著者
林 倫子 藤原 剛 出村 嘉史 川崎 雅史 樋口 忠彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.187-197, 2009 (Released:2009-06-19)
参考文献数
49
被引用文献数
1 1

現在の京都御苑周辺に歴史上設けられた数多くの園池へは,禁裏御用水が供給されていた.本研究では,広域的な導配水システムとしての禁裏御用水に着目し,その流路構造や付帯施設を歴史的資料を用いて明らかにした.その結果,禁裏御用水の4つの施設面の特徴とマネジメントルールを抽出し,禁裏御用水が水の安定供給に加えて上流の田畑と下流の園池での水の共用にも配慮していたことを示した.更に,各園池への導水経路を検証し,水の引き込み方の特徴として,相国寺開山塔庭園の特殊性と御溝水の自由度の高さを指摘した.
著者
林 倫子 神邊 和貴子 出村 嘉史 川崎 雅史
出版者
土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.246-254, 2010

本研究は,明治・大正期に鴨川の河川空間が官有地となり京都府の管理下にあった時期を取り上げ,官有地利用に関する行政文書など当時の史料の読み取りを通じて,料理屋・貸座敷営業者による先斗町の鴨川河岸地と堤外地の土地利用の仕組みを解明した.その結果,[1]当時の先斗町の鴨川官有地は,営業者にとって付加価値の高い場所として認識されていたこと,[2]先斗町の営業者は,河岸地を宅地として隣接する民有地と一体的に利用しており,その地先に当たる堤外には高床構造や床几構造を設け,それぞれ別の契約によって官有地を借用していたこと,[3]営業に用いる河川構造物は営業者が私費を持って設置・修繕を行っており,京都府は一定の節度を持ってその可否決定をなすことで鴨川の河川環境を管理していたことが明らかになった.
著者
清水 英範 布施 孝志 中田 真人
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.473-492, 2008 (Released:2008-09-22)
参考文献数
66
被引用文献数
3 2

広重や北斎などの江戸の風景画には,富士山や江戸湾などの地形や江戸城の眺望を巧みに取り入れた素晴らしい都市景観が数多く描かれている.しかし,これらの風景画の多くは名所絵であり,江戸の都市景観の実態は,現代に至るまで,ほとんど明らかにされていない.本研究では,江戸絵図を基礎資料として,当時の都市景観をビジュアルに再現するための方法論を構築した.具体的には,江戸絵図の幾何学的な歪みを補正し,明治時代の東京の地形データと現代の広域地形データを統合し,さらに,江戸市中や江戸城の建造物について,主に高さ情報の時代考証を行った.そして,これらの成果を総合して,富士山や江戸湾,江戸城などの眺望を考慮に入れた,江戸の都市景観再現CGを構築した.
著者
中川 大 小林 寛
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.187-206, 2006 (Released:2006-03-30)
参考文献数
203
被引用文献数
4 5

阪神淡路大震災後の大規模な渋滞は,大都市の震災対応策に重要な教訓をもたらした.しかしながら,それから10年以上が経過しているにもかわらず,震災緊急時の交通対応の視点は基本的には変わっておらず,その教訓が十分に活かされる状況には至っていない.その原因の一つには,実際に現場でどのような現象が生じていたかが必ずしも明らかになっているとは言えないという点がある.そこで本研究では,最も重要な期間である震災発生後1~2日間における現象をあらためて明らかにするため,当時の状況に関する研究・文献等を調査し,被災地に流入できる全断面の震災直後の状況を把握する.また,これらの分析から,大都市における震災時の交通対応策に対して得られる教訓を整理し,現在の対策の課題を明らかにする.
著者
引地 博之 青木 俊明 大渕 憲一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.101-110, 2009 (Released:2009-04-20)
参考文献数
40
被引用文献数
4 4

本研究では,地域に対する愛着の形成過程を検討するため,地域環境に対する評価が高い住民ほど,地域への愛着が強いという仮説を措定し,社会調査によりその妥当性を検証した.共分散構造分析などの分析の結果,以下の知見を得た.1)地域の物理的環境に対する評価が高い人ほど,地域に対する愛着が強い,2)地域の社会的環境に対する評価が高い人ほど,地域に対する愛着が強い,3)社会的環境に対する評価は,物理的環境に対する評価に比べて,より愛着を高めうる,4)地域環境に対するこれらの評価は,居住年数以上に愛着形成を促す,すなわち,地域への愛着は,単なる居住年数の長さ以上に,地域での経験の質によって強く規定されることが示唆された.
著者
林 倫子 神邊 和貴子 出村 嘉史 川崎 雅史
出版者
土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.246-254, 2010

本研究は,明治・大正期に鴨川の河川空間が官有地となり京都府の管理下にあった時期を取り上げ,官有地利用に関する行政文書など当時の史料の読み取りを通じて,料理屋・貸座敷営業者による先斗町の鴨川河岸地と堤外地の土地利用の仕組みを解明した.その結果,[1]当時の先斗町の鴨川官有地は,営業者にとって付加価値の高い場所として認識されていたこと,[2]先斗町の営業者は,河岸地を宅地として隣接する民有地と一体的に利用しており,その地先に当たる堤外には高床構造や床几構造を設け,それぞれ別の契約によって官有地を借用していたこと,[3]営業に用いる河川構造物は営業者が私費を持って設置・修繕を行っており,京都府は一定の節度を持ってその可否決定をなすことで鴨川の河川環境を管理していたことが明らかになった.
著者
伊地知 恭右 羽鳥 剛史 藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.40-45, 2010 (Released:2010-02-19)
参考文献数
22

これまでの先行研究において,オルテガの論ずる人々の「大衆性」が,土木計画における環境問題や公共事業合意形成問題に対して否定的な影響を及ぼし得ることが指摘されている.この結果を受けて,本研究では,個人の大衆性を低減するための方途を探ることを目的とし,人々とのコミュニケーションを通じた態度変容施策の一つとして,「読書」の効果について検討した.そして,内村鑑三著『代表的日本人』(1908)に着目し,本書を通読することによって,人々の大衆性が低減するという仮定を措定し,アンケート調査を通じて本仮説を実証的に検証した.その結果,本研究の仮説が支持され,『代表的日本人』を通読することによって,人々の大衆性が低減し得る可能性が示された.
著者
福本 雅之 加藤 博和
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.554-567, 2009 (Released:2009-12-18)
参考文献数
22
被引用文献数
2 1

財政悪化・少子高齢化社会を迎えた日本における地域公共交通維持スキームとして,コミュニティバス等の公的補助方式に加え,地域住民・企業が自らのニーズに合った公共交通を創り出す「地域参画型運営方式」が出現している.本研究では,全国の地区内乗合バスサービス代表事例を横断的に調査し,関係主体間の役割分担の視点から類型化する.各類型の有効性と成立・持続可能性の地域特性による違いを,クラブ理論および組織論の観点から検討した結果,a) 成立の可否を主に左右するのは事業採算性と運動の組織化であること,b) 運動の組織化は地縁組織やキーパーソンの有無により大きな影響を受けること,を明らかにしている.その上で,地域の特性や資源に応じた運営方式を類型化している.
著者
村木 里志 三星 昭宏 松井 祐介 野村 貴史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.401-416, 2006 (Released:2006-07-20)
参考文献数
19
被引用文献数
1 3

交通バリアフリー法やハートビル法の施行により,公共施設や設備のバリアフリー化が進められている.このような背景から,近年,公共施設利用時に生じる身体的負担を定量的に表し,公共施設のバリアフリー度合いを示す手法が必要となっている.そこで本研究は,公共施設内のスロープ走行を模擬できるトレッドミルを用いて車いす走行時の酸素摂取量等を測定し,身体的負担の定量化を試みた.その結果,一定距離当たりの酸素摂取量は登坂勾配に対して指数関数的に増加した.車いす走行時の身体的負担と移動距離の組み合わせから見た推奨されるスロープの勾配基準は4.0%以下であった.また,スロープの勾配と酸素摂取量との関係等から,車いす身体的負担算出モデルを提案した.
著者
赤倉 康寛 瀬間 基広
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.369-382, 2010 (Released:2010-08-20)
参考文献数
28

中国・インド等の旺盛な資源需要を背景に,石炭,鉄鉱石,穀物等のドライバルク貨物を輸送するバルクキャリアの大型化が,急激に進展している.我が国産業の国際競争力の維持・強化や,より安定した食糧原料の供給のためには,この大型化動向に対する我が国港湾の対応方策を,十分に検討しておく必要がある.一方,ドライバルク貨物輸送は,特定荷主のための不定期輸送であり,その情報は非常に限られている.以上の状況を踏まえ,本研究は,バルクキャリアの大型化動向の分析,我が国港湾施設の輸送船大型化に対する制約状況の把握,大型化による輸送コスト削減効果の算定により,我が国への三大バルク貨物輸送船の大型化に向けた方策について考察したものである.
著者
岡林 隆敏 関 暁麗 前川 裕之 後藤 恵之輔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.134-147, 2008 (Released:2008-03-21)
参考文献数
35

長崎の「唐人屋敷」は,公有化しないままに現在に至り,宅地開発等により境界が変化させられたために,明確な範囲確定ができない現状にあった.本論文では,GPS,GIS等の測量技術を駆使して,唐人屋敷の範囲と敷地,面積を推定した.さらに,現地調査結果を踏まえ,絵図・古地図と現在の地図を使ったGISの処理,コンピュータグラフィックスより敷地構造の表現を併用した検討を行った.また,コンピュータ技術を導入して,当時の絵図を合成することにより,唐人屋敷の地形を立体的に表現でき,より現実感のある復元を可能にした.本研究は,絵図・古写真等歴史的資料のデジタル化と,地理情報技術の融合により,遺跡の範囲を推定するための新しい土木史研究の実施方法を提案するものである.
著者
藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.334-350, 2006 (Released:2006-07-20)
参考文献数
46

本稿では,土木において風土の問題は極めて重大であろうとの認識の下,風土に関する代表的哲学書である和辻哲郎著「風土:人間学的考察」(1943)を批評することを通じて,土木工学への知見を得ることを目指した.和辻の哲学的存在論の基本的立場を踏まえることで,各種土木事業が地域のあり方のみならず,地域の人々の人間存在そのものに根元的影響を及ぼし得る可能性が浮かび上がることを指摘した.それと共に,和辻風土論には「健全なる風土と不健全なる風土」との別が論理的に指し示され得ないという実践倫理哲学上の問題点が潜んでいることを指摘し,その問題点が土木において和辻風土論を参照するにあたっての重大な障害となることを指摘した.その上で,その問題点を超克するためのアプローチとして,近代保守思想を参照し,援用することの有効性を論証した.
著者
安藤 昭 赤谷 隆一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.233-241, 2007 (Released:2007-06-20)
参考文献数
21
被引用文献数
2

本研究は,コオロギ等昆虫の発音を刺激とする場合の日本人とアングロサクソン系欧米人の音の評価とその意味について比較検討したものである.分析の結果,比較的馴染みのない刺激音であるアングロサクソン系欧米人においては,昆虫の種によって“騒音”を想起させる聴覚反応または“自然風景”を想起させる視聴覚反応として処理され評価は低い.一方,馴染み深い刺激である日本人においては,昆虫の種にかかわらず“原風景”を想起させる視聴覚反応として処理され,総じて評価が高いことが明らかとなった.本研究によって,特定の地域や場所の基調音がどのように形成されていくかを解明する新たな手掛かりを得た.
著者
片田 敏孝 及川 康
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.78-88, 2010 (Released:2010-03-19)
参考文献数
22

洪水調節を目的に含むダムには明らかに洪水調節機能があるにもかかわらず,その事実が人々に正確に認識されることは一般に希であり,とりわけ洪水災害直後においては“加害者としてのダム”のイメージ,あるいは消極的に表現したとしても“効果のないダム”のイメージが顕在化することが多いのが実情と思われる.本論文は,ダムの洪水調節機能に対する住民理解が,構造物として備え持つ実際の洪水調節機能のありようと大きく乖離しているのが実態であるならば,それは正しく是正されるべきとの立場のもと,そのような乖離の背景を整理するとともに,乖離を是正するための方策の方向性を検証したものである.
著者
鈴木 春菜 藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.179-189, 2008 (Released:2008-04-21)
参考文献数
26
被引用文献数
9 3

良質な地域風土を志すことは土木事業に課された重要な使命であり,我々はその努力と共に,事業によってもたらされる地域風土の変化が地域愛着をはじめとした人々の「地域への関わり」にどのように影響するかについても常に検討していく必要がある.以上の背景から本研究では,パネル調査で得られた結果を基に,風土への接触量の変化が地域への感情に与える影響についてその醸成期間を考慮して検証した.その結果,地域への感情はその種類によって醸成期間に差があることを示した.さらに地域風土への接触が,長期的には「地域愛着」のような醸成に時間を要する感情にも影響を与える可能性があること,「寺社」や「公園」との「接触」がその醸成を助長する可能性があることを確認した.
著者
外井 哲志 大塚 康司
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.319-324, 2008

道路案内標識で表示される地名を運転者が情報として十分に利用するためには,案内標識の情報を記載した地図を用いて自らが経路と地名の関係を事前に学習しておく必要がある.また,この地図を利用することで,案内標識が設置された経路を選定するなど,地図と連携した案内標識の積極的活用が可能になる.本研究では,こうした観点からシミュレータを用いた室内実験によって,案内標識情報を記載した地図を用いた事前学習の効果を分析した.その結果,地図を用いた事前学習により,地名情報の利用が増加し,予定経路どおりに走行できる割合が向上するばかりでなく,予定経路以外の経路を走行する距離,心理的負担が軽減することが明らかとなった.
著者
布施 孝志 安井 仁 清水 英範
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.496-504, 2006 (Released:2006-09-20)
参考文献数
26
被引用文献数
2

江戸市中における景観において,富士山等の遠地形は重要な要素の一つであったといわれている.しかしながら,史料に記述された地点以外における遠地形の視認可能性は,これまでのところ議論されていない.本研究では,当時の人々の眺望対象であった遠地形が江戸市中のいかなる地点から視認できたか,その可能性について分析を行うことを目的とする.最初に,古地図の幾何補正を行い,デジタル地形モデルを作成する.更に,視認可能性の分析にとって重要となる構造物の高さデータを整備する.これらのデータを用い,江戸市中からの富士山等の可視マップを作成する.その結果,史料に記載の見られない江戸各所からも富士山視認の可能性のあることが明らかとなった.
著者
大渕 憲一 川嶋 伸佳 青木 俊明
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.325-339, 2008

1902名の市民に対する2度の社会調査によって社会資本整備に対する公共評価の構造を探り,意思決定領域で行政優先,住民優先,手続き的公正,結果領域で事業利益,住民弊害,広域弊害,分配的公正の計7次元を抽出した.現在の政策に対して回答者は全般的に批判的だが,行政優先と事業利益の2次元は満足度と正の関係を,手続き的公正と広域弊害の2次元は負の関係を示した.自民党支持者は事業利益と行政優先の2次元を重視し,弊害,公正さ,住民意思などの次元は軽視した.野党支持者や支持政党なしの回答者はこれと正反対だった.高所得者の評価は自民党支持者と類似していたが,行政に対する信頼は低かった.高学歴者は手続き的公正や弊害を重視する反面,事業利益に注目するなど多面的な評価を示した.
著者
松中 亮治 青山 吉 柄谷 友香 佐藤 寛之
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.190-202, 2007

本研究では,事業の社会的便益,ならびに,その長期的最大化,関連主体間の合意形成の得やすさなどの観点から,バリアフリー施設の整備優先順位を評価するための複数の評価基準を設定し,それぞれの基準に従う整備優先順位を探索した.その際,経年的な優先順序の比較においては極めて多数の組み合わせが考えられるため,遺伝アルゴリズムを用いて,各基準に従う整備優先順位を探索した.対象地域として京都市をとりあげ,交通バリアフリー法の法制度や自治体・公共交通事業者の予算制約を考慮し,多数の重点整備地区において複数の事業者が関連している状況下における整備優先順序について分析した.さらに,各評価基準に基づく整備優先順位を,実際に京都市が策定しているバリアフリー全体構想に基づく優先順位とも比較し,その特徴を明確化した.
著者
田中 尚 藤森 裕二 貝戸 清之 小林 潔司 安野 貴人
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.329-341, 2010

浄水場施設のアセットマネジメントにおいて,コンクリート版に対する維持管理が重要な課題となっている.短・中期間を対象とした中性化速度式では,中性化深さが経過年数の平方根に比例するという仮定(以下,「ルート<i>t</i>則」と略す)が採用されている.しかし,アセットマネジメントの対象となる長期間に及ぶ中性化過程に関しては十分な知見が蓄積されていない.本研究では,浄水場施設のコンクリート構造物を対象に,長期にわたって蓄積された中性化深さの測定データに基づいて,長期的な中性化過程を解析するための加速劣化ハザードモデルを提案する.さらに,ルート<i>t</i>則に関する統計的仮説検定の結果,少なくとも対象とした長期間のデータに関してルート<i>t</i>則は棄却され,現実の中性化過程はルート<i>t</i>則より,加速して進行することが判明した.