著者

杉谷 巌 吉本 世一 三谷 浩樹 保喜 克文 苦瓜 知彦 川端 一嘉 鎌田 信悦 柳澤 昭夫

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.41-46, 2000-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

被引用文献数

2 2

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甲状腺濾胞癌のすべてを術前に濾胞腺腫と鑑別することは不可能であるが, 遠隔転移を生ずる可能性の高い濾胞癌を区別することができれば臨床上の意味は大きい。濾胞癌34例 (1985~1999年, 男11, 女23, 27~76歳) を対象に遠隔転移例の臨床病理学的特徴を検討した。遠隔転移例は11例 (骨7, 肺2, 骨+肺2)で, うち4例が原病死しており, 非遠隔転移23例 (原病死0) より有意に予後不良であった。遠隔転移例では非遠隔転移例と比較して, (1) 術後血中サイログロブリン値が正常化しない (全例)。(2) 割面の肉眼所見で広範浸潤型を呈し (11例中10例), 厚い被膜を持つ症例が多い (11例中8例が1mm以上の厚さの被膜)。(3) 組織学的に脈管侵襲陽性 (全例) で, 低分化成分を持つ症例が多い (11例中10例)。といった特徴があった。これらの特徴を有する症例については, 例え初診時に遠隔転移がなくとも長期の経過観察が重要と考えられた。

著者

杉谷 巌 川端 一嘉 鎌田 信悦 柳澤 昭夫

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.78-84, 2004-04-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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遠隔転移 (M) は甲状腺乳頭癌 (PTC) において最大の予後不良因子であるが, PTCのMには長期間進行しない例も少なくなく, その予後予測は容易でない。当科におけるPTC 604例 (1976~98年, 微小癌は除く) 中, 初回治療時Mを認めたものは32例 (5.3%), 術後経過観察中にMを認めたものは26例 (4.3%) であった。全M症例58例中28例 (48.3%) が原病死していたが, うち5例は局所の原因による死亡であった。一方, 7例は治療によりMが消失していた。5年以上の経過観察でMが進行していない24例とMが急速に進行した24例を比較すると, 前者には若年者, Mが小さいもの, 肺のみに遠隔転移したもの, 原発巣の病理組織像が高分化成分主体のものが有意に多かった。Mに対しては131Iによる内照射治療や切除手術を適宜行うが, 特に進行の遅いことが予測されるM症例では, 局所の制御も重要であると考えられた。

著者

小林 雅夫 兼平 千裕 加藤 孝邦 青柳 裕

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.159-165, 2003-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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鼻前庭扁平上皮癌5例に小線源治療主体の放射線治療を施行した。鼻前庭に限局した3例には外部照射40Gy後に鼻腔内へ1cm径, 2cm長のアプリケータを挿入し, 18-20Gy/4frの高線量率腔内照射 (1例ではさらにAuグレインによる組織内照射を追加) を行った。鼻唇溝皮膚に浸潤した2例には外部照射50-60Gy後に30-40Gy/3-4日の低線量率組織内照射を施行した。1年2ケ月で他癌死 (肺癌) した1例を除くと全例 (7年8ケ月, 7年2ケ月, 2年6ケ月, 4ケ月) とも無病生存であった。重篤な晩期有害事象は認めなかった。T1-2N0鼻前庭扁平上皮癌に対しては, 小線源治療を主体とした放射線治療で高い局所制御率が得られ, 美容の面でも優れていた。鼻前庭に限局した病変には組織内照射と比べてより侵襲が少なく, 外来で治療可能な高線量率腔内照射が適していると思われた。

著者

齊藤 祐毅 三谷 浩樹 米川 博之 福島 啓文 佐々木 徹 新橋 渉 瀬戸 陽 北野 睦三 小泉 雄 植木 雄志 神山 亮介 川畑 隆之 蛯名 彩 足立 充隆 小倉 真理子 川端 一嘉

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.74-79, 2012

被引用文献数

5

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1980年1月から2010年12月までの30年間にがん研病院頭頸科で一次治療として手術を行った頭頸部原発粘膜悪性黒色腫40例の治療成績を検討した。男女比1:1,年齢は24~79歳(中央値62歳),観察期間は5~174ヶ月(中央値23ヶ月)であった。原発臓器は鼻副鼻腔:28例,口腔:9例,咽頭:3例。TNM分類(AJCC/UICC第7版)ではT3:8例,T4a:23例,T4b:9例でN0:36例,N1:4例,stage III:6例,stage IVA:25例,stage IVB:9例であった。Kaplan-Meier法による5年局所制御率,粗生存率,無再発生存率は70%,43%,29%であった。TNM分類は臨床的な予後とよく相関し,T4b,N1は予後不良であった。原発後方再発の制御が課題と考えられた。後発頸部リンパ節転移も高率にみとめ,頸部郭清が治療成績の維持に一定の効果を認めた。

著者

矢野原 邦生 高橋 志光 加藤 昭彦

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.117-121, 1991-05-20 (Released:2010-04-30)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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過去1年間の人間ドック受診者2103名にたいして, 超音波を用いた甲状腺腫瘍スクリーニングを行った。超音波検査にて異常所見を認めたもののうち, 一定の条件を満たすものについて, 穿刺吸引細胞診を行い, 手術適応を決定した。その結果甲状腺癌を14例発見した。ドック全受診者に占める甲状腺癌患者の割合は0.67%である。また全女性受診者に占める割合は1.28%であり, これは過去のどの報告よりも高率である。甲状腺腫瘍を耳鼻咽喉科疾患として内外に認知させるための1つの手段として, われわれ耳鼻科医もこのような甲状腺腫瘍検診に係わっていくことが将来的見地からも必要であろう。

著者

武田 元一 覚道 健治 白数 力也

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.53-55, 1991-05-20 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

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舌癌手術後の組織欠損症例に対し腟粘膜全層遊離移植により即時再建を行ったので報告した。患者は45歳女性で, 右側舌縁部のT2N0M0の扁平上皮癌であった。放射線療法および化学療法にて術前治療を行った後, 右側全頸部郭清術と舌の部分切除術を pull through にて行い, 同時に舌口底部の組織欠損部に5.5×4.5cmの腟粘膜全層遊離移植を行った。donor site は縫縮を行った。舌前方部で一部移植粘膜が壊死に陥ったが, それ以外の部分では生着し, 外観, 機能面で満足のできる結果であった。

著者

長谷川 泰久 松浦 秀博 中山 敏 藤本 保志 松塚 崇 寺田 聡広 奥村 耕司 竹内 秀行 松本 昇

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.530-534, 1997-11-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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甲状腺乳頭がんの予後は一般に良好である。頸部郭清ではいかに機能障害の少ない手術を行うかが大切である。われわれは癌の進行度に応じて頸部郭清術を使い分けている。Lateral component に対しては Jugular Neck Dissection (JND, 深頸郭清術) と Modified ND (MND) を用いる。 JNDは甲状腺癌取扱い規約のV, VIに当たる内深頚リンパ節と鎖骨上窩リンパ節の郭清を行う。MNDはこれに副神経リンパ節 (規約のVII) の郭清を追加する術式である。この中でJNDについてその手術手技を中心に述べる。切開切離はメスによる鋭的切離を基本として行う。メスによる切離は術者と助手の間でカウンタートラクションを十分に行うことが大切である。郭清は6つの面 (上面: 顎二腹筋後腹, 外面: 胸鎖乳突筋内面, 内面: 深頸筋膜面, 後面: 胸鎖乳突筋後縁, 下面: 鎖骨上縁, 前面 (甲状腺): 前頸筋外側面) を順次切離するように行う。N044例にJNDを行い, 組織学的リンパ節転移を内深頚リンパ節に75%認めた。これまでの経過観察ではJNDを受けた症例に非郭清部および郭清部の再発はない。

著者

兵頭 政光 小林 丈二 山形 和彦 森 敏裕

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.671-677, 2001-11-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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口腔および中咽頭癌切除再建後の嚥下および構音機能に関し、嚥下圧検査および発語明瞭度から検討を行った。嚥下圧は口蓋切除後には軟口蓋圧がわずかに低下したが、義顎を装用することでほぼ正常に回復した。中咽頭側壁切除では軟口蓋から中咽頭の圧が低下した。舌半側切除および亜全摘では、術後早期には正常の嚥下圧が得られる例が多かったが、経時的には術後の皮弁萎縮により嚥下圧が低下した。また、中咽頭と下咽頭での圧の同時発生や嚥下反射に先立つ口腔内の小刻みな舌運動を示す所見も認められたが、経過とともに改善傾向を示した。構音機能では口蓋切除後には発語明瞭度は著しく低下したが、口蓋欠損部を義顎により閉鎖すると改善した。中咽頭側壁切除後には軟口蓋音の障害が認められた。舌半側切除後には構音機能はあまり障害されないのに対し、亜全摘では声門音以外のすべての音の障害が高度であった。

著者

嘉田 真平 林 正彦 岡沢 秀彦

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.191-196, 2003-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

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頭頸部悪性腫瘍患者への全身18FDG-PET検査の有用性を検討した。当院では2年間に全身FDG-PETを54件45例に施行した。原発巣やリンパ節転移に関して, FDG-PETのみの診断能力とCT・MRI・診察所見のFDG-PET以外の検査を用いた従来の診断能力とを比較し検討した。FDG-PET診断の原発巣に対する感度は90%・特異度は93%であり, FDG-PET以外の診断では感度は95%・特異度は100%であった。リンパ節転移に対するFDG-PET診断の感度は90%・特異度は84%, FDG-PET以外の診断では感度は72%・特異度は80%であった。リンパ節転移に対する診断はFDG-PETが優れていた。しかし, FDG-PETでの診断では, 炎症に集積し偽陽性となることや, 早期の喉頭癌や食道癌などの薄い腫瘍では集積せず偽陰性となる点に注意が必要である。FDG-PETは他の診断と組み合わせることでほとんどの症例で的確な診断ができたが, FDG-PETを用い定期的に経過観察することでさらに正確な診断が期待できる。

著者

草間 幹夫 岸 豊子 星 健太郎 名取 恵子 松本 玲子 生田 稔 亀卦川 昭宗 酒井 英紀 榎本 昭二 倉林 亨

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.631-636, 1997-11-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

19

被引用文献数

3 3

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下顎歯肉癌に対する手術は, 従来より区域切除を主体として行われ, 良好な治療成績が得られているが, それを基本としつつ患者のQOLを考慮し辺縁切除の適応の拡大に努めてきたので報告した。下顎骨吸収深度 Grade2 (骨体部, 下顎管上の骨吸収) で, 骨吸収様式が平滑型 (Pressure type) の症例までは下顎辺縁切除が可能であった。腫瘍の軟組織進展範囲別では頬側進展型に原発巣再発の頻度が高く, 区域切除の適応が多かったが, 下顎歯肉癌全体で術前治療後の縮小手術は14.9%に行われた。画像診断特に Dental CTにより, 下顎下縁の保存に関する判断が容易となった。

著者

加藤 逸郎 小野 公二 大前 政利 神田 哲聡 藤田 祐生 大林 茂樹 中澤 光博 丸橋 晃 今堀 良夫 切畑 光統 由良 義明

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.581-586, 2005

被引用文献数

3

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ホウ素中性子捕捉療法(Boron neutron capture therapy: BNCT)は,<SUP>10</SUP>Bを予め腫瘍に集積させ,中性子線照射で発生する粒子線を利用して腫瘍選択的に破壊する治療法である。我々はこの治療法を再発頭頸部悪性腫瘍患者に対し,2001年より世界に先駆けて開始した。対象は扁平上皮癌6例,唾液腺癌3例,肉腫2例の計11例であった。その結果,腫瘍縮小率は,CR:2例,90%以上:5例,73%,54%,PD:1例,NE:1例で,奏功率82%。QOL改善は,潰瘍消失と皮膚再生,PSの改善による仕事復帰,疼痛・開口障害・呼吸苦の改善,生存期間延長などであった。11例中7例(4例:遠隔)に転移を認めた進展例だったが,治療後の生存期間は,1-38ヶ月で平均8.5ヶ月,生存率は36%(4例生存中)であった。副作用は,口内炎,全身倦怠感,脱毛などで軽度だった。進展再発頭頸部悪性腫瘍に対しBNCTを実施し,その有効性を確認した。

著者

加藤 智絵里

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.337-340, 2005

被引用文献数

2

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神戸大学病院 耳鼻咽喉・頭頸部外科にて2002年4月より言語聴覚士が定期的に口腔・中咽頭癌患者の術後摂食・嚥下障害のリハビリテーションに関わっている。術前よりオリエンテーションを実施しており,その内容と利点について述べる。また嚥下リハビリテーションの開始時には耳鼻咽喉科医師と共に嚥下機能評価を行うことや,実際によく実施している間接嚥下訓練と直接嚥下訓練について舌癌(部切,舌半切,舌亜全摘)と中咽頭癌に分けて具体的に紹介する。

著者

武宮 三三

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.416-422, 1996-12-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

3

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20年間における163例の上皮小体機能亢進症の経験から, 手術における留意事項を述べ, その1例をビデオで供覧した。上皮小体は小さい臓器であるだけでなく, 過剰腺や位置異常に富むから, 術前術中の局在診断が時によっては難しい。過不足のない切除をおこなうために必要な, 無血的な丁寧な手技について論じ, 剥離面の正確さの必要性を強調した。

著者

毛利 光宏 木西 實 天津 睦郎

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.483-488, 2000-11-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

9

被引用文献数

4

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1988年から1997年までの10年間に神戸大学医学部耳鼻咽喉科で治療した下咽頭扁平上皮癌新鮮例134例を検討し, 治療成績の現状と当科で行っている治療成績, QOL向上のための工夫について紹介した。134例中根治手術を行ったのは105例 (78%) であり, 残る29例では手術不能あるいは患者の拒否により放射線治療, 化学療法を行っていた。根治手術施行例の5年累積生存率は38.3%, 非施行例は19.3%で, 全体では34%であった。手術例の主な原病死因は遠隔転移, 局所・頸部再発であった。治療成績向上のために, 当科では1988年以来咽後リンパ節の郭清を77例に行い, 13例 (17%) に転移を認めた。N2cに高い転移率を認めたがN0でも10%に認め, 現在は全手術症例に行っている。QOL向上のためには, 喉摘後の音声再建として気管食道瘻あるいは気管食道瘻形成術を行い良好な結果を得ている。

著者

大田 洋二郎 海老原 敏 真島 一彦 中塚 貴志 羽田 達夫 平野 浩一 原口 秀俊 緒方 寿夫

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.67-71, 1994

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国立がんセンター中央病院で1962年から1992年までに治療された口唇扁平上皮癌症例, 44例 (一次症例: 30例, 2次症例: 14例) を対象とし治療成績を検討した。<br>性差に関しては, 男性31例, 女性13例, 2.4:1の比率で男性が多かった。年齢は38歳から85歳にわたり, 平均年齢は63.1歳であった。発生部位は上口唇5例, 下口唇34例, そして口角部5例であった。一次症例の他病死を除く5年推定生存率は80%, 2次症例で67%であった。治療後の障害は, 放射線治療では放射線性口唇炎, 手術では進行癌で口唇変形, 口唇閉鎖不全が認められた。

著者

土屋 沙緒 櫻庭 実 宮本 慎平 林 隆一

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部癌 = Head and neck cancer (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.31-35, 2008-04-25

被引用文献数

1

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喉頭摘出術後の合併症として咽頭皮膚瘻の発生は15~35%とされ,比較的高い確率で生じる。この際大血管周囲の感染とそれに続く出血が起きれば患者にとって致命的であり,未然の適切で早急な処置が必要となる。従来我々は咽頭粘膜の欠損が小さく,一期縫縮が可能な場合には大胸筋皮弁の筋体を頸部の死腔の充填に用い,皮島を頸部の皮膚欠損部に縫合する方法をとってきた。大胸筋の豊富な血流により良好な感染のコントロールが得られるのが長所であったが,大胸筋皮弁の下垂により気管孔が狭小化し,永続的なカニューレの挿入を余儀なくされた症例を数例経験した。同時に頸部としては皮弁がVolume過多となり,整容的な問題も認められた。そこで,積極的に大胸筋皮弁の皮島を切除し,植皮に置き換える工夫を8例におこなった。この方法で手術を行った症例では,皮弁の下垂が見られず,筋体が萎縮するとともに,より頸部らしい自然な形態となった。メッシュ植皮とすれば皮島自体の大きさも従来法よりも小さくてすみ,皮弁採取部の閉創も容易である。皮島への穿通枝を含める必要がないため,乳頭を切除する必要もなく,胸部の整容面でも優れていた。

著者

新谷 悟 松浦 秀博 長谷川 泰久

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.180-184, 1996-03-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

10

被引用文献数

6 4

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舌癌原発巣の深さは転移予知因子の一つであることを明らかにした。外科治療のみを行った70例の, 頸部転移陽性31例の深さの平均値は12.1mm, 陰性39例では6.1mmであった (p<0.05)。また, 遠隔転移発生の有無では20.2mmに対し6.6mmであった (p<0.01)。N0例の転移後発を高率に予知できれば選択的郭清の適応を決めるのに役立つ。70例のT1, 2N0 41例を深さ5mm未満と5mm以上に二分して頸部転移後発率をみると4% (1/26) と60% (9/15) であった (p<0.05)。術前の深さを知るために最近の17例に対し, 超音波診断を試みた。病変部は明瞭に描出され, 腫瘍の深さはmm単位で計測できた。さらに, 超音波エコーによる病巣の深さ (Y) は病理組織標本上の測定値 (X) とよく相関したことから (Y=0.792X), 術前の超音波エコーで, 深さ6ないしは7mm以上のN0症例は, 選択的頸部郭清を行うべきであると考える。

著者

光藤 健司 藤内 祝 不破 信和 古谷 和久 西口 浩明 福井 敬文 山本 憲幸 杉村 友隆 斎藤 昌樹 上田 実

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部癌/ 日本頭頸部癌学会 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.93-97, 2006-03-25

被引用文献数

13 11

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口腔癌の治療において浅側頭動脈からの超選択的動注法は放射線療法との連日の同時併用が可能となった。この方法を口腔癌の治療体系に組み入れ,治療効果について検討してきた。超選択的動注法を用いた連日同時放射線化学療法をStage III,IVの口腔癌症例に対して術前治療として行い,摘出した原発巣について病理検索したところ約90%という高いCR率を認めた。そこでわれわれはStage III,IV口腔癌に対して原発巣の手術が回避される可能性について検討した。治療スケジュールとして,動注化学療法(DOC 60mg/m<SUP>2</SUP>,CDDP 100mg/m<SUP>2</SUP>)および放射線治療〔40Gy(2Gy/日)〕を4週間の連日同時併用療法を行い,臨床的にCRと診断した15症例には放射線,超選択的動注化学療法を続行した。その結果,13例(87%)については再発を認めず,2例(13%)は局所の再発を認めた。15例中12例(80%)が生存,3例(20%)が死亡(2例が遠隔転移,1例が原病死)した。この治療法は臓器温存が可能となり,機能障害も少なく,患者のQOLの向上に寄与する治療法と考えられる。

著者

小村 健 鈴木 晴彦 竹内 洋介 原田 浩之 前田 顕之 嶋田 文之

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頚部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.49-54, 2001-03-25

被引用文献数

3 1

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舌全摘出例の中には術後の誤嚥を防止するために喉頭全摘出術を併施せざるをえない症例がある。今回, 舌全摘出例における喉頭保存の限界について舌周囲の合併切除範囲との関係から検討した。<br>舌全摘出例における喉頭保存の条件としては, 心肺機能が良好で, 喉頭保存に対するモチベーションが高いことに加え, 上喉頭神経が温存され, 下顎骨の連続性が確保あるいは再獲得され, 中咽頭切除が一側壁までに限局することが挙げられた。また喉頭保存例では喉頭挙上術, 喉頭形成術, 輪状咽頭筋切断術等の誤嚥防止策が有効であるが, 甲状舌骨筋神経の温存は喉頭挙上術を補完する上からも重要と考えられた。