1 0 0 0 國本哲男先生への弔辞
- 著者
- 藤本 和貴夫
- 出版者
- 日本ロシア文学会
- 雑誌
- ロシア語ロシア文学研究
- 巻号頁・発行日
- no.29, pp.199-200, 1997
- 著者
- 藤本 和貴夫
- 出版者
- 大阪大学西洋史学会
- 雑誌
- パブリック・ヒストリー (ISSN:1348852X)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, pp.1-14, 2016
- 著者
- 藤本 和貴夫 Fujimoto Wakio
- 出版者
- 大阪大学西洋史学会
- 雑誌
- パブリック・ヒストリー (ISSN:1348852X)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, pp.1-14, 2016
シリーズ特集 歴史学の「国境」9
1 0 0 0 OA 極東ロシアにおける日本学の行方―国立極東大学時代(1920-1939)
- 著者
- A Dybovski 生田 美智子 ヨコタ 孝之 藤本 和貴夫 モルグン Z.F. ヒサムットディノフ A.A.
- 出版者
- 大阪大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2011-04-01
本科研は、国立極東大学(1920-1939)及び当時の極東ロシアの日本学を考察し、アーカイブス資料に基づき、同時代の極東ロシアの実践的東洋学の意義と役割を改めて位置づけるように努めた。1930年代のロシアにおける大テロルの時代に粛清されたロシアの日本学者についての歪曲された事実を発掘し、ロシアの日本学史に大きな功績と持つ代表的な学者を始め、民間の研究者に至るまで、極東ロシアの日本学の知られざるページを究明した。本研究の成果は、2014年9月25日、大阪大学大学院言語文化研究科と極東連邦大学の地域国際研究スクール共催の国際シンポジウム「極東ロシアの東洋学:歴史・現代・将来」で公表された。
1 0 0 0 「ニコラエフスク事件」
- 著者
- スモリャーク В. Г. 藤本 和貴夫
- 出版者
- ロシア史研究会
- 雑誌
- ロシア史研究 (ISSN:03869229)
- 巻号頁・発行日
- no.45, pp.61-70, 1987-09-01
1 0 0 0 OA 日ソ国交樹立後の東北アジアにおける日ソ関係の研究(1925-1931)
日ソ国交樹立(1925)から満州事変の始まる1930年代の初めまでの日ソ関係は、安定していたと評価されているが、実態の研究はほとんど進んでいなかった。1920年代後半もウラジオストクには日本居留民会が存続し、日本人の経済・文化活動が活発に行われていたという事実に注目すべきである。他方、日ソ両政府は、さまざまな点で対立しつつも、東北アジアにおける両国の利害関係を調整しようと努力した。1930年代に確立される「社会主義国家」対「資本主義国家」といったステレオタイプとは異なる日ソ関係が1920年代後半には成立していた。1931年9月の満州事変の勃発に対して、ソ連は中立の立場をとったが、日ソ関係は悪化し、1936年の日独防共協定の締結により、日ソ関係は事実上断絶した。
1 0 0 0 変動期ロシア極東地方における社会変容と地方政治
本研究はチェチェンを除けば最も中央と対立しているとされる沿海地方の政治と中央権力との関係、および地方の動向が中央政治におよぼす影響を解明することにある。ロシア沿海地方におけるナズドラチェンコ知事の立場は強力である。94年10月に始まる第1期沿海地方議会選挙では25%以上に達した選挙区が少なく、1年たっても全議員の選出が終わらなかったが、当選者の圧倒的多数は企業・組織の長と行政長官=知事の任命した行政の長であった。その結果、沿海地方には行政府が圧倒的優位性をもつ政治体制が創りだされた。さらにナズドラチェンコは95年12月に、初めて知事選を実施し圧勝した。議会は行政のチェック機関の役割を果たさなくなった。他方、ナズドラチェンコは中口東部国境線確定交渉でロシア領が中国に引き渡されるとして反対し中央と激しく対立した。97年3月の内閣改造でチュバイスとネムツォフが第1副首相に任命されると、中央は沿海地方の燃料エネルギー危機と予算の目的外支出疑惑のキャンペーンを大々的に行った。そして沿海地方の社会的経済的混乱の責任をとって知事の退陣を迫ったが、選挙で選出された知事=連邦会議(上院)議員を解任することは不可能であった。このような混乱状態は12月7日に第2期沿海地方議会の選挙が実施され正常化に向かった。この選挙から公的な職務についた人間の議員との兼職が禁止され、その結果行政関係者の候補者が激滅した。前議員のうち再選されたのは4人にすぎず、議長をはじめ大物議員の多くが落選した。そして当選者の多くを経済界代表が占めた。株式会社(公開型・非公開型)と有限会社の関係者のみで16人を数える。議会は官僚主導型から経済界主導型へ移行し、市場経済の進行の政治への影響が見られる。また97年11月に北京で中口共同宣言が署名され国境線確定問題が決着したが、地元の反対にもかかわらずロシアが領土の一部を中国に引き渡したことは注目されてよい。