著者

今井 綾 山口 美佳 坂本 純子 田中 弓子 水谷 朋子 中田 理沙 小守 裕子 郡司 郁子 米澤 理加 菖蒲 順子 菊池 夏子 大川 あおい 一島 あゆみ 梶 幹雄

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集 2004年秋の大会

巻号頁・発行日

pp.28, 2004 (Released:2004-11-19)

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東海事業所広報チーム「スイートポテト」は、原子力を身近にわかりやすくするために女性の視点や感性を活かし、広報活動に反映することを目的に平成8年女性職員により結成された。主な活動の1つとして若年層にエネルギーや原子力、放射線などに対して正しい知識や関心を持ってもらい原子力への理解促進を図ることを目的として、近隣小中学校への出張授業を実施した。

著者

篠原 邦彦 大内 浩子 近本 一彦 谷口 和史 永井 博行 森本 恵理子 米澤 理加 渡辺 浩

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.374-379, 2009 (Released:2011-01-12)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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In the field of atomic energy and radiation utilization, radiation risk is considered as one of the social uneasy factors. About the perception of risks, there is a gap between experts and general public (non-experts). It is said that the general public tends to be going to judge risk from intuitive fear and a visible concrete instance whereas the experts judge it scientifically. A company, an administration or experts should disclose relating information about the risks and communicate interactively with the stakeholders to find the way to solve the problem with thinking together. This process is called “risk communication”. The role of the expert is important on enforcement of risk communication. They should be required to explain the information on the risks with plain words to help stakeholders understand the risks properly. The Japan Health Physics Society (JHPS) is the largest academic society for radiation protection professionals in Japan, and one of its missions is supposed to convey accurate and trustworthy information about the radiation risk to the general public. The expert group on risk communication of ionizing radiation of the JHPS has worked for the purpose of summarizing the fundamental matters on radiation risk communication. “Lecture on risk communication for the members of the JHPS.” which has been up on the JHPS web-site, and the symposium of “For better understanding of radiation risk.” are a part of the activities. The expert group proposes that the JHPS should enlighten the members continuously for being interested in and practicing risk communication of radiation.

著者

古野 朗子 米澤 理加 徳永 博昭 堀越 秀彦 杉山 顕寿 高下 浩文

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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日本原子力研究開発機構(JAEA)は、福島県の委託を受け、2011年7月から福島県民の内部被ばく検査を行っている。検査当日に家族単位での結果説明および質疑応答を行っているのがJAEAの対応の特長である。本報告では、受検者に対して実施した意識調査の結果について述べる。検査前の調査では切実な不安や不満が多く聞かれるのに対し、検査後の調査では不安が軽減した割合が高くなっており、双方向コミュニケーションの重要性が実証されたと言える。

著者

古野 朗子 杉山 顕寿 米澤 理加 郡司 郁子 徳永 博昭 堀越 秀彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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原子力機構は、福島県の委託を受け、平成23年7月から福島県民の内部被ばく検査測定を実施している。検査の前後に、放射線被ばくに関する不安や対応に関する意見などの意識調査を実施した。前回の報告に続き、平成24年末までの意識調査の結果を分析して報告する。

著者

土屋 智子 谷口 武俊 小杉 素子 小野寺 節雄 竹村 和久 帯刀 治 中村 博文 米澤 理加 盛岡 通

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.16-25, 2009 (Released:2010-05-14)

参考文献数

20

被引用文献数

3 2

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温暖化対策としての原子力の重要性が高まる中で, 信頼回復の切り札のひとつと考えられているのがリスクコミュニケーションの実施であるが, 原子力分野でこれを意図した活動が幅広く行なわれているとはいえない. 本稿では, 東海村を実験地として行われたリスクコミュニケーション活動の設計意図と実施内容を示すとともに, リスクコミュニケーションに対する住民と原子力事業者の評価を分析し, 原子力技術利用に伴うリスクに対する住民の視点を明らかにする. また, これらの住民の視点がどのように原子力施設の安全に関与するかを示し, リスクコミュニケーションにおける課題を論じる.