著者

伊藤 新一郎

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-11, 2008-12

著者

明野 伸次

出版者

北海道医療大学

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

no.11, pp.95-100, 2004

被引用文献数

1

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本稿では男性看護師に対する業務評価・役割期待に関しての文献を検討し、今後の研究課題と方向性を得ることを目的とした。その結果、男性看護師に対する業務評価・役割期待は「看護師である男性」と「男性である看護師」との二面性の認識から行なわれていた。「看護師である男性」とは、特に女性患者に村する「羞恥心を伴うケア」は困難として、その業務評価と役割期待は低く、一方、力仕事や機械類に強い、また判断力があるといった、一般的な「男性的イメージ」から男性看護師に対して業務評価と役割期待をしている認識である。「男性である看護師」とは、性別に関係なく「専門職」として男性看護師に対して業務評価と役割期待をしている認識である。以上から、今後の研究課題と方向性に関して、「男性である看護師」という認識からの業務評価と役割期待は、本来看護に求められる「専門性」に関して、十分に検討していく必要がある。また「看護師である男性」という認識からの業務評価と役割期待は、性の違いに関してジェンダーという一方の方向からのみ捉えるのではなく、「セクシュアリティ」という広い視点で考えていく必要があると示唆された。

著者

福間 麻紀

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

no.23, pp.23-32, 2016-12-20

著者

萬 美奈子 木浪 智佳子 三国 久美 山本 美佐子 ヨロズ ミナコ キナミ チカコ ミクニ クミ ヤマモト ミサコ Minako YOROZU Chikako KINAMI Kumi MIKUNI Misako YAMAMOTO

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要

巻号頁・発行日

vol.13, pp.51-58, 2006

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近年、わが国において肥満傾向児の割合が増加している。これらの児は将来的に、肥満に起因する健康障害を引き起こす可能性が高いことから、小児期からの予防対策が重要である。本稿では、小児肥満の予防と生活習慣に焦点をあて、効果的な予防的介入方法について、それらに関する文献をもとに検討することを目的とし、以下の知見を得た。1.小児肥満を予防するためには、乳幼児期からの一次予防レベルの介入が、必要かつ効果的である。2.学童期以降では、一次予防レベルでの介入を継続するだけでなく、児の発達段階とニーズに応じ、プライバシーに配慮した二次予防レベルの介入が必要である。特に児への動機づけは重要である。3.効果的な介入を行なっていくためには、先行研究で明らかになった肥満に関連する生活習慣の改善を目指した予防活動の実施による評価研究、長期的視野に立った縦断的研究、肥満に対する認識と行動の変化に着目した研究が必要である。In Japan, the ratio of obese children has increased in the past several years. Because of a high possibility of causing health problems that originate in obesity in the future, these children's preventive measures from the infant period are important. This paper aims to investigate effective preventive interventions focusing onto the prevention and the lifestyle of the children's obesity based on the research documents. The results are obtained ; 1. To prevent childhood obesity, primary preventive interventions from early childhood are necessary and effective. 2. At school age, it is important not only to continue primary preventive interventions but also to apply the secondary preventive interventions according to the children's developmental stage and their needs with the consideration of privacy. Especially, the motivation within children is indispensable. 3. In order to actualize effective interventions, the following researches are necessary ; 1). The evaluation research on preventive activities that aim at the improvement of lifestyle related to obesity 2). Longitudinal studies of both process and outcome analysis upon interventions 3). The research focusing on the changes in the perceptions and behaviors from both obese children's and their parents' perspectives

著者

櫻井 潤

出版者

北海道医療大学看護福祉学部

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

no.18, pp.27-42, 2011-12-20

著者

井出 訓 木村 靖子 杉田 隆介 森 伸幸 イデ サトシ キムラ ヤスコ スギタ リュウスケ モリ ノブユキ Satoshi IDE Yasuko KIMURA Ryusuke SUGITA Nobuyuki MORI

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要

巻号頁・発行日

vol.13, pp.59-63, 2006

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本研究の目的は、高齢者に対する教育的な介入プログラムである「物忘れ予防教室」を、地域介護支援センター職員がそのマニュアルに沿って展開し、高齢者の記憶や自己効力感に対するプログラムの影響を追試すると共に、地域における介護予防活動としてプログラムを展開していくことの可能性を模索することである。対象者は、物忘れ予防教室に参加した者のうち、調査協力が得られ、かつ教室前後でのデータを得ることができた男女16名である。結果から、すべての測定ツールにおいて介入後のプラス変化が見られ、特にメタ記憶の「記憶の補助方法」(p=0.039)と「記憶の自己効力感」(p=0.039)、および抑うつ感(p=0.050)に関して有意な変化が見られた。このことから、物忘れ予防教室によって対象者は有意に記憶に関する自己効力感を高め、また記憶の補助方法の活用頻度を高めていることが明らかとなった。支援センター職員が中心となって行われた「物忘れ予防教室」も、マニュアルに沿って介入を行うとで、参加者の記憶に対する認識や記憶の効力感を高め、高齢者をエンパワーしていく働きかけとなることが示唆され、地域における活動として展開していくことの有用性が確認されたといえる。Purpose of this study was to test the memory training program for its efficiency and applicability as a preventive service for elderly providing at a care support center in community. The subjects for this study were elder participants living in community who agreed to join this research. The result showed significant increase in metamemory (p=0.039) and memory self efficacy (p=0.039). This result suggested that the memory training program was useful as a program aimed at preventing elderly people from requiring nursing care and further losing physical and mental strength.

著者

松川 敏道

出版者

北海道医療大学看護福祉学部

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

no.7, pp.41-48, 2000

著者

志水 幸 志渡 晃一 村田 明子 日下 小百合 亀山 青海 小関 久恵 古川 奨 杉山 柳吉 倉橋 昌司 樋口 孝城 貞方 一也 岩本 隆茂

出版者

北海道医療大学

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.67-71, 2004

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本稿では、本学新入学生の健全なライフスタイルの確立に資するべく、日常の健康生活習慣の実践度、心身の自覚症状、自覚的健康感などについて検討した。その結果、以下の諸点が明らかとなった。1)健康生活習慣実践指標(HPI: Health Practice Index)で良い生活習慣が守られていた項目は、男女ともに「適正飲酒」(男性96.6%、女性98.1%)であった。他方、もっとも実践率が低かった項目は、男性では「朝食摂取」(57.7%)、女性では「拘束時間が10時間以下」(69.6%)であった。2)HPI得点は、男女とも6点がもっとも多く、男性28.4%、女性34.3%であった。また、7点以上の良い生活習慣を実践している割合に、男女間での差はみられなかった(男性23.5%、女性23.7%)。3)自覚症状で、女性と比較して男性で有訴率が有意に高い項目は確認されず、男性と比較して女性で有訴率が有意に高い項目は、「なんとなくゆううつな気分がする」、「誰かに打ち明けたいほど悩む」、「理由もなく不安になる」、「自分が他人より劣っていると思えて仕方がない」、「足がだるい」、「肩が凝る」、「胃・腸の調子が悪い」、「便秘をする」の8項目であった。4)HPIを実践している群と比較して、実践していない群で自覚症状得点が高い傾向、また、自覚的健康感が低くなる傾向が認められた。以上の結果から、HPIの実践は、自覚症状有訴率の低下、および自覚的健康感の向上のための、有効な規定要因の1つであることが示唆された。ただし、自覚症状有訴内容や、HPIの実践と自覚的健康感の関連などに性差がみられることから、健康教育対策を講ずる際には性別に対する十分な配慮が必要であると考えられた。