著者

長松 康子 カビゴン ジョセフィーナ 甲斐 一郎 福渡 靖

雑誌

日本公衆衛生学会総会抄録集 (ISSN:13478060)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, 1996-10-15

著者

長松 康子 田代 順子 菱沼 典子 松谷 美和子 及川 郁子 麻原 きよみ 平林 優子 大森 純子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

聖路加看護学会誌 (ISSN:13441922)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.62-67, 2007-06

---

ボランティア活動の一領域である海外ボランティアに焦点をあて,サービスラーニングカリキュラム作成に必要な情報と支援策について資料を得るため,タイ国でのボランティア活動に参加する看護学生が直面する困難と,その解決のために有効な情報や支援,および,海外ボランティア受け入れ担当者が望む情報・支援について調査を行った。調査は,タイ国ボランティア活動に参加したA看護大学4年生8名に対し,活動終了後にフォーカスグループディスカッションを,タイ国B大学看護学担当教員4名に英語によるアンケートを実施した。ボランティア活動は,タイ中心部のスラム地区の小学校スクールナース活動,在宅ケア,デング熱キャンペーン,ナースクリニック,孤児院で実施された。事前準備として,タイの文化・習慣・宗教,ヘルスシステムや健康問題,基本的なタイ語挨拶などを実施し,それらは概ね役立った。しかし,それでも学生は(1)文化・言語:道に放置されるゴミや野犬,スタッフの説明が理解できない,(2)ボランティアとしての参加の仕方:見学だけか,ケアしてもよいのか,(3)心理面:孤児との別れの辛さ,異文化生活における精神的疲労,(4)看護ケア:日本と異なる方法,などの困難を経験していた。これらに対しては現地で,日々の振り返り,学生同士のディスカッション,教員やスタッフによるスーパーバイズなどの支援を行い,有効であった。一方,現地担当者は,スケジュールや食事に対する学生の要望や学生の看護知識・技術についての情報を求めていた。さらに,事前学習の指導や現地での学生の支援を日本の教員に期待していた。これらは,サービスラーニングで提供する海外ボランティア活動の情報に反映することが可能であると考える。

著者

長松 康子 佐居 由美 今井 桂子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

中皮腫患者が急増し、国民の石綿に対する不安が高まっていたが、保健師向けの石綿関連相談ガイドラインが無かった。そこで、保健師向けの石綿関連相談ガイドラインの構築を目的として研究を開始した。まず、石綿関連NPOの石綿関連相談記録344件の内容を分析したところ、子どもを含む曝露不安、職業などからすでに曝露した人からの発症不安、関連疾患を発症した患者からの相談及び遺族からの相談に分類できた。相談内容に対して回答を行うには、医療のみならず、建築、法律、心理などの専門的知識が必要と考えられた。とくに、学校や工事現場などの環境曝露への不安に関する相談が多かったことから、子どもと保護者向けの石綿情報サイトを開設した。さらに全国の保健所の石綿関連相談事業についての調査を行った結果、前年度の相談件数は、平均5.3件で、担当者数は平均3.0人で看護師を配する保健所が7割を超えた。担当者で研修を受けたものは14%のみで、マニュアルを全く使用しない者が35.4%に上った。相談担当者の7割以上が該当業務について自信が無いと回答した。その理由として多かったのは、相談件数が減って知識が蓄積されない、相談内容が多岐にわたるなどであった。保健所の石綿関連健康相談担当者の自信度が低く、マニュアルがあまり使用されていないことから担当者のニーズにあったガイドライン作成が必要と考えられた。しかし、研究途中で他の研究者によって優れたガイドラインが開発されたので、保健所職員がもっとも相談対応が困難であると回答した患者の不安について研究目的を変更した。胸膜中皮腫患者14名を対象にインタビュー調査を行ったところ、患者は様々な困難を体験していた。困難は、進行の速い難知性疾患であること、希少疾患であること、石綿被害によって起こることという、中皮腫の特性に起因していた。このような複雑な困難が、次々と起こり、病気の進行が速いため、一つの困難が解決する前に新たな困難が発生して、困難の重層化が起こっていた。また、患者は医療従事者が経験と知識が不足しており、十分なケアを受けていないと感じていた。

著者

佐々木 空美 長松 康子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

聖路加看護学会誌 (ISSN:13441922)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.25-32, 2008-03

被引用文献数

2

---

【序論】在日外国人は200万人を超え,医療面での対応が急務とされている。インターネットは安価で簡単に情報を得ることができる。そこで本研究では,自治体のホームページの外国人向け医療情報の提供状況を明らかにすることを目的とした。【方法】2000年度国勢調査において,外国人人口が1万人を超える17自治体を対象とし,そのホームページを,使用外国語・情報量・操作しやすさの3点で評価した。さらに,外国人人口,外国人割合,連携機関の有無についての関連を調べた。【結果】17すべての自治体がホームページを有していた。予算が多く,外国人が多い自治体ほど情報量が豊富で,外国人割合の多い自治体ほど外国版ホームページは操作しやすい傾向があった。使用している外国語は,英語が最も多く,次いで韓国語,中国語,ポルトガル語であった。13件(76%)が外国語の医療情報を掲載し,医療サービスシステム,日本の保険制度,母子保健等の情報を載せていた。外国語のできるスタッフのいる医療機関や電話による外国語医療相談を紹介する自治体もあった。【考察】人口の多い外国語については概ねホームページの外国語に取り入れられていた。しかし人口が多いにもかかわらずタイ語を用いているホームベージがないことは問題である。外国人人口の多い自治体ほど外国版医療情報が充実していたのは,ニーズに対応した結果と思われる。【結論】すべての自治体がホームページを有し,76%が外国語医療情報を提供していた。