著者
亀山 春 遠藤 幸子 Haru KAMEYAMA Sachiko ENDO
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.26-28, 1970-03-28

電子レンジにより熱処理したカボチャ,西洋ニンジンのグルタミン酸脱炭酸酵素の活性を測定し,従来の加熱調理方法と比較検討した。その結果,カボチャ,西洋ニンジンいずれの場合も,蒸調理した場合は大部分の酵素活性が保持されているのに対し,電子レンジにより加熱処理した場合には,その活性がほとんど矢なわれることが認められた。これらのことから電子レンジによる調理方法は,従来の加熱調理に比べ,スピーディーに本酵素を失活せしめ,従って,うま味成分であるグルタミン酸の保持という点から,望ましい調理方法であると考察された。終りに,電子レンジを利用させていたゞきました本学調理学研究室の皆さんに,又実験に協力して下さった本学44年度,栄養学特殊研究生 大村茂子,重住江里子両嬢に謝意を表します。
著者
下瀬 純子 角田 幸雄 辻井 康子 江川 宏
出版者
島根県立大学短期大学部
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.17-20, 1984-03-31

毛繊維を食害するイガ幼虫に対する精油の食害阻止効果について,28種類の精油および10種類の主な精油成分の化合物を選んで検討した結果,供試した精油ではケイヒ油,セイロンケイヒ油,スペアミント油およびタイムレッド油,また,精油成分ではt-シンナムアルデヒド,チモール,アネトールおよびベンズアルデヒドがそれぞれ食害に対する強い阻止効果のあることを認めた。またこれらの中で,スペアミント油,セイロンケイヒ油,ベンズアルデヒド,t-シンナムアルデヒドおよびチモールの阻止効果は殺虫力が強く,速効的であり,一方,ケイヒ油,タイムレッド油,アネトールおよびオイゲノールは弛効的であり,忌避作用の強いことがわかった。終りに,本実験のための精油を提供されたグリコ栄食(株)開発部尾上旦氏に謝意を表します。
著者
西村 輝子
出版者
島根県立大学短期大学部
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.27-32, 1971-03-28

1.44年度島根県国民栄養調査一八束郡八雲村-の資料について栄養摂取量,食品群別摂取量と食材料費の相関を検討した結果,各栄養素のうち正の相関の大きいものは,全蛋白質,熱量,動物性蛋白質,Ca,鉄等である。やゝ相関の認められるものは,脂肪,炭水化物であり, Vitamin類は全く相関が認められなかった。相関度の低い栄養素に対しては,特に給源食品選択が必要であり強化食品・強化剤等の合理的導入が望まれる。食品群別摂取量と,食材料費の相関について見ると,魚介類においては相関が大きく,その他の野菜類,卵類,肉類はやゝ相関が見られる。穀芋類,砂糖,油脂類,大豆類,果実類,緑黄色野菜,菓子,乳類では相関を認めなかった。2.同標本から得た関係を基に50年目途栄養基準量(1人1日当り)を満足する為の食材料費を推定して見ると,95%信頼区間248〜318円が必要である。また,食材料費100円,200円,300円,400円から得られる食品群別摂取量を算出した。更に,50年目途栄養基準量を満す将来の95%予想区間を算出した結果182〜384円を得た。また,前述の食材料費別から得られる食品群別摂取量の将来の予想区間を算出した。今後,社会経済機構が複雑多様化する現代において,社会的要因を抜きにしての平均的栄養摂取量のみの観察から栄養指導対策は得られない。特に都市農村を問わず,食生活に最も影響を与える経済因子即ち消費構造と食費の適正使用,又それの栄養に及ぼす影響は主要な問題であろう。今回は実態を基に栄養所要量,食糧構成基準を満す食材料費の限度について統計的に検討を試みたが,食材料費を効果的に運用する為に,今後,食品の単価との関連における適切な食糧構成による,食材料費目構成の分析,使用食品,実施献立の分析等を嗜好の満足との関連のもとに検討して行きたい。終りにあたって,格別の御指導御協力をいたゞいた松江工業高等専門学校,新宮忠雄教授,並びに松江保健所,中尾・山根栄養士に厚く感謝いたします。
著者
藤岡 大拙 Daisetu FUJIOKA
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.25-35, 1986-03-30
著者
堀川 照代 Teruyo HORIKAWA
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.39-48, 1993-03-30
著者
藤岡 大拙
出版者
島根県立大学短期大学部
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.25-35, 1986-03-30
著者
清水 智子
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.127-133, 1984-03-31

島根県における保育所保母のヘルス・ケアのあり方を研究する立場から,今回は,保母に多発し医学上問題となっている頸肩腕障害と日常生活の不便,苦痛の実態について調査を行った。本調査対象者は,市部62.1%(公立53.8%,私立66.1%),農山村52.3%(公立51.0%,私立52.3%),離島68.8%(公立57.9%,私立88%),へき地40.0%(公立のみ)であった。対象者は年令構成では20代が全体の53.4%,経験年数では10年未満が62.1%,未・既婚別では既婚者が60.2%,平均労働時間では8~9時間が93.6%を占めた。頸肩腕障害の症状では,「物忘れ」や感覚器,とくに「目の疲労」,「視力がおちた気がする」,さらに「肩こり」,「腰痛」など頸肩腕障害の典型的なパターンがみられた。日常生活の不便・苦痛の訴えでは,精神神経系に関する症状が中年層に最も多くあらわれていた。業務の実態では,「休憩時間が十分とれない」あるいは「家庭への仕事のもち帰り」など日常生活への影響も明らかになった。本調査結果から,今後,保母の労働条件,職場の環境条件,作業および保育内容,一日の生活時間配分などを具体的に考慮したプライマリ・ヘルス・ケア対策や,適切な健康教育あるいは生活指導の展開が緊要な課題と考えられる。本研究の要旨は,第27回日本小児保健学会(1983,埼玉)ならびに第30回日本公衆衛生学会(1983,横浜)において発表したものである。なお,本研究にあたり御指導を賜わりました本学名誉教授大久保英子氏ならびに,島根医科大学第2環境保健医学教室教授山根洋右氏,同助教授吉田暢夫氏,また,調査に御協力いただきました島根県各保育所長,ならびに保母の方々,島根県および関連市町村の社会福祉関係の方々に厚く御礼申しあげます。
著者
清水 智子
出版者
島根県立大学短期大学部
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.127-133, 1984-03-31

島根県における保育所保母のヘルス・ケアのあり方を研究する立場から,今回は,保母に多発し医学上問題となっている頸肩腕障害と日常生活の不便,苦痛の実態について調査を行った。本調査対象者は,市部62.1%(公立53.8%,私立66.1%),農山村52.3%(公立51.0%,私立52.3%),離島68.8%(公立57.9%,私立88%),へき地40.0%(公立のみ)であった。対象者は年令構成では20代が全体の53.4%,経験年数では10年未満が62.1%,未・既婚別では既婚者が60.2%,平均労働時間では8〜9時間が93.6%を占めた。頸肩腕障害の症状では,「物忘れ」や感覚器,とくに「目の疲労」,「視力がおちた気がする」,さらに「肩こり」,「腰痛」など頸肩腕障害の典型的なパターンがみられた。日常生活の不便・苦痛の訴えでは,精神神経系に関する症状が中年層に最も多くあらわれていた。業務の実態では,「休憩時間が十分とれない」あるいは「家庭への仕事のもち帰り」など日常生活への影響も明らかになった。本調査結果から,今後,保母の労働条件,職場の環境条件,作業および保育内容,一日の生活時間配分などを具体的に考慮したプライマリ・ヘルス・ケア対策や,適切な健康教育あるいは生活指導の展開が緊要な課題と考えられる。本研究の要旨は,第27回日本小児保健学会(1983,埼玉)ならびに第30回日本公衆衛生学会(1983,横浜)において発表したものである。なお,本研究にあたり御指導を賜わりました本学名誉教授大久保英子氏ならびに,島根医科大学第2環境保健医学教室教授山根洋右氏,同助教授吉田暢夫氏,また,調査に御協力いただきました島根県各保育所長,ならびに保母の方々,島根県および関連市町村の社会福祉関係の方々に厚く御礼申しあげます。
著者
岸本 強 木原 勇夫
出版者
島根県立大学短期大学部
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.105-109, 1985-03-30

(1)サーブレシーブに関して,主流である5人シフトでの成績と,スピード・コンビネーション攻撃を最重視した2人or3人シフトでの成績を比較検討した。(2)サーブレシーブに関しては,2人or3人シフトをとる島根クラブの方がA・B評価値が高く,このシフトでも,スピード・コンビネーションでの展開を狙っていくことが充分可能であるといえる。(3)バレーボールの試合は,対戦チームとの相対関係にあり,その要素は攻防において多種ある。この相対関係にあるということが,体力・技術のより高度化を生み出してきている。しかし,サーブ・サーブレシーブは,比較的画一的な関係にあるのでなおざりにされてきていたように思う。これからのサーブレシーブ・フォーメーションの方法として,経験的に1つの方法だけしかとらないということではなく,各チーム内のメンバー構成や技量及び攻撃パターン等をよくかんがみて,5人型から2人型までを随時取り入れ,より合理的に,又より確実にレシーブできるフォーメーションに積極的に取り組んでいく必要がある。本研究の要旨は,第35回日本体育学会(1984,鹿児島)において発表したものである。
著者
藤井 洋子
出版者
島根県立大学短期大学部
雑誌
島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.15-21, 1975-03-28

本研究の目的は,他者とのかかわりの中で機能する"自己"の要因を,とくにパーソナリティ認知過程において検討することにある。そのため,"個人が最も好意的感情をいだいている他者"に関して,"仮定された自己志向性現象"が生起する場合,投射的および投入的一致過程の2方向の生起機制が併存することを確認し,その生起機制の相違による個人の類型化を試み,さらに類型差を社会的動機づけの側面において検討した。高校1年生女子106名を対象として,同一個人が2方向の一致過程を選択的に取り得るような実験事態を設定し,"自己のパーソナリティについての認知内容"および"他者によってみられていると思う自己のパーソナリティ内容"に関する情報操作を行ない,一方の認知内容に変動をもたらし,他方の従属的な変動を検討する実験手続をとった。なお,社会的動機づけの測度としては,EPPSを用いた。おもな結果は,以下のとおりである。1."個人が最も好意的感情をいだいている他者"とのあいだで,"仮定された自己志向性現象"が生起する際,"投射的一致過程"および"投入的一致過程"という方向の異なる生起機制が明らかに併存する。2.投射的・投入的のいずれの方向でも"自己のパーソナリティについての認知内容"と"他者によってみられていると思う自己のパーソナリティ内容"との一致を志向する型(PI型),方向選択的にいずれか一方でのみ一致を志向する型(I型・P型),認知的に不安定な状態を受容し,一致を志向しない型(N型)という生起機制の相違にもとづく四つの類型を分類できる。3.PI型・I型・P型・N型の類型差を社会的動機づけの側面において,つぎのように説明できる。1)類型内における社会的動機づけの側面からa.I型において,協調や外部志向的動機づけが,非協調や内部志向的動機づけよりも強い。b.N型において,外部志向的動機づけが内部志向的動機づけよりも強い。c.PI型において,内部志向的動機づけが協調的動機づけよりも強い。d.P型において,外部志向的動機づけが協調や非協調的動機づけよりも強い。2)類型間における社会的動機づけの側面からa.協調的動機づけにおいて,I型はP型やPI型よりも強い。b.内部志向的動機づけにおいて,PI型はN型やI型よりも強い。