著者
折原 由梨
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.19-46, 2009-09-15

本論文では、「おたくの消費行動の先進性を実証し、今後の消費動向を見通して行くこと」を目的とする。「おたく」の定義は、「主に学問として体系化されていない特定の分野・物事に熱中し、そのことにこだわりを持つ人」である。また「単に消費するだけではなく、表現や創作を行う人」とする。また「先進性」とは、消費するだけではなく創造的に情報発信することを意味する。 おたくは熱中する分野にこだわりを持ち、関連する商品の価格には糸目をつけない傾向がある。このような「おたく型消費」を実証するため、「アンケート調査」、「マクロ経済データを用いた分析(一般世帯と単身者世帯の比較)」、「関連業界の実務者へのインタビュー」を行い、おたくと「おたくではない人」(以下、非おたく)の差異性や、おたくをとりまく現状を浮き彫りにする。 アンケート調査から得られた結論は以下の通り。第一に仮説としてたてた「おたくの定義」が支持された。第二におたく群と非おたく群の可処分所得に大差がなかった。おたくは服飾費を大幅に削り、その分を趣味の費用としていることが推測される。消費の内訳に差はあるが貯蓄率には差がなかったことで、おたくが増えたとしても消費全体が増えないことを示している。第三におたく特有の情報発信の方法として、「ニコニコ動画」などがあり、おたくが多いジャンルは、「アニメ」「コミック」などであることがわかった。第四におたくと非おたくの対人関係の能力には差がないことも判明した。 マクロ経済データを用いた分析結果からは、男子単身者世帯では教養娯楽の消費が多く、「おたく的」消費傾向を示した。これに対し女子単身者世帯では被服及び履物の消費が多く、「非おたく的」消費傾向を示した。 最後に、専門家に対するインタビューからは、「おたくである人は、社会的常識がある」という本研究の仮説を裏付ける発言を得ることができた。
著者
鈴木 隆芳
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学文学部紀要 (ISSN:13481444)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.9-28, 2010-03-15

「言葉とは何か」と問われて、返答に窮して黙りこくってしまう人はそういない。この種の問題については、だれもが自分流の切り口を持っているものだ。だがそんな時、突然、「あなたが今話しているのは、それは言葉そのもののことではありませんね。」と言われたらどうだろう。はっとして振り返ると、自分の言っていたことがなにも言葉に限った話しではないことに気づく。言葉と同じ用途、性質、役割をもったものなど他にいくらでもあるものだと思い至る。 言語学が得意としてきたのは実はこうした譬え話である。「言葉のように見えて、ほんとうは言葉でないもの」は「言葉そのもの」よりもよっぽど扱うに易しいからである。 ここでは、こうした「言葉のように見えるもの」が、言語学にもたらした功罪を考える。なぜなら、それは言語学にとって毒にも薬にもなってきたからである。
著者
杉本 昌裕
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学文学部紀要 (ISSN:13481444)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.A27-A42, 2010-03-15

本稿は、ここ10 数年の日本のアニメーション、アート、そして美術文化について論述したものである。この間筆者は、美術を守り育てる場、つくる場、広める場を経験し、それぞれの立場から日本の美術について考察でき、客観的で実証的な研究を進められた。日本の美術における今後の在り方を明らかにし、美術教育、美術文化振興、人材育成等に資することがねらいである。
著者
安藤 良平
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学紀要 (ISSN:03899543)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.1-17, 1984-03-15

薩摩藩江戸屋敷焼打事件に登場する浪士隊の責任者、落合直亮を第一篇に、権田直助を第二篇に掲げたので、第三篇に小島四郎 (相楽総三) をあげて論述する。小島四郎は薩摩浪士隊の総裁として活躍したが、後、赤報隊第一隊々長とし関東に向って出陣中、部下の掠奪暴行事件の責任者として処罰され、刑死するに至った。かれの悲惨な運命について、長谷川伸が「相楽総三とその同志」(昭和十五年から十六年にかけて執筆) で紹介し、これを契機に多くの読者に相楽総三の非運が認識されたが、何故相楽が「にせ官軍」として処刑されたか、その真相が充分にかかれていない。同書執筆の時期が大平洋戦争勃発直前で、明治維新の暗いところは時勢にふさわしくなかったのかもしれない。赤報隊事件は明治新政府が発足後、直面した財政問題と深くかかわり、総三などは財政弥縫策の犠牲者であるとの見解が大方の認識で、それについてのすぐれた論説もみえるがなお明らかでないところがある。本論で関係史料を整理し、相楽総三の実像を再検討してみたい。
著者
曽田 修司
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.75-90, 2009-09-15

本論考では、2008年春に立て続けに生起した「びわ湖ホールのオペラ制作費削減問題」や橋下徹大阪府知事の行財政改革「大阪維新」にともなう文化予算の削減問題を入り口として、地方自治体の文化政策のあり方について考察を加えた。財政難を理由として自治体の文化予算を削減しようとする考え方が今日の大勢であるのに対して、文化的価値の重要さを正面から訴え、文化が公共財であると強く主張するやり方では、多くの場合、双方の主張が平行線をたどるだけで最終的な説得力に欠ける。本稿では、文化人類学における所有のあり方を論じた松村圭一郎著「所有と分配の人類学」の成果を応用し、文化は市場財か公共財かという従来からの対立的な議論の構図から脱却するために、現代社会における「共同財としての文化/アート」という視点を導入した。さらに、アートの公共性を考えるための補助線として、従前から文化経済学において指摘されてきた正の外部性の存在に加え、アートによる複数の参照系の保障、文化圏が形成されることによる経済圏の視覚化などについての概念を提起し、これらを活用した注目すべき文化政策の事例を全国各地の取り組みの中からいくつか紹介した。このことにより、今後、地方自治体の文化政策において「共同財としてのアート」に注目し、これを積極的に活用することで「文化の自己決定性」を高め、文化振興とまちづくりのための施策とが持続的な好循環を作り出す可能性が高まることを示した。
著者
藤崎 康彦
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学文学部紀要 (ISSN:13481444)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.39-55, 2003-03-15

男性,女性の他に「第三のジェンダー」を認識する文化があるという主張が,文化人類学的研究の一部でなされることがある。本稿はその理論的意味を考えることを目的として,具体的な民族誌のレベルで検討を行い,いかなる条件で,またどのような理論的意味合いで「第三のジェンダー」が可能かを考察する。具体的には男でもない,女でもないというカテゴリーがある点で共通な社会である,インドのヒジュラとアメリカ先住民のベルダーシュ,特にナバホ族のそれを検討した。ヒジュラの場合には呪術-宗教的機能が明瞭であり,かつはっきりとしたイニシエーションがある。他と区別される地位が与えられる。これに対してナバホのベルダーシュの場合はより日常的な存在であり,特別に他と区別されるような地位が与えられるようには見えない。しかし全く聖なる性質が認識されていないわけでもない。地位自体がじつは暖昧である。暫定的なまとめとして,むしろ仮説的ではあるが,西欧的な「二元的対立」に基づくジェンダー観を有する文化では,例えば性的に暖味な「間性」は通常のジェンダーカテゴリーには納まりにくく,「聖なる」存在と位置付けられるのではないか。それに対してそのような二元的対立が緩やかで,異なる性/ジェンダー観を持つ社会の場合は,「第三のジェンダー」カテゴリーも認識する可能性があるのではないか,と考える。
著者
鈴木 隆芳
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学文学部紀要 (ISSN:13481444)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.67-86, 2009-03-15

ソシュールが晩年アナグラム研究と呼ばれる思索に耽ったことは良く知られている。また、彼がそこでやっていたことについても、多くが、それ以前のソシュールとはまったく別人の営為を見ることでほぼ一致している。本稿は、それとは反対のことを試みようと思う。つまり、ソシュールのアナグラム研究を、その挫折までも含めて、彼の思索の持続の中に置いてみようと思う。
著者
曽田 修司
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)
巻号頁・発行日
no.6, pp.1-20, 2008-03

世界中で現代アートの国際展の数が急激に増加している中で,日本においても,近年,横浜,越後妻有,福岡の各都市,地域で,国際展が回を重ね,次第に定着してきた.従来の国際展の目的は,世界の最先端のアートの潮流を見せることや,新しい才能を発見して世界に紹介するきっかけをつくることであったが,最近では,どの国際展でも同じようなアーティストの名前が並ぶ「世界サーキット」化による均質化が指摘されている.「横浜トリエンナーレ」は,当初主催団体や関係者の間で国際展のあり方についての明確な認識がなく,運営体制がはっきりしないまま,開催延期やディレクターの途中交代など迷走を続けたが,第2回展(2005年)では現代美術家川俣正が結合ディレクターに就任し,オープンでフレキシブルな運営方法を採用したため,市民が積極的に展覧会に参加するしくみが多数試みられ,これまでにないユニークな展覧会として成功を収めた.今後,国際展が意味を持ち続けるためには,地域に根ざした独自性が不可欠である.その際,アートの専門家(ディレクター)だけに企画運営をまかせてしまうのではなく,観客(愛好家),市民,行政,マスコミなどが,国内的視野だけでなく,国際的視野からも国際展のあり方について積極的にかかわり,地域全体でアートを楽しむという発想が必要になる.川俣は,今後の国際展の運営上の重要な要素として「ホスピタリティ」を挙げている.流通可能性の高い欧米の基軸文化を一方的に優先するのではなく,地域文化との間で相互にコミュニケーションが起こるような態度が「ホスピタリティ」であり,それによって,それぞれの地域文化の形成と変容に市民が深く関わり,文化の自己決定性が向上することが期待される.