文献一覧: 四天王寺大学紀要 (雑誌)

1 0 0 0 「新自由主義から新資本主義へ? : フーコーからの考察」(ステファヌ・アーベル著)

著者: アーベルステファヌ山本泰三須田文明
出版者: 四天王寺大学
雑誌: 四天王寺大学紀要 (ISSN:18833497)
巻号頁・発行日: no.59, pp.555-567, 2014

2018-06-14 12:32:00
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40020488648

1 0 0 0 OA 学内トレーニングルームにおけるスチューデント・アシスタント(SA)制度導入に関する考察

著者: 伊達由実吉田康成
出版者: 四天王寺大学
雑誌: 四天王寺大学紀要 (ISSN:18833497)
巻号頁・発行日: no.65, pp.453-463, 2018-03-01

本稿では、大学学内トレーニングルームにおける学生トレーナーとしてのスチューデント・アシスタント(SA)制度を紹介し、学生トレーナー(SA)が利用者への指導・助言、トレーニングルームの企画・運営する活動事例を概観することでSA の課題および改善点について検討することを目的とする。2015 年9 月から導入されたSA 制度は、9 名のSA1 期生によってスタートした。SA1 期生における1 年間(2015 年9 月14 日から2016 年7 月25 日)の活動時間の平均は46.25 時間であった。2017 年9 月現在、31 名のSA がトレーニングルームの運営に従事している。制度が導入されて以降、SA が自主的に取り組んできた、様々な課題に対する改善点について報告した後、導入されたSA 制度が発展していくために必要な課題について検討する。

2018-04-10 19:15:28
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http://id.nii.ac.jp/1499/00000178/

1 0 0 0 OA クチコミがマーケティングへ及ぼす効果に関する再考察

著者: 隅田孝
出版者: 四天王寺大学
雑誌: 四天王寺大学紀要 (ISSN:18833497)
巻号頁・発行日: no.65, pp.213-225, 2018-03-03

クチコミによる企業のマーケティングは、今日においてはなくてはならないマーケティング手法の1 つであると認識されている。いわゆるSNS による商品情報の拡散や商品の良し悪しを明示することによる商品評価が定着するにつれ、企業にとって、クチコミはその扱い方ひとつでメリットにもデメリットにもなりうるのである。まず、クチコミはその性質上、企業のマーケティングにダイレクトに影響しうるものと、ダイレクトにではなく間接的にその影響を及ぼすものがあり、これらのタイプをクチコミ・ポジショニングを用いて明らかにする。次に、上記のクチコミ・ポジショニングに合わせてクチコミの分類を試みた既存研究を用い4 つのクチコミのタイプを明示する。さらに、消費者の情報認知段階に合わせたクチコミ伝播のメカニズムについても既存研究を援用し2 段階モデルとして明示する。最後に、消費者によるインターネット上での消費者行動に言及し、ブランド・コミュニティの存在を指摘する。しかし、これからのクチコミと企業のマーケティングのあり方、つまり、今日インターネット上で展開される新たな消費者行動の形態ととらえることのできるSNS とそれらSNS が新たに登場しては短期間で消え去ってしまうことが危惧される現状がある。本稿ではあえてSNS の今日的な有用性と解釈されがちな点に目を向けるのではなく、クチコミの本来の理論的位置づけを整理し再確認することを意識しつつ、クチコミの本質について再考察することを試みるものである。

2018-04-08 21:02:09
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http://id.nii.ac.jp/1499/00000165/

1 0 0 0 IR 「コンストラクティヴィズムとしての第二次大戦のソ連の対日行動」

著者: 恵木徹待
出版者: 四天王寺大学
雑誌: 四天王寺大学紀要 (ISSN:13490850)
巻号頁・発行日: no.62, pp.123-138, 2016

第二次大戦において米英ソは決して「連合」などしていなかった。東欧ではソ連が優位であったし、日本占領においては米国の一国支配と言っても良かった。ただ、連合してはいない同盟というのはパワーで反発することなく、お互いに譲歩しながら自らの国益を求めていったのではないか。ソ連の北方領土支配というのはまさにソ連と米英との譲歩から生まれたと考えている。しかもそこにあったのはパワーや地政学とは別の、ソ連のアイデンティティーや民族意識というコンストラクティヴィズム的な発想だと考えるのが妥当である。東欧で支配を強めたソ連が一方で対日占領では米国に押され、その妥協として先の戦争に始まる対日感情の克服を達成したのが北方領土の支配であったのである。そこに目を向けずには我が国は今後の北方領土返還への戦略を見誤っていくであろう。