著者

有本 卓 伊藤 正美 木村 英紀 示村 悦二郎 砂原 善文 久村 富持 藤井 省三 古田 勝久 伊藤 宏司 大住 晃 西村 敏充 早勢 実 美多 勉 宮崎 文夫 須田 信英

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.18, no.12, pp.1029-1040, 1979-12-10 (Released:2009-11-26)

被引用文献数

1

著者

示村 悦二郎

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.19-23, 1975-01-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

8

著者

山中 一雄 内田 健康 示村 悦二郎

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.318-323, 1977-08-30 (Released:2009-03-27)

参考文献数

7

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In a stochastic linear composite system, which is composed of several subsystems, it may be desired to obtain an estimate of the state of only one particular subsystem. A usual approach to this problem will be to construct a Kalman-Bucy filter for the total system, and to obtain the required partial state estimate as a part of the total one. That is, a dynamical filter of the same dimension as that of the total system is necessary for only the partial state estimation. From the computational view point, it is preferable to obtain a partial estimate by a suitable dynamical filter, which is not necessarily optimal, of the dimension of that subsystem. In this paper, we consider a class of composite systems in which two subsystems are coupled and their time responses are widely different. And we propose a method to synthesize an approximate filter for the “slower” subsystem. It is also shown that the approximation error vanishes as the ratio of the maximum eigenvalue of the “slower” subsystem to the minimum eigenvalue of the “faster” subsystem approaches to zero.

著者

示村 悦二郎 志水 清孝

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.14, no.7, pp.562-564, 1975-07-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

22

著者

示村 悦二郎 青木 宗也 矢野 眞和 中西 又三 舘 昭 清水 一彦 今野 雅裕

出版者

北陸先端科学技術大学院大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1993

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平成3年6月に改正された大学設置基準は、各大学がそれぞれの教育理念・目的に基づいて個性豊かな教育を自由に展開していくことを可能にするとともに、その教育研究活動を自らの手で点検・評価することを求めている。本研究は、大学設置基準の改正以降の各大学のカリキュラム改革や自己点検・評価の状況など大学改革の実施状況を把握し、これについて調査研究するものである。平成5年度は、既存の関連調査等の資料やデータの収集・分析をもとに、改正された大学設置基準及び大学審議会答申等の趣旨がどの程度実現されているか、各大学・学部の理念・目的が十分反映された改革が行われているか、という視点に立って、改革の具体的な内容や方法も引き出せるような設問と選択肢の作成を行った。平成6年度は、前年度から準備を進めてきた、わが国の全大学・学部を対称としたアンケート調査を実施した。回収率は約95%という高率であった。解答には自由記述が多く、定量的な調査ではくみ取れぬような改革状況をかなり正確に把握できるものであったので、可能な限り原票に忠実に調査結果の集計作業を進めた。平成7年度は、前年度実施したアンケート調査の集計結果をもとに分析・検討作業を進めた。その際、(1)学生の受け入れに関する改革、(2)教育課程の改革、(3)教育方法の改善、(4)教員組織の改革、(5)研究条件の改革、(6)生涯学習、(7)学生生活への配慮、(8)自己点検・評価といった項目ごとに分析・検討を行った。その結果、改革は各方面にわたっているが、とりわけ一般教養的教育をはじめとする教育課程の改革が進んでいること、また、自己点検・評価については、その組織体性が整い、実施に積極的な姿勢を見せてはいるものの、その結果の公表についてはどちらかといえば消極的であること、などが明らかになった。