著者

吉留 公太 Yoshitome Kota

出版者

神奈川大学経営学部

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.45-85, 2018-03-31

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研究論文

著者

後藤 伸 Goto Shin

出版者

神奈川大学経営学部

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.83-121, 1992-03-25

著者

深澤 忠孝

出版者

神奈川大学経営学部

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.110-152, 1998-03-25

著者

大庭 絵里

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.61-82, 1996-09

著者

鳥居 徳敏 Torii Tokutoshi

出版者

神奈川大学経営学部

雑誌

国際経営論集

巻号頁・発行日

vol.45, pp.175-193, 2013-03-31

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ガウディの代表作、バルセロナのサグラダ・ファミリア聖堂の建立母体は「サン・ホセ信心会(帰依者精神的協会)」であり、その創設者はブカベーリャであった。ガウディ研究界では、この信心会の創設者が聖堂建立の提案者であると考えられてきた。ところが、1980 年代初め、マニャネット神父こそその最初の提案者であったとする見解が、同神父の創設になる修道会の神父たちにより強く主張し始められた。その根拠は同神父の残した「注意書き」にあった。本論文はこの「注意書き」が神父の思い込みによるものであり、歴史的事実とは相違することを明らかにする。El Templo de la Sagrada Familia de Barcelona, obra magna de Gaudí, empezó aconstruirse como sede de la Asociación josefina fundada por Bocabella. En los estudiosde Gaudí se ha pensado que Bocabella es, al mismo tiempo, el inspirador de dicha construcción. Sin embargo, a principios de la década de 1980, aparece una nueva opiniónque dice que el inspirador de la misma fue el Padre Manyanet. Esta opinión es asimismosostenida por los padres de la congregación de los hijos de la Sagrada Familia, fundadapor dicho Padre. Su fundamento está en la nota del propio Manyanet. Este artículo (quefue terminado en Madrid, 7 de febrero de 1984, y revisado y ampliado en la mismacapital, 2 del mes siguiente) va a aclarar que dicha nota es un producto de su imaginacióny no coincide con la realidad histórica.

著者

田中 則仁 Tanaka Norihito

出版者

神奈川大学経営学部

雑誌

国際経営論集

巻号頁・発行日

vol.45, pp.79-91, 2013-03-31

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2012年は日本経済が政治的動向を反映し、企業環境としては激動の一年であった。2011年3月の東日本大震災以降、日本企業のみならず、世界経済へも多大な影響と、多くの教訓を残した。さらに、ものづくりの仕組みとして緻密に構築された日本企業の生産体制は東北地方の生産拠点が影響を受けたこと、その後の復興が思いのほか進まなかったことである。さらに2011年10月からのタイ中央部での記録的な大洪水で、460社に上る日系企業が被害を受けて操業が停止した。また国際金融市場では、EU諸国の財政危機に端を発した通貨不安から円買いが進み、2011年の円平均値は79円を記録した。2012年に入っても円高基調がしばらく続いたが、11月の衆議院解散を受けて日本企業にとっては大きな環境変化があった。自民党第二次安倍新政権の登場により、日本企業は抜本的な国際経営戦略の再構築を迫られている。これらの国際企業環境の変化を考慮しながら、製造業における技術の課題を考えた。そのための新たな戦略としてロボット産業に着目し、企業の再生戦略を考察した。特に中小企業向けの支援施策を早急に策定し、官民一体となって取り組むことが急務である。研究論文

著者

田 育誠

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.75-86, 2007-10

著者

田 育誠

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.103-131, 2006-11

著者

秋山 康三

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.189-221, 1993-01

著者

田畑 光永

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.11-66, 2006-03

著者

藤田 幸広

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.181-194, 2005-03

著者

Kimura Akio 木村 章男

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集

巻号頁・発行日

vol.30, pp.133-158, 2005-11-30

著者

大田 博樹

出版者

神奈川大学

雑誌

国際経営論集 (ISSN:09157611)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.79-89, 2008-10

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本稿では、CSR報告書の保証の現状について調査するとともに、今後の課題について考察することを目的としている。まず、CSR報告書における保証を「自主審査」と「第三者意見」、「第三者審査」に分け、それぞれの特徴について整理した。そして、環境配慮促進法により特定事業者に指定されている独立行政法人の環境報告書の内容と保証の有無について考察した。また、一般企業のCSR報告書では、環境省と財団法人地球・人間環境フォーラムが主催する「環境コミュニケーション大賞」を受賞した報告書の保証の有無と内容について検討した。以上の調査から、CSR報告書における保証システムは報告書の内容の信頼性を高めるレベルには達していないことが明らかとなった。その背景には、まず、報告書の内容が広範に渡っている事が挙げられる。そのため、CSR報告書に対して保証を行う場合には、広範囲な知識が要求されることとなり、報告書全体の保証が難しくなっていると言える。第二に、保証を行うための社会的なシステムが整備されていないことも指摘できる。特に、実務では利害関係者と報告書作成組織、保証付与人との間で合意された基準が必要になるため、今後の議論が必要になると思われる。そして、第三に情報利用者側が求める「保証」と保証付与者の「保証」には少なからずギャップが存在している点が指摘できる。第四には、保証水準の曖昧さがある。CSR報告書の保証について明確な判断基準がないという問題がある。CSR報告書の信頼性を高めるためには、まず統一された報告書を作成することが重要で、その後、第三者意見と第三者審査の違いを理解し、それぞれの強みを生かした保証業務を行っていくことで、保証システムが有効に機能すると考えられる。