著者
齋藤 高志
出版者
日本国際情報学会
雑誌
国際情報研究 (ISSN:18842178)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.15-25, 2016-12-25 (Released:2016-12-27)
参考文献数
11

This paper explores the origins of the formation of industrial agglomeration to identify strategic trends in establishing new business facilities in regional Japan. The formation of agglomeration is often due to historical backgrounds; however, this study reveals that developing urban infrastructure in advance and leveraging human resources and existing industries unique to the locale can in effect lead to the establishment of new business facilities. This paper also shows corporate strategies capitalizing on the circulative clustering forces (forward linkage effects and backward linkage effects) that arise from the formation of agglomeration is critical for sustaining and developing industrial agglomeration. Considering the ongoing changes in international structures of division of labor, the paper views locating business facilities to a region is to be in part of the global supply chain, with areas in which the region is weak to be aggressively handed off to external economies (industrial outsourcing). Furthermore, the study also shows that promoting innovation and interaction with human capital outside the region are vital to ensure the competitive superiority of specialized industries of the region.
著者
杉崎 正志 高野 直久 林 勝彦 齋藤 高 来間 恵里 木野 孔司 西山 暁
出版者
一般社団法人 日本顎関節学会
雑誌
TMJ : journal of Japanese Society for Temporomandibular Joint = 日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.143-148, 2011-12-20
参考文献数
15

著者らは都内就労者の顎関節症患者の寄与要因として,女性では抑うつ感(オッズ比1.37)と疲労持続感(オッズ比1.30)が,男性では疲労持続感(オッズ比1.55)が選択され,顎関節症と性別就業内容には関連性があることを報告した。本研究の目的は,性別に就業内容と顎関節症の関係を試験的に調査することである。<br> 対象および方法:東京都歯科医師会の協力の下に,東京都8020運動推進特別事業として都内一般歯科医院13施設に検診希望として来院した希望者にアンケート調査を実施し,回答が得られた253名を対象とし,連結不可能匿名化二次データとして用いた。このなかの記入漏れのない244名から,質問項目の通勤時間が「1」以上であった症例を含有基準として解析した。質問票には顎関節症スクリーニング質問票(4項目),性,年齢,就業内容調査質問(8項目)が含まれ,二項ロジスティック回帰分析を中心に解析した。<br> 結果:性別で年齢に差はなく,就業内容の性差では運転時間,会議時間は有意に男性が長く,就寝までの時間は女性が有意に長かった(補正値:p=0.05/9=0.0055)。パソコン使用時間は性差がみられなかった。スクリーニングでの顎関節症陽性群と陰性群で就業内容に差はみられなかった。性別二項ロジスティック回帰分析では,女性のみでパソコン使用時間がオッズ比1.85(p=0.031)で有意であった。<br> 結論:顎関節症と就業内容の関連性には性差や年代の関与が示唆され,就業内容としては女性のパソコン業務が発症要因として示唆された。<br>
著者
齋藤 高弘 釜田 朗 島村 和宏 清野 晃孝 中島 大誠 佐々木 重夫 竹内 操 高橋 和裕
出版者
奥羽大学
雑誌
奥羽大学歯学誌 (ISSN:09162313)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.63-70, 2007-06

第1学年の早期体験学習でKJ法および二次元展開法の緊急度で抽出された22項目および対応策で抽出された17項目を,教員で同意の得られた19名に対してアンケートを行い,分析は因子分析およびLogistic回帰分析で行った結果,1)緊急度の因子分析では,第1因子から第11因子まで選択され,「移動しづらさと不自由性」,「専門知識がなく,マナーも悪い」,「教員の準備は良いが資料不足」など学生側および実施立案側に対する問題点が抽出された。2)対応策の因子分析では,第1因子から第7因子まで選択され,「質問しやすい実習内容と時間を」,「指導内容の再考」,「説明の統一と回数を少なく」など実務教員自らの事項および実施立案側に対する問題点が抽出された。3)目的変数を教員と学生としたLogistic回帰分析の緊急度では,「学生の専門知識」(P<0.05)が有意に高い影響力がみられた。4)Logistic回帰分析の対応策では,「教員の説明を統一しておく」(P<0.01),「学生の質問時間と場所をつくる」(P<0.05),「二年時以降も実施する」(P<0.05),「学外学習(介護施設等を入れる)」(P<0.05),「学生が興味のわくような説明をする」(P<0.05),「事前グループ検討をする」(P<0.05)および「見学以外の学習を取り入れる」(P<0.05)の順で有意に影響力を持っていた。以上より,教員へのアンケート結果は学生側に対する要望ではなく実施立案側への要求が大きいことが示唆された。