著者
高城 玲 Takagi Ryo
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集
巻号頁・発行日
vol.42, pp.11-29, 2011-10-31

本稿の目的は、タイ社会をマクロな政治経済的な制度論の分析のみではなく、日常の相互行為を通じて社会や秩序、政治経済が生み出されていくというミクロな視点からも照射するための予備的考察とすることである。同様の目的の為に先の拙稿〔2009〕では、ミクロな分析を特徴とするタイの人類学的な研究が、相互行為と社会秩序に関してこれまで如何なる議論を積み重ねてきたのかを整理した。その延長線上に本稿では、相互行為と社会秩序をめぐる問題に関して、タイの文脈を離れたより広い分野の研究が理論的にどのような議論を積み重ねてきたのかに焦点を当てて検討し、残された問題の所在と今後の研究視座を提示する。取りあげる理論的背景は、人類学あるいは周辺諸科学のものを対象とし、「方法論的個人主義-バルト」、「言語行為論-オースティン、サール」、「儀礼的コミュニケーションと日常的コミュニケーション-ブロック」、「エスノメソドロジー」、「共在の場における対面的相互行為-ゴッフマン」、「オートナーによる整理」、「ハビトゥス、戦略、象徴権カ-プルデュー」という7つの論点から整理する。結果、特にブルデューとゴッフマンの議論を中心に、プラクティスの議論を軸に相互行為の過程という視座から具体的な民族誌記述を重ねて行くことの重要性を導き出す。具体的には、今後の研究方向において、第1に、ゲームのセンスによって慣習的に遂行されていくプラクティスのやりとりのミクロな過程に徹底的にこだわり、相互行為と社会との連関に焦点を当てていくべきこと、第2に、その過程を具体的な場所と時を持った行為の場所から、微細な厚い記述のタイの民族誌的記述として明らかにすべきこと、という2点を課題として指摘する。研究論文
著者
荒井 義則 Arai Yoshinori
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集
巻号頁・発行日
vol.45, pp.133-142, 2013-03-31

本稿ではオートポイエーシスの倫理の観点から会計情報システムの倫理を考える。会計的側面と情報システム的側面に分けて各々考察の対象とする。研究論文
著者
橋本 光憲 Hashimoto Mitsunori
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.16/17, pp.163-193, 1999-03-25
著者
笠井 和広
出版者
神奈川大学
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.187-209, 2004-03
著者
阿部 珠理
出版者
神奈川大学
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.199-200, 2005-11
著者
田中 則仁 Tanaka Norihito
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集
巻号頁・発行日
vol.51, pp.1-13, 2015-03-31

2016年の日本経済は、第3次安倍政権の4年目で国内外の課題に直面した年明けを迎えた。ヨーロッパの経済動向をみると、ギリシャ経済危機は依然として不安材料であり、アメリカの金利引き上げへの方向転換は、世界の金融資本市場での資金をアメリカ国内に引き寄せることになるであろう。その結果、アジア地域の資金がアメリカへと流出し、新興国の資金難を引き起こす懸念が強まっている。国際市場での取引が多い企業にとって、2016年は事業活動に多大な影響を持ついくつかの新制度が始まる年でもある。中国主導で署名が整ったアジア・インフラ投資銀行(以下、AIIB)は、アジア地域のインフラ整備に大きな役割を果たすであろうし、そのための新規需要も見込めよう。また環太平洋経済連携協定(以下、TPP)が2015年10月、5年越しの通商交渉期間を経て大筋合意に達した。さらに2015年12月末には、アジア共同体が正式にスタートし、その中の大きな柱であるアセアン経済共同体(以下、AEC)は、域内10か国のモノの国境を引き下げ市場の活性化を導くであろう。本稿では、これらアジア地域のインフラ形成が、今後どのようにして企業環境に影響を与えるか、また企業はどのような視点で新制度に対応すべきかを考察していく。研究論文
著者
笠井 和広 Kasai Kazuhiro
出版者
神奈川大学
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.187-209, 2004-03-24
著者
小澤 幸夫 Ozawa Yukio
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.235-248, 2010-03-31

ナポレオン支配下のベルリンでフィヒテが1807年12月から1808年3月にかけて行った連続講演『ドイツ国民に告ぐ』は、高校の世界史の教科書などにもしばしば登場する。このため、ともすれば政治的な文章と思われがちだが、実際に読んでみるとそのほとんどが教育に関する内容であり、相前後して書かれた彼の大学論『学術アカデミーとの適切な連携をもったベルリンに創設予定の高等教育施設の演繹的計画』と表裏一体となって、フィヒテの教育論の重要な部分を形作っている。これはフィヒテがドイツの再生は「新しい教育」の導入なくしては不可能であると考えていたことによる。本稿では、時代背景はもとより、『全知識学の基礎』や『現代の根本特徴』といった彼の他の著作、さらにペスタロツチの教育論などとの関係に留意しつつ、主として国民教育論として『ドイツ国民に告ぐ』を読み解いた。
著者
小島 大徳 Kojima Hirotoku
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
no.43, pp.137-144, 2012-03-31

研究論文
著者
丹野 勲 Tanno Isao
出版者
神奈川大学経営学部
雑誌
国際経営論集 (ISSN:09157611)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.57-70, 2011-03-31

研究論文