3 0 0 0 OA AISデータを利用した世界主要コンテナターミナルのバース・ウィンドウ作成による稼働率分析
- 著者
- 赤倉 康寛 安藤 和也
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.2, pp.I_1175-I_1180, 2012 (Released:2012-09-18)
- 参考文献数
- 3
- 被引用文献数
- 1 1
国際海上コンテナ輸送量が伸び続けてきた中で,積み替えの容易なコンテナ貨物を巡る港湾間競争は,激しさを増してきた.我が国においても,釜山等に伍するサービスを提供し東アジア主要港として選択される港湾を目指した国際コンテナ戦略港湾政策が進展中である. 港湾間競争を勝ち抜くためには,ターミナル運営の効率化のため,稼働率を向上させる必要がある.そこで,本研究では,コンテナターミナルの稼働率を測る方法の一つとして,バース・ウィンドウの作成手法を構築し,主要ターミナルのバース占有率を比較分析した.
3 0 0 0 OA 我が国への三大バルク貨物輸送船の大型化に向けた考察
- 著者
- 赤倉 康寛 瀬間 基広
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集D (ISSN:18806058)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.3, pp.369-382, 2010 (Released:2010-08-20)
- 参考文献数
- 28
中国・インド等の旺盛な資源需要を背景に,石炭,鉄鉱石,穀物等のドライバルク貨物を輸送するバルクキャリアの大型化が,急激に進展している.我が国産業の国際競争力の維持・強化や,より安定した食糧原料の供給のためには,この大型化動向に対する我が国港湾の対応方策を,十分に検討しておく必要がある.一方,ドライバルク貨物輸送は,特定荷主のための不定期輸送であり,その情報は非常に限られている.以上の状況を踏まえ,本研究は,バルクキャリアの大型化動向の分析,我が国港湾施設の輸送船大型化に対する制約状況の把握,大型化による輸送コスト削減効果の算定により,我が国への三大バルク貨物輸送船の大型化に向けた方策について考察したものである.
2 0 0 0 大規模地震による街路閉塞予測シミュレーションの構築
本研究は, 今後発生し得る大規模地震による街路閉塞の被害を予測することを目的としたものである. 本研究では, 街路閉塞の発生を旧気象庁震度階を基にした地震動強さと街路幅員によりモデル化し, これによる予測結果を既往の研究における兵庫県南部地震での実測状況と比較, 概ね一致していることを確認した. さらに, 本研究のモデルを用いて横浜市中心地域が関東大地震と同規模の地震を受けた場合の被害予測を行い, これにより都市の地震災害に対する総合的な対応方策の検討の一部となり得ることを示した.
1 0 0 0 OA フルコンテナ船の入出港喫水と岸壁水深の関係
- 著者
- 赤倉 康寛 高橋 宏直
- 出版者
- 一般財団法人 運輸総合研究所
- 雑誌
- 運輸政策研究 (ISSN:13443348)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, no.2, pp.010-018, 2001-07-31 (Released:2019-05-31)
- 参考文献数
- 14
近年,フルコンテナ船の大型化の傾向は著しい.これに対応する水域施設,係留施設等の港湾施設において,一番問題となるのが水深である.船型の大型化に伴って船舶の喫水は深くなるが,港湾施設の水深は供用後に増深することはなかなか困難である.したがって,港湾施設の整備においては,船舶の喫水と港湾施設の水深の関係について,十分検討を行っておく必要がある.本報告は,日本の主要港に寄港したフルコンテナ船の入出港時の実際の喫水データを収集し,満載喫水やバース水深との関係についての分析を行った.また,この状況を踏まえ,今後の日本におけるコンテナバースの必要バース水深について考察した.
- 著者
- 赤倉 康寛 竹村 慎治
- 出版者
- 一般財団法人 運輸総合研究所
- 雑誌
- 運輸政策研究 (ISSN:13443348)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, no.1, pp.17-23, 2011
<p>北米航路コンテナ船の最短ルートである日本海に近接しているとの優位性を踏まえ,日本海側拠点港湾の検討が開始されようとしている.しかし,これまで,日本海を通航した全てのコンテナ船を把握することは困難であったため,定量的に通航隻数を把握した統計データや研究は見当たらなかった.以上を踏まえ,本研究は,船舶動静データに,津軽・関門海峡におけるAIS(船舶自動識別装置)データを組み合わせることにより,北米航路コンテナ船の日本周辺での通航海域を把握・分析したものである.さらに,過去の通航海域についても推計を行った.</p>
1 0 0 0 OA 災害時物流の脆弱性と企業行動の微視的分析に基づく新たな物流リスク評価手法の開発
2011年の東日本大震災によるサプライチェーンの寸断から我が国のモノづくり産業が全国規模、世界規模で操業停止した経験に鑑み本研究では、震災の影響が著しかった自動車産業サプライチェーンのモデル化と、災害がサプライチェーンに及ぼす負のインパクトの測定、サプライチェーンマネジメント(SCM)改善策の効果の評価を行った。SCM改善策の評価結果は、①部品在庫の積み増しの効果は低い、②部品調達は海外よりも国内への分散化が効果的、③災害によって生じたサプライチェーンの隘路に対する共同復旧支援の効果は高い等の結果が得られ、我が国の製造業全般の災害時SCMのあり方に示唆を与えるものとなった。