著者
パブローバ マルガリータ ピィティス ジェームズ 横山 悦生 丸山 佐和子 丸井 美穂子
出版者
名古屋大学
雑誌
職業と技術の教育学 (ISSN:13442627)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.43-66, 2002-04-30

本論文は英国のデザイン(設計)を基礎としたアプローチをロシアの技術科教育に応用する際の制約を検討する。この際,技術科教育の発展に影響する主要な社会・文化的な要因がまず分析される。これらの特徴としては,ロシア文化の可能性(実用主義的ではない),科学技術の解釈における強固な工学の伝統,その教科の歴史的な発達,1980年代以降の教育政策の主な傾向があげられる。次に,上記の諸要因によって確立された独特なコンテキストがロシアにおける市場改革の一つの結果として現れる経済的合理主義のイデオロギーと知識の理解と習得への非実用的なアプローチとの間にある緊張関係,そして教育政策における主な傾向としての人間化と教授への伝統的な教科主義アプローチとの間にある緊張関係をつくりだすことが議論される。本論文の後半部分は,ロシアにおける技術科教育のモデルとそれに関する言説が議論される。デザイン(設計)を基礎としたアプローチはこの教科領域における発展の主要な傾向であることが示される。次に,ニジニ・ノブゴーラドにおける先導的な学校での実験の結果の評価を目的とした研究結果が示される。デザイン(設計)を基礎にしたアプローチの英国バージョンのロシアの学校への適応には制約があることが示される。このアプローチの深く文化的に根づいた"誤った解釈"がみられる。これらは,デザイン(設計)を基礎としたプロジェクトに対する生徒の態度と理解,教師の教育活動に対する解釈に反映している。その制約が本論文の最初の部分で議論された社会・文化的枠組みによって形成されることが議論される。この結果,このデザイン(設計)を基礎にしたアプローチが普遍的なものとして採用されるべきではなく,おのおのの文脈に対して,特殊化されるべきであることが議論される。
著者
小林 甫 ボロフスコーイ ゲンナデ ストレペートフ ヴィクト ベルナルディ ロレンツォ メルレル アルベルト デイアマンティ イルヴォ サルトーリ ディアナ グリサッティ パオロ ネレシーニ フェデリコ カヴァリエーヴァ ガリー カンコーフ アレクサンド 上原 慎一 横山 悦生 田中 夏子 土田 俊幸 新原 道信 浅川 和幸 小内 透 所 伸一 杉村 宏 木村 保茂 クム ソフィア コルスーノフ ヴィクトル KORSUNOV Victor KONKOV Alexander BOROVSKOI Gennadi STREPETOV Victor DIAMANTI Ilvo BERNARDI Lorenzo リム ソフィア カヴァリョーヴァ ガリー ディアマンティ イルヴォ グリサッテイ パオロ 山口 喬
出版者
北海道大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1993

昨年度までの研究によって、非重工業化地域の内発的な産業・社会の発展を将来的に担う、青年層における青年期自立の内実は、職業的自立と社会的自立との相互連関を追求することで考察しうることを確認した。本年度はそのことを、3カ国の青年層に対する「共通調査票」を作成して、定量的に分析することに主眼を置いた。イタリアでは、ヴェネト州内の国立技術高校、職業高校(ヴィチェンツァ市)、私立の職業訓練機関(ヴェロ-ナ市)の生徒を対象とした。サハリンでは、ユジノサハリンスク市、コルサコフ市の職業技術学校、普通科高等学校/リチェ-イの生徒、失業地帯マカロフ市の職業技術学校生と失業青年を取り上げた。日本は、北海道・長野県・岐阜県の工業高校生、東京の工業高等専門学校生、そして北海道と岐阜県の職業能力開発短期大学校生を選んだ。教育階梯差と地域差を考慮してである。この国際共通調査の結果を含め、2年数か月の研究成果を持ち寄り、国際研究報告会を札幌で行った(平成6年10月6日-11日。イタリアの報告4、ロシア3、日本6)。イタリア人の報告によれば、工業や手工業を学んでいる青年層は、現在校を自ら選んで入学し(学科への興味、技術・技能の習得など)、卒業後は家業を継ぐか、自らによる起業を望んでいる。ロシアにおいては、不本意入学的な職業技術学校生と、“意欲"を示す高校生/リチェ-イ生に二分されるが、卒業後の進路としては、いずれも第一次・第二次産業を志向せず、第三次産業の何かの部門を熱望している(銀行、商業、貿易など)。小売業、旅行業、漁業の中小企業を希望する者も25-30%いる。日本では、教育階梯差に関わりなく、一定の不本意入学生を含みつつ、おおむねは「就職に有利だ」という理由で入学し、(イタリア、ロシアと同じく)厚い友人関係を保持している。しかし、卒業後の進路には地域差が見られる。中小企業の選択は各々3分の1程度だが、他の地域への転出希望において北海道(工業高校生、ポリテクカレッジ生)、城南の中小企業地帯出身者が多い東京の高専生に高かった。対極に、岐阜(工業高校、ポリテクカレッジ)と長野とが来る。岐阜県では名古屋など愛知県内への通勤希望も多い。-だが、生活価値志向においては、日本(4地域)とイタリアには大きな違いは存しない。いずこにおいても、自由時間、家族、友情、愛情に高い価値を置き、やや下がって仕事が位置づく。シンナーや麻薬、理由のない暴力、汚職を否定し、結婚前の同棲を許容する。しかし、ロシアでは、高い価値の所在はほぼ同じだが、許し難いことの上位に、親や友人を援助しないことが入り、戦争時の殺人が許容される。ここには、ロシア(サハリン)的な生活上の紐帯と、反面での国家意識とが発現している。ところで、こうした共通の生活価値の存在は、一方では、若い世代が「市民社会」的なネットワーキングを形成しつつあることを示唆する。しかし、他方、職業的な価値志向としては“分散"することもまた事実である。私たちは現在、両者の相互関係の規定要因を見いだすべく分析を重ねているが、重要な要素として注目すべきは、「SOCIAL ACTORS」である。それは、イタリアでは「職業訓練-公的雇用斡旋(学校は不関与)-家族文化-労働組合-他のアソシエーション(社会的サービス分野でのボランティア)-地方自治政府」の連鎖として理解されているものである。青年層は、その生活価値・職業価値を、このような連鎖のなかにおいて、各自がそれぞれ意味づけてゆく。かつほぼ30歳位までは、多くの職業・職場を移動し、自らの“天職"を見いだすのだと言う。またロシアにおいても、1991年以前においては、90%以上の青年が第10学年まで進学して職業訓練を受けるとともに、アクタヴリストーピオニール-コムソモ-ルなどで社会生活のトレーニングを積み、同じく30歳位が各人“成熟"の指標であった。-こうしたイタリア、旧ロシアに対し、日本社会での青年期自立(職業的かつ社会的自立)の「SOCIAL ACTORS」は、企業内の教育・訓練が担ってきたとされる。だが、高等教育機関への進学率の上昇のなかの青年層は、アルバイトなどの学外生活を含む学校生活をそれに代用させているとも言い得る。この点の追究が、次回以降の研究テーマを構成する。
著者
横山 悦生
出版者
技術教育研究会
雑誌
技術と教育
巻号頁・発行日
vol.435, pp.6-8, 2010-03-15 (Released:2010-06-24)

1 0 0 0 IR スウェーデン

著者
横山 悦生
出版者
ニチブン
雑誌
CD-ROM版技術科教育実践講座
巻号頁・発行日
2002-06-25