著者

原 尚志 鈴木 幸太 木谷 美思 小野寺 悠 鈴木 諒 斎藤 美緑

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.87-91, 2015-06-03 (Released:2017-02-10)

被引用文献数

1

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福島第一原子力発電所事故により,福島県内は放射性物質による汚染が心配されている。福島高校スーパーサイエンス部では,高校生の外部被ばくに注目し,昨年6月福島県内外で個人線量調査を実施した。この結果から,福島県内の高校生の個人線量が特異的に高いわけではないことがわかった。

著者

原 尚志 鈴木 幸太 木谷 美思 小野寺 悠 鈴木 諒 斎藤 美緑

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.87-91, 2015

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福島第一原子力発電所事故により,福島県内は放射性物質による汚染が心配されている。福島高校スーパーサイエンス部では,高校生の外部被ばくに注目し,昨年6月福島県内外で個人線量調査を実施した。この結果から,福島県内の高校生の個人線量が特異的に高いわけではないことがわかった。

著者

鈴木 諒平 吉村 久志 山本 昌美 加藤 卓也 名切 幸枝 石井 奈穂美 落合 和彦 近江 俊徳 羽山 伸一 中西 せつ子 今野 文治 川本 芳

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement 第33回日本霊長類学会大会

巻号頁・発行日

pp.37-38, 2017 (Released:2017-10-12)

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2011年3月11日,東日本大震災の地震・津波による東京電力福島第一原子力発電所の爆発によって,周辺に生息する野生ニホンザル(Macaca fuscata)が放射線被曝(以下,被曝)を受けた。今後,既存文献から甲状腺の癌化などの増殖性変化が起こる事が予想される。本研究の目的は福島県福島市に生息するニホンザルの甲状腺濾胞密度を定量化により,組織形態学的変化の有無を明らかにすることである。材料として,被曝を受けた福島県福島市のニホンザル(以下,福島サル)95検体,被曝を受けていない青森県下北半島のニホンザル(下北サル)30検体の甲状腺のHE標本を用いた。これらを光学顕微鏡下で200倍にて観察し,CCDカメラを用いて画像を取り込み,cell Sensモニターにて1視野のうち500μm×500μmあたりの濾胞数をカウントした。左右甲状腺から無作為に選出した5視野ずつ,計10視野についてカウントを行い,この平均を各検体の濾胞密度とした。これらの結果を福島サル,下北サル各々において,年齢(幼獣,亜成獣,成獣),季節(4~9月,10~3月),性別(雌,雄)に関して比較を行ったところ,年齢差のみ有意差が得られた。さらに福島サルと下北サルの各年齢区分どうしを比較したところ,どの年齢区分においても有意差は認められなかった。つまり現段階では,被曝した福島サルと被曝していない下北サルの甲状腺濾胞密度に関しては有意な差は認められないという結果になった。

著者

鈴木 諒太 國實 誉治 荒井 康裕 小泉 明 稲員 とよの 藤川 和久 大森 栄治 関田 匡延 近藤 楽

出版者

公益社団法人 日本水道協会

雑誌

全国会議(水道研究発表会)講演集

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.426-427, 2020

著者

鈴木 諒一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.1-28, 1970-10

著者

鈴木 諒一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.5, pp.105-110, 1958-12-31

著者

鈴木 諒一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.27-32, 1996-06-25

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1995年春の神戸の大地震と,円高不景気以来,海外に工場を移す会社が増えた。従って生産が増えても,国内の失業者の数は増えた。又,生鮮食料品の輸入が増えて物価は下ったが,農家所得は減った。GDPが世界一を誇った日本経済も,今や順位は下降し,世界第4位となり,産業別,地域別の賃金格差は増大して行くであろう。一方に於て,世界経済も不況に悩まされている。アメリカの財政赤字削減政策は,なかなか成功しないし,ドイツは,東西合併の余波が未だ続いて,低成長が続くであろう。これが,わが国の国際収支にまで影響してくるであろう。これにより,わが国GDPの予測は出来るが,その裏付けとなる地価の絶対額と,その昭和62-平成6年の変動率を,都道府県別に観察していこう。最も水準が低いのは,そして上昇率も低いのは,山陰地方であり,反対に上昇率が高いのは,大都市周辺の県である。これは人口疎開の面から云って,重要な参考資料となるであろう。もっとも,産業構造の変化との組合せ,との関係を追求していかなければならないわけであるが,以上,低成長下のわが国経済の問題点を指摘したまでである。

著者

鈴木 諒一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.1-8, 1996-12-25

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平成時代に入ってから,関東地方のように大平野があり,気候も温和な地区を商工業の発展地区にしたいと云う開発計画が聞かれた。但し,京浜工業地帯や神奈川県の海岸地帯は過密地帯でこれ以上,人ロを増やすことは好ましくないし,房総半島のような小高い丘のある場所は開発計画から外してある。又,開発拠点としては,人口20万人以上の都市を中心として開発を進めれば,自らその周辺を潤おすであろうとの観察も成り立つ筈である。かくして開発拠点としては, (1)八高線より東,(2)千葉-成田を結ぶ線及び常磐線より西,(3)相模原市, (4)北は,水戸-高崎を結ぶ線より南,の地区に集中させる。そこで,先ず小売業の売上金額を考察すると,人口の大小と売上高との取引はある筈であるが,その相関を大きく乱しているのは,宇都宮市と水戸市であって,いずれも人口の割に,販売高が多い。この原因を小売業の内部構造に求める。千葉県船橋市は各種商品小売業の販売額が大きく,北関東の都市では,各専門店の売上高の割合で大きい。又,人口増加率と売上高の伸び率が大きいのは,川越市と所沢市である。第2に製造業との相関をとると,高崎市は小売業の割に製造業の出荷額が大きく,船橋市はその逆である。前者は電気機械,輸送用機械等のシェアが大きく,後者は化学工業,一般機械等の消費財のウエイトが大きい。第3にサービス業と小売業の相関を見ると,船橋市では宿泊所のウェイトが低く,自動車等の修理業のウェイトが大きい。これに対して高崎市では,宿泊所のウェイトが高く,「その他の修理業」のウェイトが低い。そして千葉県の方が群馬県より零細経営の事業所が少ない。