著者

國分 美華子 田中 夏子 榮 結以 掛谷 亮太 野澤 佳司 村津 匠 瀧澤 英紀 小坂 泉 阿部 和時

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.271-274, 2015 (Released:2016-04-19)

参考文献数

5

---

治山・砂防堰堤(以下,堰堤)は,渓流生態系に影響を及ぼすと考えられる。本研究では,水生昆虫に焦点をあて,堰堤建設による渓流環境の変化が水生昆虫の生息状況にどのような影響を与えるか検討した。調査は,神奈川県西丹沢地区の中川支流の白石沢上流で行った。堰堤直上流部の土砂堆積域(以下,堰堤土砂堆積域),堰堤の直下流域及び付近に堰堤が建設されていない自然渓流域にて水生昆虫の採集を行った。データ解析の結果,総個体数は堰堤土砂堆積域で最も多く,総種数は自然渓流域で最も多かった。このことから,堰堤建設による渓流の安定化・単調化は,水生昆虫の生息場所を減少させ種の多様性を低下させていると考えられた。

著者

高田研 田中夏子編集

出版者

都留文科大学地域社会学科

巻号頁・発行日

2019

著者

田中 夏子

出版者

東京自治問題研究所

雑誌

東京 (ISSN:13478753)

巻号頁・発行日

no.363, pp.38-43, 2015-04

著者

田中 夏子

出版者

アーバン・コネクションズ

雑誌

海外社会保障研究

巻号頁・発行日

no.177, pp.40-51, 2011

著者

田中 夏子

出版者

法政大学サステイナビリティ研究所

雑誌

サステイナビリティ研究 (ISSN:2185260X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.97-110, 2014-03

---

本稿は、ディーセントワークの観点から着目される自主管理型の非営利事業組織の「仕事」の概念とその構造について考察することを目的としている。特に生協活動を背景として1980年代以降、食・ケア・子育て等の再生産領域で事業展開してきたワーカーズ・コレクティブ(= W.Co)に焦点を当て、W.Coが自らの活動を表現する際に用いる「コミュニティワーク」という概念の意義およびその複合性を検討した。ここでいう「コミュニティワーク」とは、「家事・育児・共育、介護、地域での社会活動等のアンペイドワークを、人々が生きていくために必要な労働」であり、しかし賃労働と異なる仕事の哲学をもって事業化する取り組みを指す。筆者は W.Co のコミュニティワーク論を辿り、その独自性を以下三つの複合性の中に見出せると仮定した。第一は報酬に対する考え方である。W.Co では経済的対価を「分配金」と位置づけ、労賃保障を重視した収入構造をとらないが、他方で労働者としての権利保障をはかろうとの意図が存在する。第二は人間が深く傷つく現代労働に対し、一貫して「オルタナティヴな働き方」の看板を掲げており、結果としてディーセントワークが重視されている点である。第三は事業を通じて、市場や公共の欠落を「補完」する側面を持つと同時に、公共や民間事業者を規制する機能を持つとしている点、つまり市場と公共の「補完」や「残余」ではなく、両者の有り方に改善を求める提案型の事業となっている点である。The purpose of this article is to examine the structure of concept of "community work" of self-governed and not-for-profit enterprises. Especially focusing on the workers' collective which has developed in the reproductive fields, such as food and care (for child, aged and others), I will analyze the making process of the concept of "community work", introduced by the workers' collective for the explanation of the uniqueness of its activities. Through this analysis, I would like to show you the complexity of its meaning as well as of its significance. The first complexity exists in the concept of wages. In the case of workers' collective, its works are to be created for the response of needs. Therefore the economic consideration is to be provided as distribution ("bunpaikin" in Japanese), which doesn't necessarily mean full payment for their work. But at the same time workers' collective puts the target of effort to achieve the minimum wage or more. The second complexity exists in the respects of decent work. The core members of workers' collective say that the way of their work is not equal to the ordinary dependent work. But at the same time, they always examine themselves if they fall into the defects of dependent work. The third complexity exists in the role or function of the community works in the welfare system. Community work, on one hand, has its role so that the various needs in community can be satisfied in the accurate way, which will be difficult to be realized by the government, or public agencies. This role is so-called "residue". But on the other hand community work has the function of intervention to modify or improve the contents and even the way of thinking of the welfare service provided by the public agencies of private sectors.

著者

小林 甫 ボロフスコーイ ゲンナデ ストレペートフ ヴィクト ベルナルディ ロレンツォ メルレル アルベルト デイアマンティ イルヴォ サルトーリ ディアナ グリサッティ パオロ ネレシーニ フェデリコ カヴァリエーヴァ ガリー カンコーフ アレクサンド 上原 慎一 横山 悦生 田中 夏子 土田 俊幸 新原 道信 浅川 和幸 小内 透 所 伸一 杉村 宏 木村 保茂 クム ソフィア コルスーノフ ヴィクトル KORSUNOV Victor KONKOV Alexander BOROVSKOI Gennadi STREPETOV Victor DIAMANTI Ilvo BERNARDI Lorenzo リム ソフィア カヴァリョーヴァ ガリー ディアマンティ イルヴォ グリサッテイ パオロ 山口 喬

出版者

北海道大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1993

---

昨年度までの研究によって、非重工業化地域の内発的な産業・社会の発展を将来的に担う、青年層における青年期自立の内実は、職業的自立と社会的自立との相互連関を追求することで考察しうることを確認した。本年度はそのことを、3カ国の青年層に対する「共通調査票」を作成して、定量的に分析することに主眼を置いた。イタリアでは、ヴェネト州内の国立技術高校、職業高校(ヴィチェンツァ市)、私立の職業訓練機関(ヴェロ-ナ市)の生徒を対象とした。サハリンでは、ユジノサハリンスク市、コルサコフ市の職業技術学校、普通科高等学校/リチェ-イの生徒、失業地帯マカロフ市の職業技術学校生と失業青年を取り上げた。日本は、北海道・長野県・岐阜県の工業高校生、東京の工業高等専門学校生、そして北海道と岐阜県の職業能力開発短期大学校生を選んだ。教育階梯差と地域差を考慮してである。この国際共通調査の結果を含め、2年数か月の研究成果を持ち寄り、国際研究報告会を札幌で行った(平成6年10月6日-11日。イタリアの報告4、ロシア3、日本6)。イタリア人の報告によれば、工業や手工業を学んでいる青年層は、現在校を自ら選んで入学し(学科への興味、技術・技能の習得など)、卒業後は家業を継ぐか、自らによる起業を望んでいる。ロシアにおいては、不本意入学的な職業技術学校生と、“意欲"を示す高校生/リチェ-イ生に二分されるが、卒業後の進路としては、いずれも第一次・第二次産業を志向せず、第三次産業の何かの部門を熱望している(銀行、商業、貿易など)。小売業、旅行業、漁業の中小企業を希望する者も25-30%いる。日本では、教育階梯差に関わりなく、一定の不本意入学生を含みつつ、おおむねは「就職に有利だ」という理由で入学し、(イタリア、ロシアと同じく)厚い友人関係を保持している。しかし、卒業後の進路には地域差が見られる。中小企業の選択は各々3分の1程度だが、他の地域への転出希望において北海道(工業高校生、ポリテクカレッジ生)、城南の中小企業地帯出身者が多い東京の高専生に高かった。対極に、岐阜(工業高校、ポリテクカレッジ)と長野とが来る。岐阜県では名古屋など愛知県内への通勤希望も多い。-だが、生活価値志向においては、日本(4地域)とイタリアには大きな違いは存しない。いずこにおいても、自由時間、家族、友情、愛情に高い価値を置き、やや下がって仕事が位置づく。シンナーや麻薬、理由のない暴力、汚職を否定し、結婚前の同棲を許容する。しかし、ロシアでは、高い価値の所在はほぼ同じだが、許し難いことの上位に、親や友人を援助しないことが入り、戦争時の殺人が許容される。ここには、ロシア(サハリン)的な生活上の紐帯と、反面での国家意識とが発現している。ところで、こうした共通の生活価値の存在は、一方では、若い世代が「市民社会」的なネットワーキングを形成しつつあることを示唆する。しかし、他方、職業的な価値志向としては“分散"することもまた事実である。私たちは現在、両者の相互関係の規定要因を見いだすべく分析を重ねているが、重要な要素として注目すべきは、「SOCIAL ACTORS」である。それは、イタリアでは「職業訓練-公的雇用斡旋(学校は不関与)-家族文化-労働組合-他のアソシエーション(社会的サービス分野でのボランティア)-地方自治政府」の連鎖として理解されているものである。青年層は、その生活価値・職業価値を、このような連鎖のなかにおいて、各自がそれぞれ意味づけてゆく。かつほぼ30歳位までは、多くの職業・職場を移動し、自らの“天職"を見いだすのだと言う。またロシアにおいても、1991年以前においては、90%以上の青年が第10学年まで進学して職業訓練を受けるとともに、アクタヴリストーピオニール-コムソモ-ルなどで社会生活のトレーニングを積み、同じく30歳位が各人“成熟"の指標であった。-こうしたイタリア、旧ロシアに対し、日本社会での青年期自立(職業的かつ社会的自立)の「SOCIAL ACTORS」は、企業内の教育・訓練が担ってきたとされる。だが、高等教育機関への進学率の上昇のなかの青年層は、アルバイトなどの学外生活を含む学校生活をそれに代用させているとも言い得る。この点の追究が、次回以降の研究テーマを構成する。

著者

田中 夏子

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.p357-369, 1993-12