著者

赤澤 吉弘 明石 愛美 阿久津 征利 三上 公志 深澤 雅彦 春日井 滋 坂本 三樹 肥塚 泉

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.3, pp.224-228, 2015-03-20 (Released:2015-04-17)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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若年型喉頭乳頭腫は多発性, 再発性で難治なことがあり, 取扱いの難しい疾患である. 今回, 喉頭乳頭腫により気道狭窄を来し, 緊急気道確保を要した症例を経験した. 症例は2歳4カ月の男児で, 1歳頃から嗄声, 1歳6カ月頃から陥没呼吸を認めていた. 前医で重度喘鳴を認め, 喉頭乳頭腫による気道狭窄が疑われ, 救急搬送された. 手術室で気管切開待機のもと, 麻酔科による気管内挿管が行われた. 喉頭は腫瘍で充満し, 声門は観察できなかった. 後日, 全麻下にマイクロデブリッダーを用いて腫瘍を除去した. 病理は乳頭腫で, HPV11 が検出された. 初回手術から早期に再発傾向を示し, 半年間に4回の手術を施行したが腫瘍の制御には至っていない.

著者

司会: 森山 寛 シンポジスト: 大森 孝一 川瀬 哲明 佐藤 宏昭

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.4, pp.298-304, 2012 (Released:2012-07-03)

著者

保坂 隆

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.104, no.2, pp.176-179, 2001-02-20 (Released:2010-10-22)

著者

岡野 光博

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.10, pp.1159-1162, 2013-10-20 (Released:2013-11-26)

参考文献数

13

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科學會會報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.6, pp.605-611, 2012-06-20

参考文献数

14

被引用文献数

1

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感染症対策にワクチンの果たしてきた役割は大きく, ワクチンで予防できる疾患はワクチンで予防する基本的な方針で欧米は積極的にワクチン政策をすすめてきた. 一方, わが国では種痘禍, ジフテリア・百日咳・破傷風 (DPT) の事故, 麻疹・風疹・ムンプス (MMR) スキャンダルと予防接種に関する訴訟が続き積極的な予防接種政策を執ることができなかった. ワクチンメーカーも新規ワクチン開発や外国からの導入もなく空白の十数年が経過し, その間欧米においては1990年代にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), 結合型肺炎球菌ワクチン (PCV) が開発され日本発の無細胞型百日咳ワクチン (DTaP) をベ-スに多価ワクチンの開発と積極的に予防接種政策を推し進めてきた. ワクチンの品目, 制度の違いからワクチンで予防できる疾患 (vaccine preventable diseases: VPD) の流行が制圧できずワクチンギャップとして問題視されてきた. 最近になって2008年にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), そして2010年春から小児用の結合型肺炎球菌ワクチンが使用できる様になった. わが国の予防接種政策が立ち遅れた原因は何か, そしてこれからの予防接種対策について考えてみたい.

著者

今野 良

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.2, pp.73-84, 2012 (Released:2012-04-01)

参考文献数

76

被引用文献数

1

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子宮頸癌は発癌原因が主にHPV感染であることが明らかにされていた. 50年以上前から行われてきた子宮頸癌検診による二次予防に加えて, HPVワクチン開発・臨床応用によって一次予防も可能になり, 疾患の征圧を視野に入れた予防活動が世界的に繰り広げられている. 一方, 分子疫学の発展により, 子宮頸癌以外の性器肛門癌や頭頸部癌の多くにもHPVが関連していることが認められ, 予防・検診・治療に新しい展開がみられる. 本稿では, 前半にHPVの生物学, 子宮頸癌およびHPV関連疾患の概説を行い, 後半には頭頸部癌とHPVの関わりを解説する.

著者

中川 隆之

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.10, pp.1285-1292, 2019-10-20 (Released:2019-11-06)

参考文献数

52

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難聴は, 世界保健機関の報告では人類の克服すべき健康上の課題の上位にランクされており, 近年, 認知症を加速する重要な因子としても注目され, 難聴, 特に感音難聴に対する社会的関心は高まっている. 現在, 感音難聴に対する薬物療法は, 極めて限られており, 新規治療法の開発に対する期待が高まっている. この流れは, 感音難聴に対する創薬研究にも認められ, アカデミア発のベンチャー企業の活発な活動や製薬業界の積極的な取り組みも始まっている. 本稿では, 急速に進展しつつある感音難聴治療薬開発の国内外の現況をまとめ, われわれが行っているインスリン様細胞増殖因子1を用いた急性感音難聴治療研究の進捗状況を概説する. また, 内耳再生医療開発の観点から, 世界的な感音難聴創薬研究, 特に臨床治験の現況について紹介し, 今後の内耳有毛細胞再生による感音難聴治療に向けた研究の展開について考察する.

著者

谷内 一彦 櫻井 映子 岡村 信行 倉増 敦朗

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.112, no.3, pp.99-103, 2009 (Released:2010-06-03)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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アレルギー疾患に対して抗ヒスタミン薬 (ヒスタミンH1受容体拮抗薬) は即効性のある標準的な治療法である. 日本では抗アレルギー薬として分類されている薬に強力なH1拮抗作用を持つものが多く, 注意を要する. 第一世代抗ヒスタミン薬はイタリアの薬理学者Daniel Bovetにより1930-40年代に最初に開発され, 多くの中枢神経系作用薬 (抗精神病薬や抗うつ薬など) の原型になった. 1957年にBovetはその薬理学的業績によりノーベル医学生理学賞を受賞している. さらにヒスタミン研究領域ではH2受容体アンタゴニスト (胃・十二指腸潰瘍治療薬) を開発したJames Blackがその30年後 (1988年) にノーベル医学生理学賞を受賞している.初期に開発された抗ヒスタミン薬は強力な中枢抑制作用があるために, 1980年代から非鎮静性抗ヒスタミン薬の開発が開始されてきた. 花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患にも中枢移行性の少ない第二世代抗ヒスタミン薬が推奨されているが, 日本では特に欧米と比較して第一世代鎮静性抗ヒスタミン薬やステロイド含有鎮静性抗ヒスタミン薬が使用されることが多く, 欧米人から大変奇異に見られている. ちなみに日本では現在でも成人で20-40%, 小児で80-95%が第一世代鎮静性抗ヒスタミン薬を医師により処方されている. さらに日本ではOTC薬として花粉症薬やかぜ薬に多くの抗ヒスタミン薬が含まれており, しかもテレビや新聞などマスコミでの宣伝が自由で, 一般の方にその危険性を知らせないために事故などに関係することも知られている. 医師や薬剤師は鎮静性抗ヒスタミン薬の危険性を十分に患者などに啓蒙する必要性があり, また処方する場合にはその鎮静作用の有無を十分に検討してから薬剤を選択することが重要である. できるかぎり中枢神経抑制作用が少ない非鎮静性抗ヒスタミン薬を第一選択薬とすべきである. なぜならその効果は第二世代抗ヒスタミン薬の間ではほぼ同じであるからである. 本総説ではヒスタミンの薬理学について最新の考え方を紹介する.

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.6, pp.605-611, 2012 (Released:2012-09-06)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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感染症対策にワクチンの果たしてきた役割は大きく, ワクチンで予防できる疾患はワクチンで予防する基本的な方針で欧米は積極的にワクチン政策をすすめてきた. 一方, わが国では種痘禍, ジフテリア・百日咳・破傷風 (DPT) の事故, 麻疹・風疹・ムンプス (MMR) スキャンダルと予防接種に関する訴訟が続き積極的な予防接種政策を執ることができなかった. ワクチンメーカーも新規ワクチン開発や外国からの導入もなく空白の十数年が経過し, その間欧米においては1990年代にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), 結合型肺炎球菌ワクチン (PCV) が開発され日本発の無細胞型百日咳ワクチン (DTaP) をベ-スに多価ワクチンの開発と積極的に予防接種政策を推し進めてきた. ワクチンの品目, 制度の違いからワクチンで予防できる疾患 (vaccine preventable diseases: VPD) の流行が制圧できずワクチンギャップとして問題視されてきた. 最近になって2008年にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), そして2010年春から小児用の結合型肺炎球菌ワクチンが使用できる様になった. わが国の予防接種政策が立ち遅れた原因は何か, そしてこれからの予防接種対策について考えてみたい.

著者

後藤 隆史 東野 哲也 中西 悠 松田 圭二 我那覇 章 鈴木 幹男

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.11, pp.1214-1219, 2013-11-20 (Released:2014-01-16)

参考文献数

10

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外耳道外骨腫は, 古くより潜漁夫やサーファー, 特により寒冷な地域でより長い冷水刺激に暴露された者ほど発症率が高く骨増殖も大きいとされている. 今回われわれは, 15年間にわたりサウナに通い, サウナに入った直後の冷水浴を習慣としていた3症例5耳の外骨腫に対して手術を行った. サウナ習慣者の冷水刺激に対する暴露時間は, 職業的に潜水する人やマリンスポーツをする人に比べればはるかに短いと考えられるが, 極端な高温・冷水刺激の反復が外骨腫の発生にかかわった可能性が示唆された.

著者

田中 是 菊地 茂 大畑 敦 堤 剛 大木 雅文

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.11, pp.1301-1308, 2015-11-20 (Released:2015-12-11)

参考文献数

35

被引用文献数

5

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急性喉頭蓋炎は急速に気道閉塞を引き起こし, 死に至る可能性がある感染症である. 呼吸困難がある症例では速やかに気道確保を行うことは言うまでもないが, 喉頭蓋や披裂部などの腫脹はみられるものの呼吸困難を生じていない症例に対して気道を確保すべきか判断に迷うことが多い. 1998年1月から2014年12月までの17年間に埼玉医科大学総合医療センター耳鼻咽喉科において入院加療を行った急性喉頭蓋炎285例 (男性180例, 女性105例, 平均年齢49.6±16.3歳) についてその臨床像を後方視的に解析した. 咽頭痛は全例にみられ, 呼吸困難感を訴えた症例は62例 (21.8%) であったが, 他覚的に高度な呼吸困難症状を呈した症例は17例 (6.0%) であった. 気道確保を行った症例は27例 (9.5%) であった. また, 喉頭蓋および披裂部の腫脹の程度によって, 急性喉頭蓋炎の重症度を1点から5点まで5段階に重症度スコアとして評価した結果, 他覚的に高度呼吸困難症状を認めた症例および気道確保を要した症例はすべて重症度スコアが4点以上であり, 今後前方視的な検討を要するものの, 重症度スコアは気道確保の適応を決定する上で有用と思われた. さらに, 気道確保を施行した群と施行しなかった群とを比較すると, 前者では有意に初診時の白血球数と体温が高く, 咽頭痛出現から初診までの日数が有意に短かったが, 初診時の血清 CRP 値は両群間で差はなかった.

著者

水腰 英四郎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.3, pp.184-185, 2013-03-20 (Released:2013-06-28)

参考文献数

2

著者

齋藤 康一郎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.5, pp.614-630, 2014-05-20 (Released:2014-06-20)

参考文献数

146

被引用文献数

7

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頭頸部におけるヒト乳頭腫ウイルス (HPV) 感染に関連した疾患の中で, 喉頭乳頭腫は, 特に再発性・多発性の強い, 喉頭気管乳頭腫症 (recurrent respiratory papillomatosis: RRP) と称される症例では手術も多数回におよび, 治療に難渋し, 医師・患者・家族を大いに悩ませる疾患の一つとなっている. 個々の喉頭乳頭腫で経過がまちまちであることも, 事態を複雑化させている. 本疾患は, 100以上の遺伝子型があるHPVの中でも良性型に分類される6型と11型が主としてその発症に関与しているが, その感染源に関しては種々の可能性が報告されている. 小児発症症例と成人発症症例での臨床経過の違いを含め, 疾患の臨床動態に影響する種々の背景因子に関しては, 慢性のHPV感染症という観点からも, 基礎知識として整理し, 把握しておく必要がある. 診断は, 病理組織学的診断によるが, 病変の広がりの詳細な診断には, 特殊光を用いた内視鏡での観察も有効である. 疾患を取り扱うに際しては, 経過中に悪性転化を来す可能性, 腫瘤の好発部位, さらには気管切開に関する考え方も知っておくことが要求される. 決して頻度が高いとはいえない orphan disease であることもあり, 絶対的な治療方法の開発が進まない現状において, 治療の基本は外科的切除であり, 再発・多発症例では補助療法を併用することとなる. 本稿では, 喉頭乳頭腫に関する疫学からHPV感染症としての背景, 診断のコツや疾患とかかわる中での注意点をまとめた. さらに, 外科的治療の基本的な考え方や種々の手技の特徴, 補助療法に関するこれまでの試みと今後の展望まで含めて, 欧米の報告を中心に概説する. さらに, 2006年6月以来, 60症例以上の喉頭乳頭腫の患者にかかわってきた経験をもとに, われわれが現時点で施行可能かつ有効と考え, 実践している, 診断・治療のポイントを挙げる.

著者

北原 糺

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.6, pp.910-915, 2019-06-20 (Released:2019-07-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1

著者

喜多村 健

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.1, pp.62-63, 2014-01-20 (Released:2014-02-22)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

益田 慎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.3, pp.275-277, 2019-03-20 (Released:2020-04-08)

参考文献数

6

著者

曾根 三千彦

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.119, no.12, pp.1532-1533, 2016-12-20 (Released:2017-01-14)

参考文献数

4

著者

加我 君孝

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.114, no.5, pp.520-523, 2011 (Released:2011-09-10)

参考文献数

3

著者

半田 知宏 三嶋 理晃

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.120, no.7, pp.899-906, 2017-07-20 (Released:2017-08-18)

参考文献数

20

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膠原病に伴う肺病変は多彩であり, 間質性肺炎の他に気道病変や胸膜炎, 肺高血圧症などを呈することがある. 間質性肺炎は, 膠原病の予後にかかわる重要な臓器病変である. 病理学的には非特異性間質性肺炎パターンが多く, 特発性肺線維症と比較すると予後は一般に良好である. また, シェーグレン症候群ではリンパ増殖性疾患も併発することがある. 治療に関して, ランダム化比較試験が行われているのは強皮症のみである. 一般にステロイドと免疫抑制剤が使用されるが, 強皮症ではその効果は限られる. 近年特発性肺線維症に用いられる抗線維化薬の効果が強皮症を中心に検討されてきている. また, 治療不応例では肺移植も考慮される. 日常臨床では膠原病の特徴を有しつつも膠原病の診断基準を満たさない間質性肺炎が少なくないため, 現在そのような疾患をどう分類するかについて議論がなされている. それらは現在のガイドラインでは特発性間質性肺炎に含められるが, Interstitial Pneumonia with Autoimmune Features(IPAF) という概念が提唱され, その特徴が検討されている. 膠原病性間質性肺炎の治療に関するデータは十分ではなく, 今後の検討を要する.

著者

辻 富彦

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.5, pp.679-687, 2018-05-20 (Released:2018-06-05)

参考文献数

20

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自閉症スペクトラム (ASD) の子供の聴覚過敏について保護者に対するアンケート調査による解析を行った. 症例は小学校2年~高校3年までで現在防音保護具を使用している15例である. アンケートは症状の履歴, 現症, 対策について40項目にわたる項目に対して保護者に記載してもらった. 症状に気づいた年齢は2~5歳が大半を占めたが, 聞こえは普通という例がほとんどであった. 症状は年齢が進むにつれ少しずつ改善している例, 不変な例が半々で一部に悪化している例があった. 嫌がる音は個人差が大きくさまざまであったが, その音圧レベルとは必ずしも相関していなかった. 特に嫌がる音では子供や赤ちゃんの声や泣き声が多く, 大丈夫な音はテレビなど画像を伴う音が目についた. 防音保護具は7歳で使用を開始している例が多く, 使用により落ち着いた生活を送れるという例が多かった. 音に慣れる治療は “有効と思わない” という保護者が多かったが, その一方で自分で掃除機をかけるようになって掃除機の音に慣れたという例もあった. ASD の聴覚過敏には環境対策のほか, 防音保護具の使用が有効であることが確認された.