著者
高木 潤野
出版者
長野大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

場面緘黙は、話す力があるにも関わらず学校や職場等の社会的状況において話せないことを主たる症状とする。適切な介入により緘黙症状を改善させることが可能であるが、本人の治療への参加が消極的であると介入が困難となる。本研究の仮説として、治療への参加が消極的な場面緘黙当事者は「治療によって緘黙症状を改善させることができる」という期待(自己効力感=セルフ・エフィカシー、SE)が低いのではないかと考えた。そこで、場面緘黙当事者を対象としたセルフ・エフィカシーを高めるための心理教育を試みた。10代~30代の場面緘黙当事者10名(女性7名、男性3名)を対象に、各6回のカウンセリングを行った。初回と最終回を除く2~5回目では、個別のカウンセリングに先立ち「治療によって緘黙症状を改善させることができる」という期待を高めるための心理教育を実施した。各回において、1)治療への参加意欲、2)「緘黙症状を改善させることができる」という特定の課題に特異的な期待(SSE)、3)一般的な個人の行動傾向としての自己効力感(GSE)、4)緘黙症状を自己記入式の質問紙を用いて測定した。初回の参加意欲とSSE(緘黙症状の改善への期待)には相関がみられた。治療により緘黙症状が改善するという期待が高い者ほど、参加意欲が高い傾向があることが示された。一方、初回の参加意欲とGSEには相関がみられなかった。6回の介入を通じて、SSEについては10名中6名に上昇がみられた。GSEについてもわずかな上昇を示した者がいた。緘黙症状については10名中4名が顕著な改善を示し、その他の6名についても改善傾向がみられた。SEと緘黙症状の改善との関係をみると、緘黙症状の改善が大きい者の方がSSE及びGSEの上昇率が高い傾向がみられた。以上の結果から、「治療によって緘黙症状が改善すること」への期待を高める心理教育は有効性がある可能性が示された。
著者
井原 久光 東田 晋三
出版者
長野大学
雑誌
長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.45-60, 2001-12-30

福武書店(現・ベネッセコーポレーション)の進研模試が、旺文社模試を追撃していった過程を競争戦略の理論に基づいて分析した。福武は、競合製品(旺文社模試)の特性をしっかりとらえ、限られた経営資源を最も効率的な顧客(有力高校)や地域(旺文社模試の手薄な地域)やセグメント(低学年)に集中し、独自の製品差異化(試験内容、データ提供、充実した母集団、独自情報の提供)をはかり、環境変化(学園紛争、入試改革、新カリキュラム)を有利に活用して、最終的には旺文社をこの市場から撤退させた。
著者
小高 康正
出版者
長野大学
雑誌
長野大学紀要 (ISSN:02875438)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.83-93, 2005-09-30
著者
井原 久光
出版者
長野大学
雑誌
長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.40-69, 1999-09-30

アメリカの州立大学の歴史的変遷を入植地大学から要約した。入植地大学は、英国スタイルの神学校であったが、ニューイングランドでは、半ば公的教育機関として機能した。入植地大学をもたなかった南部、中西部、西部では州立大学が州立神学校として設立された。19世紀の州立大学の重要性を明確にするため、本論では社会的指導者を育成する大学の基本的なアプローチを二つのモデルとして提示している。第一は、社会的エリートを全寮制に囲い込んで全人教育する「トップダウン方式」であり、第二は、全ての若者に比較的低額で教育を与える「ボトムアップ方式」で、これにより、大学は「社会階層のエレベータ」の役割を担っている。州立大学と私立大学の特徴を示すために、これらのモデルとともに、ジェファーソン民主主義とジャクソン民主主義の違いに照らして説明がある。また、ダートマス訴訟(1816)、ランド・グラント法(1862)や男女共学についても触れている。後半は、インディアナ大学の概要を、キャンパス親模、財政、教職員、理事会その他の観点からまとめているが、こうした概要とデータは、日米の大学を比較するためである。日米の比較では、独立性、競争、環境適応性の三つの点について議論している。