著者
堀口 和久 Kazuhisa Horiguchi 千葉経済大学 CHIBA KEIZAI UNIVERSITY
雑誌
千葉経済論叢 = The Chiba-Keizai ronso (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
no.47, pp.1-26,

現存する古英語期の文献には,詩や宗教的散文,法律等の実用的文献以外に,ラテン語に対する古英語の注解(gloss)や,ラテン語の文章の行間に古英語を書き込んだ行間注解(interlineargloss)が存在する。古英語期の代表的な行間注解としては,写本美術についてケルト文化の影響を受けた,その装飾写本の芸術的価値の高さが有名なリンディスファーン福音書,ラッシュワース福音書そして詩篇の行間注解が現存する。現代英語の進行形に対応する古英語の文法形態は,拡充形と呼ばれ,これまでにMosse(1938),Nickel(1966)等の包括的研究がある。しかしこのNickel(1966)やRaith(1951)ではリンディスファーン福音書のごく一部の例が部分的に例示的に扱われているにすぎず,この二つの福音書の行間注解の比較や包括的記述及び分析はなされていない。Kotake(2006)の研究は,部分的に拡充形を扱っているが,語順に着目した研究である。この論文では,リンディスファーン福音書及びラッシュワース福音書の古英語の行間注解を包括的に扱い,かつ用例の分布やラテン語との関係,意味・機能等を分析しようとするものである。結果的に,本論文では約490例の拡充形が存在することが分かり,かつラッシュワース福音書の複数の翻訳者の間で拡充形の出現頻度に大きな差があること,そして,行間注解と後期古英語の散文の福音書の間に,拡充形の用い方について類似面があることが明らかになった。
著者
鶴岡 詳晁
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.47-60, 2006-01-31

去る2005年5月に米国の世界的企業のGMとフォードの業績が急激に悪化し、社債格付けが「投資不適格」にまで引き下げられた。ほぼ同時に米国の自動車市場での日本車のシェアが30%という経済摩擦の危機ラインを越えたというニュースも世界を駆け巡った。この小論は、第三次日米自動車摩擦が起きることはないのかを、GMなどの業績の問題点を指摘し、かつその改革案を経済論理的な視点から分析したものである。とくに、日本の大手3社が自社のクルマの値上げをはかって、米国企業のクルマの販売増を側面から支援したり、また、GMが日本の富士重工業の持ち株を売却したのをトヨタが引きうけるなど、従来の日米間の競争よりも共生を目指して日米間の摩擦の解消をはかっている。2005年11月時点では、日米間の摩擦は経済論理的な面では起こりえないと信じているが、来年にもち越されるリストラの動きと11月の中間選挙に関連して政治面的な要因から摩擦が起きる可能性がある。
著者
粟沢 尚志
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
no.32, pp.43-62, 2005-07

本稿の目的は、少子高齢社会における地方自治体の競争優位がいかに変化するかを説明することである。財政学では、市場の失敗の度合いが公的部門の役割を決める要因とされるが、どれほど市場の変化へ柔軟な対応をできるかも重要となる。それを明示的に考慮すると、高齢社会における地方自治体の政策効果は混沌が長く続くだろうとの結論を得る。
著者
太田 塁
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.1-26, 2010-12-24

本論文の目的は、衰退産業に対する既存研究と最新の論点を紹介することにある。衰退産業における企業行動は経営学・経済学の両面から分析されてきた。経済学では、特に企業の最適退出行動に焦点が当てられてきたが、最近では筆者によって衰退産業における企業の価格設定行動が研究されている。また、この衰退産業における価格設定行動は、近年Yano(2009)によって提唱されている「市場の質理論」においても重要なテーマであることを紹介する。
著者
ほりぐち かずひさ Kazuhisa Horiguchi 千葉経済大学 CHIBA KEIZAI UNIVERSITY
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
no.44, pp.49-60, 2011-07

The main purpose of this paper is to criticize, for the following three reasons, a recent trend in Japanese universities where the paragraph theory is taught as if it were the sole universal way of writing, whether in English or Japanese. First, the paragraph theory was primarily established by Alexander Bain (1818-1903) and it has survived and dominated American education for only a century and a half. Second, according to some previous studies, eminent writers do not necessarily follow paragraph-writing rules when writing in English. Third, as some surveys on contrastive rhetoric suggest, each culture has its own organizational or structural pattern of writing documents. The paragraph-writing method should not be applied directly to education in writing Japanese or be imposed on Japanese students writing Japanese. When we teach English or Japanese writing in Japanese universities, the teachers should explain these situations. Explaining only prescriptive rules that are mentioned in English composition textbooks is confusing to many Japanese students.
著者
小池 順子
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.1-14, 2008-07-26

本論文は、道徳教育に関する学習指導要領の中から特に「法や決まりの意義を理解する」という文言に着目し、これを学校の教育内容とすることの難しさについて考察している。現代日本で道徳教育を難しくしている「問題状況」は、資本主義が抱える矛盾に着目するベル(1976)の論考によれば、社会の「発展」上必然的な帰結である。したがって、学校や教師は「法やきまり」を教える難しさの内実を認識する必要がある。さらにこれらの意義を学校で教えるに当たっては、現代の子どもたちがもつ自己実現の欲望に依拠することに可能性があることを明らかにした。
著者
白井 義男
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.57-62, 2005-01-31

P.コトラーのテキストを事例として、マーケティング・マネジメントの最近の変化を以下の4つの特徴として、日本のケースについて触れた。1.デジタル化の接続容易性 2.中間業者の排除と再構築 3.標準化から顧客の仕様対応、顧客化 4.産業の多角化と収束
著者
藤原 俊朗
出版者
千葉経済大学
雑誌
千葉経済論叢 (ISSN:0915972X)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.99-114, 2003-07-15

最近相次いでExcelを使った産業連関分析の参考書が発刊された。大阪学院大学・井出眞弘教授の「Excelによる産業連関分析入門」と早稲田大学・中村愼一郎教授の「Excelで学ぶ産業連関分析」がそれである。両書ともExcelを使った事例が豊富に掲載されており,これから産業連関分析を本格的に産業連関分析を学ぶ大学生や社会人にとって格好の入門書であり,応用書でもある。更に,パソコンによる産業連関分析の参考書を取り上げる場合,忘れてならないのが1990年に刊行された中央大学・横倉弘行教授の「産業連関分析入門パソコンによるLeontief」である。まだ,パソコンが十分な能力を発揮する以前に書かれた横倉教授のこの著書は特筆に値するものである。内容的にも先にあげた両書が入門的な性格であるのに対して,産業連関分析のあらゆる分野を網羅したハンドブック的な専門書である。以上の三冊は大学院修士課程で本格的に産業連関分析に取り組む際には不可欠の参考書となろう。大学での入門書としては,井出教授か中村教授の著書を部分的に勉強することになるだろう。その際,計量経済的なアプローチをするのなら前者,環境問題を意識するなら後者となろう。