著者
若松 由佳子 川原 瑞代 渡辺 久美 島内 千恵子 菅沼 ひろ子 串間 秀子
出版者
宮崎県立看護大学
雑誌
宮崎県立看護大学研究紀要 (ISSN:1345692X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.92-97, 2000-12

近年の児の栄養方法の推移をみると母乳栄養の割合が上昇してきているが, 半数以上は哺乳びんを用いる育児が行われている。そこで, 今回哺乳びんの消毒方法がどのように行われているかを明らかにすることを目的に調査を行った。すなわち, 乳児を養育している母親108名を対象として, 哺乳びんの消毒方法の実施の実態とそれらに対する認識について調査した。その結果, 生後1ヶ月の時点での哺乳びん使用者は55名で, 哺乳びんの消毒方法は, 「次亜塩素酸ナトリウムでの消毒」が25名, 「煮沸消毒」が22名, 次いで「電子レンジでの消毒」が9名であった。消毒方法を選択するのに影響を受けた情報源では「テレビ・新聞等の広告」と「出産した施設での専門家の指導」が同数の14名, 次いで「家族」が13名でほぼ同数程度と多く, その他には「育児書」や「雑誌」などが情報源になっていた。消毒方法別にみると, 次亜塩素酸ナトリウム消毒実施者は, 「テレビ・新聞などの広告」が多く, 煮沸消毒実施者は, 「出産した施設での指導」が多かった。消毒方法についての認識は, 「清潔なものを使いたい」という人が多い一方で, 「手間がかかる」「いつまで必要か」「このような消毒や洗浄で子どもに安全か疑問」などの疑問も同時にみられた。更に, 哺乳びんの消毒を必要と考える期間についても, 6ヶ月から12ヶ月と答えた人が約60%を占めたが, 6ヶ月以下もみられ一定していなかった。これらの結果から, 哺乳びんの消毒については, 方法の選択や実施法やその時期に戸惑いがみられることがわかった。従って, 乳児の免疫学的及び, 細菌学的特徴も考慮に入れた消毒方法についての検討と情報提供が必要であり, 母親と指導する側の認識についても考慮しながら, 有効な保健指導を行う必要があることが示唆された。
著者
寺島 久美 三宅 玉恵 山岸 仁美 新田 なつ子 邊木 園幸 植田 彩 山本 利江 田中 美智子 須永 清
出版者
宮崎県立看護大学
雑誌
宮崎県立看護大学研究紀要 (ISSN:1345692X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.39-46, 2006-03

第一報で,シャンプー洗髪後さらに洗髪をして,アミノ酸及びその誘導体が洗髪洗浄液中に認められなくなった状態を確認した後に,弱酸性美容洗髪法を施行するとその洗髪洗浄液中に再びかなりのアミノ酸及びその誘導体が排出されること,さらに通常のシャンプー洗浄液では検出されないエタノールアミン及びトリプトファンが検出されることを報告した。今回は洗髪洗浄液中の尿素やアミノ酸類の質及び量に関して,弱酸性美容洗髪法の還元剤塗布時と酸化剤入りの第一洗浄液(pH4.0),第二洗浄液(pH3.5)による洗髪時の頭皮に対する手指圧の強さ及び被洗髪者のこの洗髪法の経験の有無による影響を検討した。その結果は,弱酸性美容洗髪法による洗髪洗浄液中のアミノ酸類の排出,特に洗髪洗浄液中の尿素及びグルタミン(グルタミン酸を含む)の排出量の増量には最初の還元剤の頭皮への十分な塗布と酸化剤入りの洗浄液による洗髪が不可欠であることが示唆された。しかし,還元剤処理及びその後の洗髪時の手指圧の強さは洗髪洗浄液中のアミノ酸類の質及び量にあまり影響を与えないことを示した。また,弱酸性美容洗髪の初回時と数週間後の2回目の洗髪洗浄液との間には,洗浄液中の上記物質を含むアミノ酸類の質及び量には有意差は認められなかった。
著者
川原 瑞代 中村 千穂子 串間 敦郎 瀬口 チホ 野口 陽子
出版者
宮崎県立看護大学
雑誌
宮崎県立看護大学研究紀要 (ISSN:1345692X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.57-68, 2006-03

宮崎県A町で「個人レベルの行動変容」と「集団レベルの行動変容」を目標とした高齢者の転倒予防をめざす健康づくりプログラムを作成し,概ね1か月2回の教室を5か月間実施した。研究目的は,教室参加後の行動変容について,自己効力感やその他の主観的側面により探求し,プログラムの介入効果を評価することである。自己効力感と行動変容の過程の検討は,教室に5割以上出席した29名(平均年齢70.5±9.3歳)を分析対象とした。まず,参加者個人記録と教室最終日のアンケート調査の自由記載欄から自己効力感に関係すると思われる記述を抽出した。次に,それらを短文に再構成し「自己効力感」の観点から自己効力感に影響する項目を類別した。さらに,経時的に参加者の言動の特徴を取り出し,「運動行動の変化」の観点から比較し,行動変容の過程を導き出した。その結果,97の記述を抽出し,【自己の目標設定】【遂行行動の達成感】【不安や困難さの体験】【生理的変化の自覚】【感情変化の自覚】【効力期待】【結果期待】【良好な社会関係】の8項目を類別した。行動変容の過程は「運動の準備段階」「運動の実行への移行段階」「運動の実行段階」の3段階であった。教室参加による主観的側面の検討は,教室に5割以上出席した29名中,教室最終日に参加した20名(平均年齢70.0±7.1歳)を分析対象とした。方法は,フォーカス・グループ・インタビューの結果から教室参加による「プラスの影響」11項目,「マイナスの影響」6項目のアンケート用紙を作成し,教室最終日に実施した。その結果,平均点は「プラスの影響」が「マイナスの影響」より有意に高かった(p<0.001)。平均点が高い項目は「教室でみんなに会うのが楽しみだ」「自分なりに満足している」であった。以上より,個人・集団レベルで行動変容があり,自己効力感が影響していた。しかし,健康づくりプログラムと行動変容の関連性は明確ではなかった。
著者
浅野 昌充
出版者
宮崎県立看護大学
雑誌
宮崎県立看護大学研究紀要 (ISSN:1345692X)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.13-27, 2008-03

青年期の低体温改善の可能性を探る目的で,その原因が発育・成長期での運動不足にあるとの想定の下,学生(309人;20歳前後,女子約9割)を対象に,自己判断による生活上の運動量履歴と現在の平熱・最低体温との関係を統計学的に分析した。結果,対象者が全体として,発育・成長期の運動不足によって低体温傾向(平熱36.0±0.4℃;平均値±標準偏差)にあること,また,その時期に体温がほぼ決定してしまうことが明らかとなった。内容的には,小学校低学年以前までに,生活上の運動量によって体温調節の生理構造・機能が最低体温を支える力を備え,その後の運動量によって,平熱が正常値として獲得できていることが示された。改善を必要とする者では生活上の運動量の増加によっても体温が上昇しない一般傾向にあること,また,運動量の減少によって低体温に回帰する傾向の者もあることから,一般的には改善が容易ではないと推察された。しかし,運動の質の向上を含めた,運動の,根気強い継続によって改善方向に向かっている者があることから,改善の可能性の探求の方向性が得られた。