著者

相馬 保夫 ソウマ ヤスオ SOMA Yasuo

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.80, pp.105-122, 2010

著者

相馬 保夫 ソウマ ヤスオ SOMA Yasuo

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.81, pp.243-260[含 ドイツ語文要旨], 2010

著者

相馬 保夫 ソウマ ヤスオ Soma Yasuo

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.79, pp.159-176, 2009

著者

相馬 保夫

出版者

鹿児島大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1991

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本研究は,第一に,ヴァイマル期における産業合理化と労働者・労働組合との関係,第二に,労働者生活圏の変容と労働者文化・大衆文化との関係をテーマとした。1.相対的安定期に始まる産業合理化は,ルール炭鉱では,坑内労働の機械化と労働組織の再編成によって,電機・機械工業では,フォード・システムに倣う大量生産方式の端緒的導入によって,労働者の伝統的な労働の世界を変えた。それは,労働運動の基礎となっていた旧来の熟練を掘り崩し,労働者の連帯の構造を破壊した。産業合理化に対して,ドイツ労働総同盟(ADGB)は,生産性の上昇による生活水準の改善という方向で積極的に対応し,これまでの社会主義的な大衆窮乏化論に代えて大衆購買力論を打ち出した。しかし,ADGBの経済民主主義論では経営民主主義は軽視されており,合理化による生産点での労働者文化の変質についての認識は乏しかった。2.1920年代における労働者生活圏については,労働者街の変容と労働者文化,青年労働者層と大衆文化という点について検討した。大都市ベルリンでは,都市計画により中心部の再開発が緒につくとともに,郊外には集合住宅団地が建設され,これによって従来の労働者街は変容していった。一方,ルールの炭鉱住宅にも社会的変容の波は押し寄せていたが,労働者文化と生活圏の一体性はなお比較的よく保たれており,生活の場での労働者の連帯感はかえって強まった。このような社会的変容のなかで青年労働者層は,世界恐慌期に不安定な生活を送っており,両親の世代とは異なる生活観と政治意識を有していた。彼らこそ,労働者文化と大衆文化との間で方向を見定められないこの時期の労働運動文化のディレンマを体現していたといえる。

著者

相馬 保夫

出版者

現代史研究会

雑誌

現代史研究 (ISSN:03868869)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.115-120, 1979 (Released:2021-10-23)

著者

相馬 保夫

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.99, no.6, pp.1165-1166, 1990-06-20 (Released:2017-11-29)

著者

相馬 保夫

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.94, no.3, pp.370-376, 1985-03-20 (Released:2017-11-29)

著者

相馬 保夫

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 : area and culture studies (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.84, pp.199-217, 2012

著者

相馬 保夫 ソウマ ヤスオ SOMA Yasuo

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.75, pp.153-170[含 ドイツ語文要旨], 2007

著者

相馬 保夫 ソウマ ヤスオ SOMA Yasuo

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.77, pp.153-172[含 ドイツ語文要旨], 2008

著者

相馬 保夫

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.118-135, 2004

著者

相馬 保夫 ソウマ ヤスオ Soma Yasuo

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.78, pp.151-170[含 ドイツ語文要旨], 2009

著者

相馬 保夫

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.107-126, 2005

著者

立石 博高 相馬 保夫 佐々木 孝弘 金井 光太郎 鈴木 茂 鈴木 義一 新井 政美 藤田 進

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の目的は、文明の「辺境」と「マイノリティ」の生成を、近代ヨーロッパにおける市民社会の形成のメカニズムと関連させながら歴史的に解明することにある。平成17年度は、文献資料・文書館資料の収集(アメリカ合衆国、中東地域)、国際ワークショップ(イタリアの研究者)、および国際シンポジウム(アテネ、ポーランド、エストニア、デンマークの研究者)を共に東京外国語大学において開催し海外の研究者との研究協力関係の構築に努めた。平成18年度は、前年の研究成果にたち各種の研究会、国際シンポジウム(チェコ、ウクライナ、ポーランドの研究者)を東京外国語大学で開催し、また、およびチェコ・プラハで国際ワークショップを開催し、現地の研究者とともに、本科研研究代表者・分担者が報告等を行う同時に同地での文献資料・調査研究を精力的に行った。平成19年度は、本科研最後の年にあたるため、それまでの研究成果をまとめ、さらにそれを発展させるために、東京外国語大学海外事情研究所において市民社会論に関する研究会を開催し、国内から二名研究者を招請、ヨーロッパ市民社会とその周縁に存在する諸社会との比較・再検討が今日的視点から行なわれた。またスペイン・バルセローナとポンペウにおいて国際ワークショップを開き、「近現代ヨーロッパとアメリカ・ロシアの『市民権』」「ヨーロッパの国民形成と『市民社会』」等のテーマに関して本科研のメンバー及び同地の研究者が報告、議論するとともに、資料収集と現地調査を行った。また11月から2月にかけ本科研の成果である『国民国家と市民』(山川出版社、2008年11月出版予定)の準備研究会を東京外国語大学海外事情研究所で行った。これらの研究報告会、ワークショップ、シンポジウムなどは、本課題を解明し、検討・発展させるための有意義な場となり、その成果は、各年度の海外事情研究所『クァドランテ』(No.8〜10)成果報告書ならびに上記の論集で示されるであろう。