著者

高橋 久昭 河西 信勝 鎌田 信悦

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-57, 1992-10-09 (Released:2010-09-27)

参考文献数

14

被引用文献数

2 1

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1977-90年に当料で手術を行った甲状腺乳頭癌症例,新鮮例504例・2次例64例を対象に,リンパ節転移の部位・頻度・原発巣との関係などについて分析し,治療上の問題点および予後との関係について検討した。 気管前・傍郭清は新鮮症例454例に施行し,287例(63%)に転移が認められた。 内深頸リンパ節転移は新鮮症例164例(33%)に認められ,特に甲状腺内転移の多発している症例および低分化癌で転移の頻度が高かった。両側の深頸部に転移した症例では,高率に甲状腺の両葉に癌腫を認めた。 予後との関係をみると,深頸部リンパ節転移を認めた症例に遠隔転移あるいは頸部再発病巣の悪性転化による死亡が確認された。

著者

杉谷 巌 吉本 世一 三谷 浩樹 保喜 克文 苦瓜 知彦 川端 一嘉 鎌田 信悦 柳澤 昭夫

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.41-46, 2000-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

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甲状腺濾胞癌のすべてを術前に濾胞腺腫と鑑別することは不可能であるが, 遠隔転移を生ずる可能性の高い濾胞癌を区別することができれば臨床上の意味は大きい。濾胞癌34例 (1985~1999年, 男11, 女23, 27~76歳) を対象に遠隔転移例の臨床病理学的特徴を検討した。遠隔転移例は11例 (骨7, 肺2, 骨+肺2)で, うち4例が原病死しており, 非遠隔転移23例 (原病死0) より有意に予後不良であった。遠隔転移例では非遠隔転移例と比較して, (1) 術後血中サイログロブリン値が正常化しない (全例)。(2) 割面の肉眼所見で広範浸潤型を呈し (11例中10例), 厚い被膜を持つ症例が多い (11例中8例が1mm以上の厚さの被膜)。(3) 組織学的に脈管侵襲陽性 (全例) で, 低分化成分を持つ症例が多い (11例中10例)。といった特徴があった。これらの特徴を有する症例については, 例え初診時に遠隔転移がなくとも長期の経過観察が重要と考えられた。

著者

杉谷 巌 川端 一嘉 鎌田 信悦 柳澤 昭夫

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.78-84, 2004-04-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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遠隔転移 (M) は甲状腺乳頭癌 (PTC) において最大の予後不良因子であるが, PTCのMには長期間進行しない例も少なくなく, その予後予測は容易でない。当科におけるPTC 604例 (1976~98年, 微小癌は除く) 中, 初回治療時Mを認めたものは32例 (5.3%), 術後経過観察中にMを認めたものは26例 (4.3%) であった。全M症例58例中28例 (48.3%) が原病死していたが, うち5例は局所の原因による死亡であった。一方, 7例は治療によりMが消失していた。5年以上の経過観察でMが進行していない24例とMが急速に進行した24例を比較すると, 前者には若年者, Mが小さいもの, 肺のみに遠隔転移したもの, 原発巣の病理組織像が高分化成分主体のものが有意に多かった。Mに対しては131Iによる内照射治療や切除手術を適宜行うが, 特に進行の遅いことが予測されるM症例では, 局所の制御も重要であると考えられた。

著者

伏見 千宙 多田 雄一郎 増淵 達夫 松木 崇 菅野 千敬 岡田 拓郎 佐々木 剛史 丹羽 一友 町田 智正 三浦 弘規 後藤 俊行 黒坂 正生 鎌田 信悦 小高 利絵 矢郷 香

出版者

一般社団法人 日本口腔腫瘍学会

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.232-236, 2016-12-15 (Released:2016-12-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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当科にて救済手術を施行した口腔扁平上皮癌深部再発症例27例の検討を行った。救済手術後の1年生存率は75%,2年生存率は61%であった。無病生存期間は中央値10.9か月(2.6か月~61.3か月)であった。予後不良因子は術後病理断端陽性・近接および,原発巣亜部位が舌・口腔底・頰粘膜であった。原発巣再々発部位は,後方および副咽頭間隙が88%を占めており,後方の安全域の設定,副咽頭間隙郭清も考慮すべきと考えられた。

著者

岡本 伊作 鎌田 信悦 三浦 弘規 多田 雄一郎 増淵 達夫 伏見 千宙 丸屋 信一郎 武石 越郎 松木 崇

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.1, pp.27-30, 2013 (Released:2013-03-05)

参考文献数

14

被引用文献数

3 10

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副咽頭間隙に発生する腫瘍は全頭頸部腫瘍の0.5%といわれ比較的まれな疾患である. 2005年7月から2011年6月までの6年間, 国際医療福祉大学三田病院頭頸部腫瘍センターで入院加療を行った副咽頭間隙腫瘍76例を経験した. 対象は男性35例, 女性41例, 年齢は15歳から78歳で中央値44歳であった. CTやMRIによる術前画像診断や穿刺吸引細胞診 (FNA: fine needle aspiration) と術後病理組織診断について検討した.病理組織学的診断の内訳は良性腫瘍が69例 (90.8%), 悪性腫瘍が7例 (9.2%) であった. 良性腫瘍では神経鞘腫32例 (42.1%) と多形腺腫28例 (36.8%) で大部分を占めていた. 多形腺腫は茎突前区由来が26例 (93.8%), 神経鞘腫は茎突後区由来が28例 (87.5%), 悪性腫瘍に関しては茎突前区由来が7例 (100%) であった. 術前FNAを施行している症例は55例で正診率は39例/55例 (70.9%) であった.術前画像診断は病理組織を予測する上で非常に有用であると思われた. また茎突前区由来の場合では, 常に悪性腫瘍の可能性を考慮し術前にFNAを施行しておく必要があると思われた. 正診率に関してはFNAの手技を検討することで改善の余地があると考えている.