著者

田中 伸明 上垣 渉 TANAKA Nobuaki UEGAKI Wataru

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要, 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学 (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.309-324, 2015-03-31

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明治5[1872]年の学制発布に始まった我が国の公教育において、中等数学教育が内容に亘って厳密に統制されたのは、明治35[1902]年の中学校教授要目制定による。この教授要目では、我が国の数学教育を、算術、代数、幾何、三角法という4つの分科で構成し、これら4つの分科には相互の連絡を持たせず、各々に固有の目標と内容を備えさせたのであった。こうした数学教育における分科主義は、菊池大麓と藤沢利喜太郎の2人の数学者の教育思想に大きく依るものであり、中学校のみならず、高等女学校、師範学校という当時の中等教育全般に亘る著しい特徴といえる。しかし、やがてこのような分科主義的構成への批判が高まり、9年後の明治44[1911]年には、教授要目が改正されるに至る。本研究においては、中等学校数学教科書の「使用教科図書表」を資料とし、明治40年代の学校現場における教科書採択状況を捉えることから、菊池・藤沢の影響が徐々に減退していったことを明らかにする。さらに、採択校数が増減した教科書の内容を検討することで、我が国の中等学校数学教育における分科主義からの脱却と、新たな統合主義の思潮を見出すこととする。すなわち、当時の中等学校数学教科書の様相に、菊池・藤沢がなした統制からの離脱傾向を捉え、明治44年の教授要目改正に至る前史を明らかにするものである。

著者

山田 恵理 田中 伸明 玉城 政和 YAMADA Eri TANAKA Nobuaki TAMASHIRO Masakazu

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要. 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学・教育実践 = BULLETIN OF THE FACULTY OF EDUCATION MIE UNIVERSITY. Natural Science,Humanities,Social Science,Education,Educational Practice (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.395-402, 2018-01-04

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これまでの統計教育は、生徒が統計的な知識を学んだ後、技能を身につけるために、データを含んだ課題の分析処理を行わせるものが主流であった。しかし今日、統計教育はより実践的な枠組みへと変革しつつある。すなわち、生徒が自らの身近な問題の解決を目指し、「計画立案、データ収集、分析、実践、総括」という段階を踏む中で、統計的な知識や技能を涵養する実践が注目を浴びているのである。このような統計教育では、その問題解決の中で、しばしばPDCAあるいはPPDACといった「改善サイクル」を周回させる手法が用いられる。しかし、例えば「学校の環境」等の大きな問題解決を扱い、「改善サイクル」を機能させるならば、どうしても、数学の枠組みを超えたものになってしまう。すなわち、「総合的な学習の時間」等との関連を図るなど、かなり「大掛かりなもの」にならざるを得ないのである。本研究は、あくまでも、数学Iの「データの分析」という1単元のなかで、統計的な知識や技能を学び、それを「改善サイクル」に活用することを試みたものである。かなりコンパクトな状況で、「改善サイクル」を3周回機能させるとともに、生徒自らが平均と分散が改善していく過程を見出していくことで、「改善サイクル」が機能したことを評価させ、「改善サイクル」の必要性や良さも実感させた実践例である。

著者

富田 昌平 田中 伸明 松本 昭彦 杉澤 久美子 河内 純子 辻 彰士 湯田 綾乃 松尾 美保奈 松浦 忍 松岡 ちなみ Tomita Shohei Tanaka Nobuaki Matsumoto Akihiko Sugisawa Kumiko kawachi Junko Tsuji Akihito Yuta Ayano Matsuo Mihona Matsuura Shinobu Matsuoka Chinami

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学・教育実践 = Bulletin of the Faculty of Education, Mie University. Natural Science, Humanities, Social Science, Education, Educational Practice (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.493-502, 2020-02-28

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本研究では,幼稚園のカリキュラムの中にさりげなく埋め込まれている数学的活動に焦点を当て,幼児教育と数学教育という2つの異なる専門的視点から,幼児による経験や学び,実践の意味について分析し考察した。具体的には,幼稚園のクリスマス行事におけるサンタクロースからの贈り物に見られる幼児の分配行動を観察し,その記録を分析の対象とした。3歳児では1対1対応の分離量の分配,4歳児では集合した分離量の分配,5歳児では連続量の分配が課題として与えられた。新しい幼稚園教育要領(2017年3月改訂,2018年4月施行)のもと,「幼児期の終わりまでに育ってほしい10の姿」の設定に見られるように,幼児教育と小学校教育との円滑な接続はより一層求められている。本稿で取り上げた数学的活動は,10の姿のうちの「数量や図形,標識や文字などへの関心・感覚」に関わるものであり,そこで見られた幼児の姿は小学校以降の算数教育へとつながっていく姿である。本稿では,小学校教育とは異なる幼児教育の独自性について改めて確認するとともに,今後,こうした具体的な姿を小学校側にいかに伝え,つなげていくかがが議論された。

著者

上垣 渉 田中 伸明 Uegaki Wataru Tanaka Nobuaki

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要 (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.185-196, 2009

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In the time after World War II, Japanese Education was under the control of Civil Information & Education Section (CI & E) of General Headquarters / Supreme Commander for the Allied Powers (GHQ / SCAP). The CI & E decided that Japanese new upper secondary education should have a broader focus and comprehensive curriculum. On September 27th 1946, a final tentative curriculum of elementary and secondary education in Japan was agreed upon between the Ministry of Education of Japan (Mombusho) and CI & E. In this plan, mathematics courses of upper secondary level were deemed elective. Wada Yoshinobu (Chief of mathematics course of study committee) was concerned that mathematics was "elective" and claimed that it should be "compulsory". This thesis clarifies the argument for additional years of compulsory mathematics by using GHQ / SCAP's estricted documents.