著者

高野 剛志 森田 紘圭 戸川 卓哉 福本 雅之 三室 碧人 加藤 博和 林 良嗣

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_125-I_135, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

25

被引用文献数

3 3

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本研究では,大規模災害に対応した減災・防災計画を被災者の生存・生活環境の観点から検討するために,発災から復興までの間にインフラ・施設の利用可能性や住宅・周辺地区の状況によって徐々に変化する被災者の「生活の質(Quality of Life: QOL)」水準を小地区単位で評価可能なモデルシステムを構築した.岩手・宮城県を対象に東日本大震災の状況を評価した結果,事前の道路ネットワーク強化が被災直後のQOL低下抑制に大きな役割を果たす一方で,津波によるインフラ・施設破壊が津波到達地区外のQOLの回復を阻害する状況が明らかになった.これにより,道路網のリダンダンシー確保と各種生活施設の防災性向上を複合して実施する必要性が明らかになった.

著者

福本 雅之 加藤 博和

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.554-567, 2009 (Released:2009-12-18)

参考文献数

22

被引用文献数

2 1

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財政悪化・少子高齢化社会を迎えた日本における地域公共交通維持スキームとして,コミュニティバス等の公的補助方式に加え,地域住民・企業が自らのニーズに合った公共交通を創り出す「地域参画型運営方式」が出現している.本研究では,全国の地区内乗合バスサービス代表事例を横断的に調査し,関係主体間の役割分担の視点から類型化する.各類型の有効性と成立・持続可能性の地域特性による違いを,クラブ理論および組織論の観点から検討した結果,a) 成立の可否を主に左右するのは事業採算性と運動の組織化であること,b) 運動の組織化は地縁組織やキーパーソンの有無により大きな影響を受けること,を明らかにしている.その上で,地域の特性や資源に応じた運営方式を類型化している.

著者

清水 一大 加藤 博和 福本 雅之 竹下 博之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.659-666, 2006-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

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本研究では, 名古屋の基幹バス新出来町線の実例をもとに, 中央走行方式バスの中長期的な導入効果を明らかにすることを目的としている. 分析によって, 1) バス走行が一般車両の影響を受けにくくなる結果, 高速化や定時性向上が図られていること, 2) 沿線状況のわりに利用客がより多く喚起されており, 他のバス路線に比べ乗客の減少が少ないこと, 3) 一般車の走行車線は減少するものの, バスも含めた単位時間あたり道路断面通過可能人キロはさほど減少しないこと, 4) 速度向上効果が, 停留所減による沿線住民のバス停アクセス時間の増加を補っていること, などが示されている.