著者
老川 慶喜
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学観光コミュニティ学部紀要 = Atomi Tourism and Community Studies (ISSN:21899673)
巻号頁・発行日
no.3, pp.53-62, 2018-03

群馬県吾妻郡長野原町北軽井沢の戦後は、草軽電気鉄道に運輸営業の廃止を告げられることから始まる。北軽井沢地区は、草軽電鉄の沿線に位置し、同鉄道の開通後別荘地として開発されてきた。したがって、同鉄道の営業廃止は、北軽井沢地区にとっては死活にかかわる問題であった。長野原町は、北軽井沢地区発展の道を観光開発に求め、「草軽東急」(東急電鉄、東急観光、草軽電鉄)と協力して進めようとした。しかし、これに国土計画興業(前身は箱根土地、のちのコクド)が異を唱え、北軽井沢の観光開発は頓挫することになった。国土計画興業と東急資本は、軽井沢や箱根で観光開発をめぐって対立しており、それが北軽井沢にも持ち込まれたとみることができる。筆者は、北軽井沢の観光開発をめぐる長野原町と観光資本の動向を明らかにしようと考えているが、本稿はその概要を『長野原町報』の記事と長野原町役場所蔵の行政文書によって明らかにしようとするものである。
著者
老川 慶喜
出版者
明治大學商學研究所
雑誌
明大商学論叢 (ISSN:03895955)
巻号頁・発行日
vol.80, no.1, pp.21-39, 1998-02
著者
荒野 泰典 池内 敏 飯島 みどり 天野 哲也 老川 慶喜 上田 信
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2000

(1)研究会第1回研究会(パスカル・グリオレ氏)、第2回研究会(高橋公明氏)、第3回研究会(曹喜〓氏)、第4回研究会(上白石実氏)、第5回研究会(阿諏訪青美氏)、第6回研究会(安原眞琴氏)、第7回研究会(位田絵美氏・田中葉子氏)、第8回研究会(申東珪氏)、第9回研究会(出口久徳氏)、第10回研究会(郭麗氏)、第11回研究会(パティ・カメヤ氏)、第12回研究会(ジャン・ヒュセイン・エルキン氏・ミハエル・キンスキー氏)(2)シンポジウム平成12年7月22日「16世紀前後における文化交流の諸相」(報告:岸野久氏、村井早苗氏、ユルギス・エリソナス氏)、平成13年10月31日〜11月2「日本文化の境界と交通」(スミエ・ジョーンズ氏、田中健夫氏による基調講演のほか、4つのセッション「異文化交流の諸相」「都市」「男の女・女の男-ジェンダーの境界」「絵画と文字」に、8ヶ国24名の報告者とコメンテーターの参加を得、また、のべ約200名の一般の参加者を含めて活発な議論を行った。)、平成14年6月29日「遊女の声を聞く-中世から近世へ-」(報告:小峯和明氏、渡辺憲司氏、菅聡子氏)(3)調査平成12年度対馬調査、北海道西海岸調査、韓国出土絵画資料調査、ワシントン調査、福岡調査、鬱陵島調査、長崎・五島調査、台湾・沖縄調査平成13年度中国青島・韓国西岸調査、ベトナム調査、中国調査、マカオ調査平成14年度インドネシア調査、ソウル・済州島調査、サハリン・極東ロシア調査、スペイン調査、対馬調査、(4)日本学研究所年報の発刊上記の成果の報告を中心に、第1号(2002年3月刊)、第2号(2003年3月刊)を発刊。また、当科研の成果を中心に第3号、第4号を2003年度中に発刊する予定である。
著者
荒野 泰典 上田 信 老川 慶喜 藏持 重裕 小峯 和明 千石 英世
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2004

国内外に点在する捕鯨関連の史跡・資料を調査し、分担者および各地の協力者と共同研究を展開することによって以下の成果を得た。1.捕鯨という現象を人と鯨の関係性としてより広くとらえ、捕鯨史を人類史の不可欠の一環として見る視点を得た。2.捕鯨にまつわる諸言説の再検討を行った。たとえば、日本の伝統捕鯨が、日本で独自に発達したという言説の再検討。17世紀のオランダ・英国の東インド会社の日本関係史料に見られる、鯨油の大量輸出の事例や、日本側の史料のオランダの捕鯨技術の導入に関する記述の検討を通じて示唆した。また、従来の「捕鯨」の研究は、日本や欧米に限られる傾向があり、それが捕鯨研究を特殊な研究分野にとどめていた。日本以外の朝鮮・ベトナムの捕鯨を取りあげて、東アジア地域でも捕鯨は十分検討に値する課題であることを示した。3.捕鯨が、経済のみでなく、社会的文化的にも人々の生活や意識に深く浸透していたことを、岸壁画・神話・文学・鯨絵巻類の検討を通じて、明らかにした。4.捕鯨関連史料の収集作業を通じて、従来地元以外では見過ごされがちであった史料を鯨研究に利用するための環境を整えた。具体的には、壱岐郷土館、鯨賓館ミュージアム(江口文書)、対馬歴史民俗資料館(郡方毎日記)、太地くじらの博物館などの関連史料の目録化や翻刻を行った。
著者
老川 慶喜
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
Atomi観光コミュニティ学部紀要 = Atomi tourism and community studies (ISSN:21899673)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.53-62, 2018-03

群馬県吾妻郡長野原町北軽井沢の戦後は、草軽電気鉄道に運輸営業の廃止を告げられることから始まる。北軽井沢地区は、草軽電鉄の沿線に位置し、同鉄道の開通後別荘地として開発されてきた。したがって、同鉄道の営業廃止は、北軽井沢地区にとっては死活にかかわる問題であった。長野原町は、北軽井沢地区発展の道を観光開発に求め、「草軽東急」(東急電鉄、東急観光、草軽電鉄)と協力して進めようとした。しかし、これに国土計画興業(前身は箱根土地、のちのコクド)が異を唱え、北軽井沢の観光開発は頓挫することになった。国土計画興業と東急資本は、軽井沢や箱根で観光開発をめぐって対立しており、それが北軽井沢にも持ち込まれたとみることができる。筆者は、北軽井沢の観光開発をめぐる長野原町と観光資本の動向を明らかにしようと考えているが、本稿はその概要を『長野原町報』の記事と長野原町役場所蔵の行政文書によって明らかにしようとするものである。