著者
喜田 宏 伊藤 壽啓 梅村 孝司 藤田 正一 前出 吉光 中里 幸和 高田 礼人 岡崎 克則 板倉 智敏
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1996

ウイルスの病原性発現機構を宿主側の要因を詳細に解析することによって究明することを目的とした。そのため、ウイルス感染によって誘発される宿主細胞由来病原性因子の検出を試みた。インフルエンザウイルス感染発育鶏胚の奨尿膜を超音波破砕し、その可溶性画分をニワトリの静脈内に注射した。ニワトリは汎発性血管内凝固により数分以内に斃死した。この致死活性はヘパリンを静脈内に前投与することによって抑制されたことから、本因子は血液凝固に関与する物質と推定された。陰イオン交換体を用いた高速液体クロマトグラフィーおよび塩析法によって病原性細胞因子を濃縮精製する系を確立し、粗精製致死因子をマウスに免疫して、モノクローナル抗体11クローンを作出した。ニワトリの鼻腔内にインフルエンザウイルス強毒株と弱毒株を実験感染させ、経過を追及した。強毒株はウイルス血症を起こしたが、弱毒株はウイルス血症を起こさなかった。すなわち、強毒株を接種したニワトリでは全身臓器の血管内皮細胞でウイルス増殖が起こり、血管炎を招来した。強毒株の標的が血管内皮細胞であることが明らかになった。損傷した血管内皮細胞から血液凝固因子ならびにサイトカインが放出された結果、汎発性血管内血液凝固を起こし、ニワトリを死に至らしめるものと結論した。この成績はインフルエンザウイルス感染鶏胚奨尿膜から抽出した細胞因子がニワトリに血管内凝固を起す事実と一致する。汎発性血管内血液凝固症候群は様々なウイルス感染症で認められる。したがって、この細胞因子はインフルエンザのみならず他のウイルス感染症においても病原性発現に重要な役割を果たすものと考えられる。ウイルス感染症の治療法を確立するため、本致死因子をコードする遺伝子を同定する必要がある。
著者
鈴木 徳治 藤田 正一 古座谷 醇 大木 俊光
出版者
The Japanese Society of Clinical Pharmacology and Therapeutics
雑誌
臨床薬理 (ISSN:03881601)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.437-452, 1983-09-30 (Released:2010-06-28)
参考文献数
39

The usefulness of an approximation formula to calculate the power of analysis of variance for bioequivalence tests in a two-way crossover design was examined by comparison with the power estimated from the upper probability integrals of the noncentral F-distribution. The approximation formula was shown to be useful for the calculation of the power for usual bioequivalence tests . The calculation of the power for bioequivalence tests in a multi-way crossover design was attempted using the approximation formula.Further, data in previously published reports on bioequivalence between drug preparations were reviewed from the standpoint of the power. Only 24 of 86 bioequivalence analyses conducted with 25 different drugs gave a power higher than 80% to detect a 20% difference in bioavailability with α=0.05, and the power of about a half of the analyses was lower than 50%.
著者
藤田 正一
出版者
公益事業学会
雑誌
公益事業研究 (ISSN:03873099)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.5-13, 1999-03

本穣において、私は、本学会大会の統一議題名の選定背景や統一論聴名と公誕事業研究の関係について考察し、それらが今後の公益事業研究の方向性や環化のためになんらかの参考になることを期して論究した。そこで、特筆されたことは、1980.J:手托以降の統一論題名がそれ以前の統一論題名と大きく異なってきたことからも理解されるように、80年代以降、日本においても公益事業研究が大きく転換してきたということである。しかし、その転換は、時流に流容れて転換したのではない。社会経満環境の大ぎな変化によって生じた課題を議案に提え、それらの課題受信統的公議事業論に縛られることなく解明したよで、動態的効率性と公共の季五益が適正に鞍備されることを基軸に据えて薬事査に公益事業譲を理議化してきた結果が、わが、鑓の公議事業研究の転換となったのである。かくして、近年、税護議的な公議事業摂認が少なくなってきているのであるが、よ記の公益事業罰究転換後の研究姿勢を基本としながら、伝統的公議事業識に縛られない鰯車議釣鵠露からの公議事業顎究も遵守していかなければならない。