著者

織原 義明 鴨川 仁 野田 洋一

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.81-85, 2014-09-30 (Released:2014-11-25)

参考文献数

14

被引用文献数

2 2

著者

吉川 知江 木村 文則 藤原 睦子 喜多 伸幸 高橋 健太郎 野田 洋一

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, 2007

著者

後藤 栄 横井 崇子 高倉 賢二 廣瀬 雅哉 木村 俊雄 竹林 浩一 秋山 稔 中西 桂子 布留川 浩之 野田 洋一

出版者

近畿産科婦人科学会

雑誌

産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.1-5, 2000-01-01 (Released:2010-09-27)

参考文献数

10

---

正常排卵周期を有する不妊症患者に対する排卵誘発の有効性について検討した.1998年1月から12月の12ヵ月間に不妊治療あるいは指導を受けた185婦人のうち,排卵障害を伴わない131症例を対象とした.中枢性無月経,多嚢胞卵巣症候群,早発卵巣不全,高プロラクチン血症および稀発月経や頻発月経など月経異常を有するものは排卵障害を有する症例として本解析から除外した.両側卵管閉鎖,無精子症などの絶対不妊も除外症例とした.各不妊原因に対する治療を行うとともに,初診後3ヵ月間の待機期間を経ても妊娠に至らない症例に対して,1司意を得たうえでクロミフェン,シクロフェニル,hMG(FSH)+hCGを単独または併用した排卵誘発を行い,各種排卵誘発法の周期あたりの妊娠率を,自然排卵周期(自然周期)における妊娠率と後方視的に比較検討した.排卵障害を有さない131症例において,1998年1月から12月の間に妊娠が確認されたのは33周期であった.このうち排卵誘発により妊娠に至ったのは23周期であった.自然周期における妊娠は10周期で,このうち初診後3ヵ月以内に妊娠に至った周期は7周期であった.初診後3ヵ月間の待機期間を過ぎた症例では,IVF-ET周期を除く排卵誘発周期では周期あたりの'妊娠率は4.3%(16/374)であり,自然周期での妊娠率の1.1%(3/284)と比較して有意に高率であった.排卵誘発法別の妊娠率はhMGを含む周期,シクロフェニルを含む周期ではそれぞれ6.7%(4/60),4.4%(5/114)であり,自然周期より有意に高率であった,しかしクロミフェンを含む周期の妊娠率は3.3%(7/209)であり,自然周期と有意差を認めなかった.自然排卵周期を有する不妊症患者に対し,シクロフェニルまたはゴナドトロピンによる排卵誘発法は有効な方法と考えられたが,クロミフェンの有効性は認めなかった.〔産婦の進歩52(1);1~5,2000(平成12年1月)〕

著者

林 嘉彦 高倉 賢二 山出 一郎 石川 弘伸 石 紅 後藤 栄 和久田 晃司 野田 洋一

出版者

近畿産科婦人科学会

雑誌

産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.516-527, 1997

---

子宮内膜内微小環境を修飾することにより胚着床率が改善するか否かを明らかにするために,胚と各種生理活性物質との子宮内膜内共移植を試みた.移植には胚盤胞(ICR)を用い,受卵雌には8~10週齢の同系偽妊娠マウスを用いた.生理活性物質はヒスタミン,プロスタグランジンE2,プロゲステロン,hCGについて検討したが,ヒスタミン(100μM)との共移植でDay2受卵雌の着床率が改善(31.5%)した.マウス子宮内膜間質細胞の培養系にヒスタミンを添加(100μM)したところ脱落膜化の過程にはなんら影響が認められず,また卵孚化胞胚培養系にヒスタミン添加(100μM)を行ってもトロフォブラストの発育にはなんら影響が認められなかった.一方,胚・ヒスタミン共移植後の子宮内膜には著明な間質の浮腫が認められた.以上より着床率改善の機序はヒスタミンによる脱落膜化修飾作用あるいは胚発生促進効果を介したものではなく,血管透過性充進の機序を介した微小環境の変化によるものと考えられた.本研究により胚・生理活性物質の内膜内共移植によって着床率が改善されうる実験的根拠が得られた.〔産婦の進歩49(5);516~527,1997(平成9年9月)〕

著者

中村 幸雄 宮川 勇生 石丸 忠之 加藤 紘 木下 勝之 黒島 淳子 小辻 文和 玉舎 輝彦 中村 幸雄 楢原 久司 野田 洋一

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.755-761, 1999-08-01

参考文献数

10

被引用文献数

18

---

18歳以下の続発無月経症例を対象としてアンケート調査を行い, 依頼した90施設のうち53施設(回収率59%)より288例(有効症例280例)の回答を得た. 無月経に至った誘因としては, 減食による体重減少が44%を占めた. 第1度無月経の誘因は, 不明が最も多く, 減食がこれに次いだ. 第2度無月経の誘因は, 減食が最も多く, 61%を占めた. 減食が誘因の第2度無月経では同誘因の第1度無月経に比較して初診時までの体重減少が有意に著しかった(p<0.02). 第2度無月経では第1度無月経に比較してBMIが有意に低かった(p<0.001). 第2度無月経のBMIのcut off値は18.1であった. 第2度無月経では第1度無月経に比較して有意に無月経の期間が長かった(p<0.001). 第2度無月経では第1度無月経に比較して有意にE_2が低値であった(p<0.0001). 第2度無月経のE_2のcut off値は28.2pg/mlであった. 治療法は, 主としてクロミフェン又はカウフマン療法が行われ, hMG-hCG療法はほとんど行われていなかった. 第2度無月経では約9割にカウフマン療法が施行されていた. 治療により, 基礎体温において第1度無月経の61%に二相性が確認されたが, 第2度無月経では二相性が確認されたのは33%に留まった. 思春期の続発無月経は, その後の妊孕性や骨粗鬆症の発生にも重大な影響を与えることから, 今後, prospectiveな検討をもとにした有効な治療法の確立が必要であるとともに, 減食を中心とした誘因がいかにして除去できるかが重要であると考えられた.