開発力、資金力、豊富なラインナップを有する強力な世界企業の居ない場所を開拓せざるを得ない。本研究ではこうした中小企業がとるべき戦術を、他業界への参入と比較して考察する。

著者

高山 勇 小川 美香子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.30-30, 2006

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ワンステップバック、ワンステップフォワード発想に基づき組織間連携を実現し、トレーサビリティを確立する場合、情報連携の鍵となるコード、およびその標準化が課題となる。生産地から複数段階の加工工程を経た原材料を、複数種類用いて生産する加工食品の場合、トレース(追跡/遡及)するためには、製品の製造日、ロット等の情報を複数の原材料と紐付けできることが重要となる。こうした情報項目は、食品業界で従来使用されてきたJANコードには含まれていない。本稿では、キユーピー株式会社の事例を中心に、加工食品業界におけるUCC/EAN128コードを採用した標準化の取り組みと、導入状況、その効果について報告する。

著者

諏訪 博彦 梅原 英一 阿部 有希 太田 敏澄

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.56-56, 2010

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本研究はYahoo!株式掲示板の投稿数および投稿内容が株式リターンと関係しているか調査する。そこで東証一部における投稿数および強気指数によるポートフォリオを構築しFama and French 3ファクターモデルが成立しているかを検証する。その結果、投稿数が最も多いポートフォリオおよび最も少ないポートフォリオ及び強気指数が最も強気なポートフォリオおよび最も弱気なポートフォリオではアブノーマルリターンがあったことが分かった。そこで、投稿数の最上位ポートフォリオと最下位ポートフォリオのリターンの差および強気指数の最強気ポートフォリオと最弱気ポートフォリオのリターンの差をファクターとして追加した。その結果、強気指数ファクターを追加した場合には超過リターンは検出されなかった。これにより強気指数は株価リターンと関係している可能性があると考えられる。

著者

田中 伸之輔 南谷 圭持 中村 優花 平田 謙次 松本 裕希子 原 有希

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

pp.143-146, 2024-01-31 (Released:2024-01-31)

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本研究では、組織開発の構造的・技術的側面だけでなく人間的側面を重視する方法として開発された「人間中心設計・実践コミュニティに基づく組織開発手法」が、A社内に導入・展開された約3年のプロセスを事例分析した。その結果、従業員が「組織開発の主体」に成長する、対話型の学習・実践プログラムが段階的に設計されていたこと、人間の認知・感情・行動に着目する人間中心設計の考え方が、従業員のポジティブな感情体験を生み出す組織文化を支えていたことが示された。