著者

瀬戸 順次 阿彦 忠之

出版者

一般社団法人 日本結核・非結核性抗酸菌症学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.89, no.4, pp.503-508, 2014 (Released:2016-09-16)

参考文献数

9

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〔目的〕接触者健診における高齢者に対するQFT-3G検査の有用性を検討すること。〔方法〕2010年9月~2013年5月,山形県での結核患者の濃厚接触者等2,420人に対して実施したQFT-3G検査成績を分析し,QFT-3G陽性者のLTBI届出の有無および結核発病状況を調査した。〔結果〕QFT-3G陽性率は7.3%(95% CI 6.2-8.3%)であり,年齢階級の上昇とともに陽性率が高くなる傾向が確認された(P<0.001)。〔考察〕QFT-3G陽性率は高齢者(60歳以上)で高い傾向を認めたものの,結核推定既感染率に対して大きく下回っており,過去の古い結核感染歴があっても必ずしもQFT-3G陽性にはならないと考えられた。さらに,QFT-3G陽性者の分析から,60歳代の2分の1,70歳代の3分の1,80歳以上の4分の1程度は最近の結核感染と推定された。結論として,高齢者のQFT-3G検査結果の解釈は結核患者との接触状況等を踏まえ慎重に行う必要があるものの,結核患者との濃厚接触歴のある高齢者に対してQFT-3G検査を実施することは,潜在性結核感染症のスクリーニングとしては意義があると考えられた。

著者

瀬戸 順次 和田 崇之 村瀬 良朗 三瓶 美香 下村 佳子 細谷 真紀子 水田 克巳 御手洗 聡 阿彦 忠之

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

pp.e22021, (Released:2023-01-06)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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背景:本邦では結核菌ゲノム解析と実地疫学を組み合わせた積極的結核疫学調査の有用性評価は行われていない.方法:2009~2020年の山形県における反復配列多型(VNTR)分析に基づいた網羅的な結核分子疫学調査結果により見出されたクラスターのうち,2020年の結核患者8人を含む8クラスター(19人)を対象に結核菌ゲノム比較を実施し,保健所の実地疫学調査結果と併せて評価した.結果:結核菌ゲノム比較の結果,近縁株(一塩基多型5カ所以内,もしくは6~12カ所かつ患者間に疫学的関連性を確認)は19株中9株(47.4%)に留まり,半数の4クラスターにのみ近縁株が含まれた.また,近縁株患者9人中6人(66.7%)で患者間の疫学的関連性が見出されていた一方,分離された菌が患者間の最近の結核感染伝播を示唆しない非近縁株(一塩基多型13カ所以上)であった10人は,全例が疫学的関連性不明であった(p<0.01).結論:高精細な識別能を有する結核菌ゲノム解析は,VNTR分析によりクラスターを形成した菌株から,患者間の疫学的関連性を強く示唆する近縁株を選別することができた.その特長は,保健所の感染伝播経路調査に要する人的・時間的資源を必要な結核患者に集中させることを可能とし,効率的かつ高精度の積極的結核疫学調査に貢献するものと考えられた.

著者

瀬戸 順次 鈴木 恵美子 山田 敬子 石川 仁 加藤 裕一 加藤 丈夫 山下 英俊 阿彦 忠之 水田 克巳 中谷 友樹

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-072, (Released:2022-11-08)

参考文献数

15

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目的 感染症の流行状況を的確に示すためには,時・場所・人の3つの情報の要約が求められる。本報告では,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が山形県において「いつ・どこで・どのように」広がっているのかを可視化したCOVID-19時空間三次元マップ(時空間マップ)を用いて実施した公衆衛生活動の概要を紹介することを目的とした。方法 山形県および山形市(中核市)のプレスリリース情報を基に感染者の疫学情報をリスト化し,無料統計ソフトを用いて時空間マップ(自由に回転,拡大・縮小が可能な3次元グラフィクスを含むhtmlファイル)を作成した。時空間マップの底面には,山形県地図を配置した。各感染者は,XY平面の居住地市町村(代表点から規定範囲でランダムに配置)とZ軸の発病日(推定を含む)の交点にプロットした。また,色分けにより,感染者の年齢群,感染経路を示した。さらに,県外との疫学的関連性を有する感染者には,都道府県名等を挿入した。完成した時空間マップは,山形県衛生研究所ホームページ上で公開し,随時更新した。活動内容 2020年8月に時空間マップの公開を開始し,以降,山形県で経験した第六波までの流行状況を公開した。その中で確認された,第一波(2020年3~5月)から第五波(2021年7~9月)までに共通していた流行の特徴をまとめ,ホームページ上に掲載した。あわせて,その特徴を踏まえた感染対策(山形県外での流行と人の流れの増加の把握,飲食店クラスターの発生抑止,および家庭内感染の予防)を地域住民に提言した。2022年1月以降の第六波では,10歳未満,10代,そして子育て世代の30代の感染者が増加し,保育施設・小学校におけるクラスターも増えていたことから,これら施設においてクラスターが発生した際の家庭内感染の予防徹底を呼びかけた。結論 時・場所・人の情報を含むCOVID-19流行状況をまとめた図を作成・公開する中で得られた気づきを基に,地域住民に対して具体的な感染対策を提言することができた。本報告は,自治体が公表している感染者情報を用いた新たな公衆衛生活動の方策を示した一例と考えられる。