著者

西尾 隆

出版者

行政管理研究センタ-

雑誌

季刊行政管理研究 (ISSN:0386684X)

巻号頁・発行日

no.56, pp.p37-46, 1991-12

著者

西尾 隆

出版者

国際基督教大学

雑誌

社会科学ジャーナル = The Journal of Social Science (ISSN:04542134)

巻号頁・発行日

no.79, pp.143-162, 2015-03-31

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Modern governments have shifted their major functions from coercion to service delivery. Even in such a coercive policy field as correction administration, where the security issue is still a top priority, the style of prison management is changing towards a softer and more responsive system in accordance with new demands from inmates, who are aging, more multicultural and diverse. Having reviewed the characteristics of Japan’s prison management in a comparative perspective, this paper will focus on the recent changes in the correction administration system, with special focus on human resource management and the introduction of the PFI institutions.Historically, Japan’s postwar prison management had been decentralized and flexible, while not well-standardized, but since around 1970 a tightly-controlled prison management system was institutionalized across the country. However, the government started reforming this system’s, legal and practical components, when injuries and fatalities occurred at Nagoya Prison in 2002. In order to put more emphasis on rehabilitation and to mitigate overcrowding, four PFI prisons were established from 2007 to 2008, where prison guards as public servants andstaff of private companies are collaborating in rehabilitation and occupation training of the inmates. Although it is still at an experimental stage, this new style of correction administration seems to replace the traditionally “tight-controlˮ system.When one observes the reality of inmates comparing with patients or handicapped people outside the prison walls, it is becoming harder and harder to draw a clear line between prisons and welfare or medical institutions. While the PFI prisons were introduced to meet the urgent, short-term needs, the reform can have a longer-term impact on the shift of nature of correction administration from a simple coercion for inside safety to a mixture of services including education, training, and welfare for inmates, as well as security for people at large.

著者

菅野 均志 西尾 隆

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.60-65, 2015-02-05 (Released:2017-06-28)

著者

西尾 隆

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.789-790, 1997-10-15 (Released:2010-07-21)

参考文献数

9

著者

西尾 隆志

出版者

明治大学国際武器移転史研究所

雑誌

国際武器移転史 (ISSN:24238538)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.93-117, 2018-07-23

著者

森岡 洋貴 西尾 隆佑 竹内 梓紗 玉野 春南 武田 厚司

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第45回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.P-38, 2018 (Released:2018-08-10)

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農薬暴露はパーキンソン病の環境要因とされる。除草剤のパラコートは、NADPH酸化還元酵素等を介した酸化還元サイクルにより、活性酸素種を細胞内外で持続的に産生する。実験動物においてパラコート暴露はパーキンソン病に特徴的な黒質ドパミン作動性神経変性を惹起するが、その神経変性機序は明らかではない。本研究では、パラコートによる黒質ドパミン作動性神経変性には細胞外Zn2+流入が関与し、運動障害を惹起すると仮定し検証した。 ラットの片側黒質にパラコートを投与して2週間後、投与側黒質組織は脱落した。さらに、投与側の線条体ではドパミン作動性神経マーカーであるチロシン水酸化酵素の染色が顕著に減弱した。これより、パラコートによる黒質—線条体ドパミン作動性神経の顕著な変性が認められた。パラコートの片側黒質投与2週間後の運動障害をアポモルフィン皮下投与による回転運動回数で評価したところ、回転運動回数は増加し、運動障害が認められた。また、パラコート投与10分後において黒質細胞内Zn2+レベルは顕著に増加した。このパラコート投与による神経変性および運動障害は、細胞内Zn2+キレーターとパラコートの同時投与により改善された。パラコートによる黒質ドパミン作動性神経変性を介した運動障害には黒質ドパミン作動性神経細胞内Zn2+レベルの増加が関与することが示唆された。細胞内Zn2+レベルの増加の機序を追究するため、パラコートをラット黒質に灌流すると細胞外グルタミン酸濃度は増加した。また、脳スライスにパラコートを添加すると黒質細胞内Zn2+レベルは増加し、細胞外Zn2+キレーターならびにグルタミン酸受容体であるAMPA受容体の阻害剤存在下で抑制された。これより、パラコートは神経終末からのグルタミン酸放出を促進させ、AMPA受容体活性化を介して細胞外Zn2+が黒質ドパミン作動性神経に取り込まれることが示唆された。以上、パラコートによる黒質ドパミン作動性神経への細胞外Zn2+流入は黒質ドパミン作動性神経変性を介した運動障害の一因であることが示された。

著者

西尾 隆

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.463-471, 1994-08-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

11

著者

西尾 隆 荒尾 知人

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.493-499, 2002-10-05

被引用文献数

7

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畑土壌に施用したアンモニア態窒素の有機化に関する土壌間差を明らかにするために,硫酸アンモニウムを添加した土壌の長期インキュベーションを行い,有機化量の経時的推移を求めた.典型淡色黒ボク土,多腐植質厚層黒ボク土,細粒質普通灰色低地土,細粒質台地黄色土の4種類の土壌に対して,重窒素標識硫酸アンモニウムを200mg N kg^-1或いは2000mg N kg^-1添加して実験を行った.また,重窒素同位体希釈法を用いてそれぞれの土壌の無機化,有機化,硝化速度の測定を行った.土壌中にアンモニア態窒素が残存している条件下では,2種の黒ボク土の有機化速度は,灰色低地土や台地黄色土よりも速かった.硫酸アンモニウム添加量2000mg N kg^-1の時には,総ての土壌で180日後になってもアンモニア態窒素が残存していたため,2種類の黒ボク土で有機化量がアンモニア態窒素施用量の5.2%となったが,台地黄色土では1.4%であった.しかし,硫酸アンモニウム添加量200mg N kg^-1の場合は,台地黄色土以外の土壌はアンモニア態窒素がほぼ20日以内に硝化されてしまったために,窒素有機化量が施用量の3%前後だったのに対し,台地黄色土では最後までアンモニア態窒素が残り,有機化量は施用量の12%以上まで到達した.重窒素同位体希釈法で求めた土壌の有機化速度と,長期インキュベーション実験で土壌にアンモニア態窒素が残存した期間との積をとると,同実験の最終的な重窒素標識窒素有機化量と,良い相関関係が得られた.また,アンモニア態窒素が残存する条件下では,窒素有機化量がバイオマス窒素の値を超えても,なお有機化量が単調増加してゆくことから,いったん微生物に取り込まれた窒素が,死菌体残さ,空の胞子等として残ったり,或いは腐植化したりしている可能性が考えられた.

著者

井上 健一 西尾 隆

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.77, no.6, pp.659-665, 2006-12-05

参考文献数

24

被引用文献数

4

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有機質資材施用下の畑地の窒素収支を把握するためには,脱窒の定量的な予測手法の開発が不可欠である.そこで,土壌の種類,水分,かさ密度の違い,有機物添加の有無およびそれら要因の複合的な作用が土壌の脱窒速度に及ぼす影響を室内モデル試験によって調査し,未攪乱土壌法による圃場での層位別脱窒速度の実測結果と合わせて検討した.1)淡色黒ボク土,灰色低地土の両土壌とも土壌含水率と仮比重の増加とともに脱窒速度が増加したが,特に速度が著しく増加する境界域が存在した.乾燥豚ぷんの施用で脱窒速度は大きく増加したが,境界域の値は無添加に比べ1低下した.2)脱窒速度を圃場条件下で実測した結果,7月9日の乾燥豚ぷん区の脱窒速度は化学肥料区に比べ高く,しかも,10〜20cm,20〜30cm層位において0〜10cm層位を上回る結果となった.3)7月8日に採取した土壌の脱窒酵素活性と二酸化炭素発生速度の間には高い相関関係が認められた.4)以上の結果より,畑土壌の気相率を基に脱窒を推定する簡易予測手法について検討した.その結果,土壌の違いと施用有機物の有無で分けて気相率と脱窒速度の関係をみると,両者の間にそれぞれ負の相関関係がみられた.得られた回帰直線の係数は土壌と有機物の二要因の影響を強く受けていることが推察されることから,脱窒速度の推定には,この関係を考慮することが必要と考えられた.