著者

木内 敬太

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.15-29, 2016 (Released:2018-01-26)

参考文献数

52

---

近年、成人の発達障害者の支援においては、高等教育、職域ともに、これまでの障害者を見守り、支えるという支援だけでなく、障害者の個性を活かし、活動能力を高めるための積極的な関わりが、支援を行う専門家と、教職員や管理監督者などの非専門家の双方に求められるようになってきている。そこで、クライアントの強みに目を向け、活動能力を高めることに焦点を当てた対話的支援法であり、障害者と関わる非専門家の研修にも応用できる、コーチングへの期待が高まっている。すでに欧米では、発達障害者に対するコーチングの実践と研究が進んでいる。本稿では、ADHD、自閉症スペクトラム障害、学習障害、境界性知的機能を取り上げ、障害の特徴と大学や職場での困難について記述するとともに、各障害に対するコーチングの有効性と日本における発達障害者へのコーチングに関する今後の課題について論じた。発達障害者が他の人々と同等に自立した生活を送れるようにするためには、コーチングにより、修業、日常生活、就職、就労の一貫した支援を行うことが重要である。我が国においてそのような体制を確立するためには、発達障害者へのコーチングの有用性と必要性についての啓発、実践家の養成、発達障害者へのコーチングの効果研究、非専門家のコーチング技能習得の有効性の研究を進める必要がある。

著者

西條 剛央

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.31-66, 2018 (Released:2018-08-18)

参考文献数

9

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本論文では、「コーチング」という専門用語が、共通了解が得られていない我が国の状況を打開するために、1冊の書籍を通して「コーチング」の本質観取を実施し、コーチングの本質を構造として提示した。また、それをワークショップやオンライン上のディスカッションを経て精査し、さらに了解の強度の高いものにバージョンアップした。また、その本質が実践においてどのように適切な行動を導き得るのか、その有効性を論じた。最後に、本質行動学に基づくこの新たな本質観取の有効性と限界を論じ、本論文の研究枠組み自体を新たな本質観取の研究モデルとして提示した。

著者

原口 佳典

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.23-36, 2013 (Released:2018-01-24)

参考文献数

18

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コーチングの歴史をどのように語るか?というのは難しい問題である。ここではまず、『人の力を引き出すコーチング術』の「コーチング」史観を分析し、その後、『コーチングのすべて』の「コーチング」史観と、 国際コーチ連盟(ICF)の「コーチング」史観を見ていく。そして日本の「コーチング」の歴史の欠落部分を確認した後に、「コーチング」の歴史を再構成する。その中で、①概念やトレーニング方法としての「コーチング」②組織内の人の関係性としての「コーチング」③マネージャーのスキルとしての「コーチング」 ④プロフェッショナル・サービスとしての「コーチング」⑤研修でスキルとして伝えられる「コーチング」 ⑥自己啓発セミナーとしてのコーチング⑦プロフェッショナル養成としての「コーチング」という7つの要素があり、これらがどのように「コーチングの歴史」の中で位置づけられるのかを構造的に解析していく。

著者

西垣 悦代

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.7-22, 2013 (Released:2018-01-24)

参考文献数

42

被引用文献数

1

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This article examines the origin, history, development, definition, and issues of health coaching in Japan and in western countries, and discusses the potential to develop evidence-based health coaching in Japan. As there is no suitable Japanese translation for ‘coach’ and ‘coaching’, these terms have been adopted using similar Japanese pronunciation ‘koochi’ and ‘koochingu’. The etymology of the English word ‘coach’ is mentioned in many Japanese books and articles regarding coaching: it is derived from a Hungarian word kocsi, originally meaning a vehicle driven by horses, and later, private tutor. Some describe the English meaning of the word as escorting an important person to the place where he/she wishes to go, but this definition is not correct. It was not until the 1980s when psychological theories entered the practice of sport coaching in Japan. Griffith, who is called the father of sport psychology, was the first to apply psychological theories to sport training in the 1920s. However, these theories were not widely acknowledged until the 1960s. Given that Griffith’s book was not translated into Japanese, sports and psychology did not interface with each other until Takeda, K., a clinical psychologist trained in the United States who was also a well-known college football manager, first wrote a book entitled “Psychology of Coaching” in 1982 in Japanese. Unfortunately, his ideas were not widespread in the field of sport management in Japan. The Human Potential Movement (HPM) in the United States, which initiated various self-awareness training programs, also had an influence on Japan. There were many self-awareness training companies in Japan in the 1970s and 1980s. The first Japanese coaching company was established in 1997 and licensed by the Coach University (Coach U) founded by Leonard, T.. The founder of this company, Ito, M., also ran a self-awareness training company since 1980. In 1990, Ghosn, C., the CEO of Nissan, an automobile company, successfully incorporated a coaching program into managerial training in his company. This attempt shed light on the potential of applying coaching to the business field in Japan. Bachkirova, T. pointed out that the definition and objectives of coaching are not clear enough to distinguish it from mentoring and counseling. Many coaching companies in Japan adapted the definition of professional coaching according to the International Coach Federation (ICF), which states that professional coaching is a partnership between a coach and client that focuses on setting goals, creating outcomes and managing personal change. However, the majority of Japanese coaching books targeting non-professional readers define coaching as simply a collection of communication skills. Health coaching is very popular among Japanese health professionals, in particular, among nurses. There are currently about 40 health-related coaching books written in Japanese, as well as almost 600 academic articles about coaching in the health and medical fields. However, there are no theory-oriented books, and only 8 academic articles relate to clinical trials with control groups. Psychologists are now contributing to make coaching more theory-oriented and evidence-based. Some countries have academic societies for coaching psychology, and conferences are held internationally. However, the commitment to this emerging field among Japanese psychologists is still very limited. In the future, cooperation between Japanese psychologists and coaching psychologists in western countries should be encouraged to accelerate the spread of more evidence-based coaching in Japan.

著者

原口 佳典

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.23-36, 2013

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コーチングの歴史をどのように語るか?というのは難しい問題である。ここではまず、『人の力を引き出すコーチング術』の「コーチング」史観を分析し、その後、『コーチングのすべて』の「コーチング」史観と、国際コーチ連盟(ICF)の「コーチング」史観を見ていく。そして日本の「コーチング」の歴史の欠落部分を確認した後に、「コーチング」の歴史を再構成する。その中で、①概念やトレーニング方法としての「コーチング」②組織内の人の関係性としての「コーチング」③マネージャーのスキルとしての「コーチング」④プロフェッショナル・サービスとしての「コーチング」⑤研修でスキルとして伝えられる「コーチング」⑥自己啓発セミナーとしてのコーチング⑦プロフェッショナル養成としての「コーチング」という7つの要素があり、これらがどのように「コーチングの歴史」の中で位置づけられるのかを構造的に解析していく。

著者

前野 マドカ 前野 隆司 櫻本 真理

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.3-16, 2017 (Released:2018-01-29)

参考文献数

20

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本研究では、筆者らが明らかにした幸せの心的要因の4つの因子に基づく、幸福度向上のためのグループ学習プログラム“ハッピーワークショップ”を開発した。本ワークショップは最短3時間程度から最長数日程度で行なうことができるワークショップである。ショートバージョン、4回バージョン、オンラインカウンセリングバージョン、イノベーションとの組み合わせバージョンなどがある。本研究では、ワープショップの概要を説明した後に、その有効性について論じた。有効性の検証は、ワークショップ前後の幸福度計測及びワークショップ中の笑顔計測に基づいて行なった。その結果、幸福度向上効果および笑顔共起率の上昇効果を確認することができた。今後は、本ワークショップを広めていくこと、様々な場で応用展開していくこと、ワークショップに留まらず継続的な活動に深めていくことなど通して、人々が生き生きと幸せに生きる社会の構築に貢献していく所存である。

著者

木内 敬太

出版者

日本支援対話学会 ; 2012-

雑誌

支援対話研究 = Journal of assistance dialoge : for buiseness, education, medical, human services, sports, communication, training, coaching...etc (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.15-29, 2016-01

著者

石川 秀樹

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.37-48, 2013 (Released:2018-01-24)

参考文献数

34

---

本稿の目的は「学びの共同体」の概念を、特に「学習する組織」との比較において明らかにすることである。「学びの共同体」は知的社会における自律的学校経営システムとしてアングロ・サクソン諸国の研究者に注目されている。しかしながら、その概念については、学者によって意味が異なり、類似概念である「学習する組織」と同じように用いられることもある。そこで、本稿では、Sergiovanniが提唱する「比喩としての共同体」と「比喩としての組織」の概念を用いて、8つの研究(内3つは「学習する組織」、5つは「学びの共同体」)における「学びの共同体」と「学習する組織」の意味を分析し、比較できることを示す。まず、「学びの共同体」に関する5つの研究と「学習する組織」に関する3つの研究において、これらの概念の目的および特徴を、Sergiovanniの10の基準およびMitchell and Sackneyの提示する3つの基準に基づいて分析する。次に、Sergiovanniが提唱する「比喩としての共同体」と「比喩としての組織」を対極とする線分上に位置づけることによって、各研究における「学びの共同体」と「学習する組織」の意味を注意深く分析でき、かつ、比較可能となる。 そして、「比喩としての共同体」として「学びの共同体」を位置づけることは、民間経営から借用した経営システムとは異なる学校独自の経営システム構築の可能性につながることを指摘する。

著者

菅原 秀幸

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.53-62, 2017 (Released:2018-01-29)

参考文献数

7

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主体性に重きをおいた「引きだして、伸ばす」というコーチング的アプローチが、21世紀教育の主流になるというのが、本研究の結論である。 21世紀の教育改革には、対処療法ではなく根本療法が求められており、そのためには「否定主義」「減点主義」「同質性主義」から脱却し、「肯定主義」「加点主義」「多様性主義」へとシフトすることだ。 その具体的な手法の一つが、理論化、体系化、標準化されたアカデミック・コーチングである。教師の心構えに変革を起こし、教育改革の切り札の一つとなり、教育イノベーションをおこすに違いない。 現在の学生を、どのように主体性・能動性のある学生に変えるかについて議論する前に、教師自らが、いかに変わるかについて議論することが先決ではないだろうか。自分たちが変わらずにいて、学生だけを変えようとするのは、理にかなっていない。まず変わらなければならないのは、学生ではなく教師なのだ。まずは自分たちを変えよう。アカデミック・コーチングで。

著者

林 健太郎

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.75-80, 2013 (Released:2018-01-24)

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国際コーチ連盟(International Coach Federation 以下、ICF)という団体が存在するのを皆さまはご存知でしょうか。私が日々お目にかかるクライアント様やプロコーチからよくお聞きする声として、名前は聞いたことがあるがその活動内容については詳しく知らない、というものがあります。この記事では国際コーチ連盟日本支部(以下ICFジャパンと呼びます)の代表として、またICFジャパン創立当初から関わる関係者として、設立経緯、これまでの活動、これからのビジョンについてお伝えします。

著者

松本 亜樹子

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.63-74, 2017 (Released:2018-01-29)

参考文献数

4

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日本において「特定非営利活動促進法(通称NPO 法)*1」が成立(1998 年 3 月 19 日)・施行(同12月1日)されてから、18年が経過した。その間認証された特定非営利活動法人(以下NPO法人)は、2016年3月現在で約5万団体にも上る。 NPO法人は、国および地方公共団体が経営する公的企業の第一セクターや、一般企業の第二セクターができない、手が行き届かないことに取り組む第三セクターとして、その社会的意義が大きい。しかしながらごく一部のNPO法人を除き、その経営や運営はリソース(人材や活動資金等)の不足により大きな困難を伴うことが多い。給与体系を整え十分な職員を雇えるNPO法人は多くはないため、ほとんどのNPO法人はボランティア(無償/わずかな有償)の人材を頼ることになるわけだが、このボランティアの継続が至難の業である。特に「患者(当事者)団体」のNPO法人は、ボランティアの活動動機が「疾患や事象に関する課題に対する自助」であるため、疾患の進捗に伴いモチベーションの継続等が課題とされている。 このようなNPO法人の運営や課題に、コーチング/コミュニケーションスキルはどのように機能するのであろうか。実践を通してレポートする。

著者

西垣 悦代

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.4-23, 2014 (Released:2018-01-25)

参考文献数

16

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本研究はコーチングを主たる職業としている人、およびコーチングを仕事の中で生かしている人を対象に質問紙調査を実施し、日本のコーチの現状を把握することを目的として行った。コーチングの学習歴、資格、所属コーチ団体、コーチングの活動歴、得意分野、コーチのコア・コンピテンシーに対するセルフエフィカシー、心理学の学習経験、などについて選択式回答形式の質問紙を作成し、委託先の社会調査会社のウェブ上で公開した。データを収集は2014年1月より9週間の間行った。 協力を得られた478名中、独立開業のコーチ、コーチング会社経営または社員などコーチングを職業とする人が195名、仕事の中でコーチングを活用していると回答した人が187名あり、これらを「職業コーチ」「職務内コーチ」として比較を行った。結果より、職業コーチと職務内コーチの間には性別や学歴に差がない一方、コーチとしての教育歴、資格保有率、団体加入率、経験年数、活動時間、コーチとしての収入には統計的有意な差があり、いずれも職業コーチが職務内コーチを上回っていた。しかし職業コーチの経験年数は10年未満の人が70%以上を占めており、コーチ資格を持たない人やコーチ団体に所属していない人もいた。世界のコーチングの潮流として、エビデンスに基づく実践が重視される中、日本でもコーチが専門職(プロフェッション)として確立されるために目指すべき方向性が見出された。

著者

西垣 悦代

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.7-22, 2013

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This article examines the origin, history, development, definition, and issues of health coaching in Japan and in western countries, and discusses the potential to develop evidence-based health coaching in Japan.As there is no suitable Japanese translation for 'coach' and 'coaching', these terms have been adopted using similar Japanese pronunciation 'koochi' and 'koochingu'. The etymology of the English word 'coach' is mentioned in many Japanese books and articles regarding coaching: it is derived from a Hungarian word kocsi, originally meaning a vehicle driven by horses, and later, private tutor. Some describe the English meaning of the word as escorting an important person to the place where he/she wishes to go, but this definition is not correct. It was not until the 1980s when psychological theories entered the practice of sport coaching in Japan. Griffith, who is called the father of sport psychology, was the first to apply psychological theories to sport training in the 1920s. However, these theories were not widely acknowledged until the 1960s. Given that Griffith's book was not translated into Japanese, sports and psychology did not interface with each other until Takeda, K., a clinical psychologist trained in the United States who was also a well-known college football manager, first wrote a book entitled "Psychology of Coaching" in 1982 in Japanese. Unfortunately, his ideas were not widespread in the field of sport management in Japan.The Human Potential Movement (HPM) in the United States, which initiated various self-awareness training programs, also had an influence on Japan. There were many self-awareness training companies in Japan in the 1970s and 1980s. The first Japanese coaching company was established in 1997 and licensed by the Coach University (Coach U) founded by Leonard, T.. The founder of this company, Ito, M., also ran a self-awareness training company since 1980. In 1990, Ghosn, C., the CEO of Nissan, an automobile company, successfully incorporated a coaching program into managerial training in his company. This attempt shed light on the potential of applying coaching to the business field in Japan.Bachkirova, T. pointed out that the definition and objectives of coaching are not clear enough to distinguish it from mentoring and counseling. Many coaching companies in Japan adapted the definition of professional coaching according to the International Coach Federation (ICF), which states that professional coaching is a partnership between a coach and client that focuses on setting goals, creating outcomes and managing personal change. However, the majority of Japanese coaching books targeting non-professional readers define coaching as simply a collection of communication skills. Health coaching is very popular among Japanese health professionals, in particular, among nurses. There are currently about 40 health-related coaching books written in Japanese, as well as almost 600 academic articles about coaching in the health and medical fields. However, there are no theory-oriented books, and only 8 academic articles relate to clinical trials with control groups.Psychologists are now contributing to make coaching more theory-oriented and evidence-based. Some countries have academic societies for coaching psychology, and conferences are held internationally. However, the commitment to this emerging field among Japanese psychologists is still very limited. In the future, cooperation between Japanese psychologists and coaching psychologists in western countries should be encouraged to accelerate the spread of more evidence-based coaching in Japan.

著者

山本 淳平

出版者

日本支援対話学会 ; 2012-

雑誌

支援対話研究 = Journal of assistance dialoge : for buiseness, education, medical, human services, sports, communication, training, coaching...etc (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.61-70, 2016-01

著者

秋田 稲美

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.69-74, 2013 (Released:2018-01-24)

参考文献数

6

著者

木内 敬太

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.15-29, 2016

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近年、成人の発達障害者の支援においては、高等教育、職域ともに、これまでの障害者を見守り、支えるという支援だけでなく、障害者の個性を活かし、活動能力を高めるための積極的な関わりが、支援を行う専門家と、教職員や管理監督者などの非専門家の双方に求められるようになってきている。そこで、クライアントの強みに目を向け、活動能力を高めることに焦点を当てた対話的支援法であり、障害者と関わる非専門家の研修にも応用できる、コーチングへの期待が高まっている。すでに欧米では、発達障害者に対するコーチングの実践と研究が進んでいる。本稿では、ADHD、自閉症スペクトラム障害、学習障害、境界性知的機能を取り上げ、障害の特徴と大学や職場での困難について記述するとともに、各障害に対するコーチングの有効性と日本における発達障害者へのコーチングに関する今後の課題について論じた。発達障害者が他の人々と同等に自立した生活を送れるようにするためには、コーチングにより、修業、日常生活、就職、就労の一貫した支援を行うことが重要である。我が国においてそのような体制を確立するためには、発達障害者へのコーチングの有用性と必要性についての啓発、実践家の養成、発達障害者へのコーチングの効果研究、非専門家のコーチング技能習得の有効性の研究を進める必要がある。