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2 0 0 0 Webプラットフォーム新潮流 : 第3のモバイルOSシリーズ(第5回)Tizen(アプリ開発編)開発からデバッグまで豊富なツール アプリ審査は3日以内で完了

著者
Han Duksu
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.596, pp.72-75, 2013-09-01
続いてネイティブアプリ用の開発環境である「Tizen Native IDE」も見ていこう。こちらもEclipseがベースになっており(写真2)、Tizen Web IDEとよく似ており、操作感もほとんど変わらない。 Webアプリ向けIDEと同様に、ネイティブアプリ向けIDEでもウィザード形式で…

2 0 0 0 編集長インタビュー 三田聖二 日本通信 代表取締役社長 FMCをレイヤー2接続で実現 Androidで日本の通信を変える

著者
三田 聖二
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.520, pp.51-53, 2008-10-15
MVNO(仮想移動体通信事業者)の先駆けである日本通信。NTTドコモとの相互接続を実現し,8月に第3世代携帯電話(3G)のデータ通信サービスを開始した。MVNOの新規参入を支援するMVNE(mobile virtual network enabler)事業の展開や,米グーグルの携帯電話プラットフォーム「Android」ベースの端末の投入も視野に入れる。今後の戦略を三田社長に聞いた。

2 0 0 0 ザ・融合--ブロードバンド,ユビキタスの理想と現実(最終回)通信と放送の融合(7)何も変わらなかったこの1年,YouTubeが示す課題

著者
山崎 潤一郎
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.470, pp.104-107, 2006-09-15
連載の最終回となる今回は,「通信と放送の融合」のこの1年の動きを総括する。制度面で改革が動き始めるも,ユーザー視点ではほとんど変化はなかった。一方で「YouTube」のようなネットの動画共有サイトが爆発的な人気を集めている。その人気の裏に日本のテレビ業界の課題が明確に見えてくる。

2 0 0 0 ネットワークトラブルへの対応術 通信スローダウンやリンクアップ不可の原因に 過信は禁物、デフォルト設定は推奨設定ではない

著者
星野 政憲
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.560, pp.74-77, 2010-09-01
もしあなたが、ネットワーク機器のデフォルト設定は推奨設定だと思っていたら考えを改めたほうがいい。デフォルト設定が原因でトラブルに見舞われることは少なくないからだ。重要な機能のデフォルト設定は、コンフィグレーション表示だけではなくマニュアルにも当たるべき。事前のチェックがトラブル防止につながる。

2 0 0 0 戦略ネットワーク研究 2006 FIFA ワールドカップ・ドイツ大会 32カ国の熱戦支える巨大インフラ 最大20テラのトラフィックをまさに処理中

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.465, pp.72-75, 2006-07-01
6月9日の開幕以来,熱い戦いが続く「2006 FIFAワールドカップ・ドイツ大会」(W杯)。7月9日の決勝戦までの1カ月間,全試合の運営を支えるのが大会用に構築された巨大ネットワークだ。本誌はW杯開催に合わせてドイツへ飛び,現地取材を敢行した。 「世界中のサッカー・ファンがピッチ上のドラマを見守っている。

1 0 0 0 ラウンド2 固定と携帯の融合 あと数年でFMCが主力ビジネスに 世界をリードする韓国KTと英BTが赤裸々に語る (日経コミュニケーション創刊20周年特集 IP化でコスト削減,FMCで増収,NGNで新基盤構築 世界のメガキャリア 電話網の"次"を語る)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.441, pp.56-61, 2005-07-01
世界に先駆け2004年秋にFMCサービス「DU:(デュー)」を開始した韓国KT。この6月に「Bluephone」(サービス名は「BT Fusion」)を始めた英BT。FMCへ向かって先陣を切った2社からは,Wi-Fi端末を採用する計画など将来に向けた話題も飛び出した。一方で,鈍いサービスの立ち上がりに悩む姿も見せる。

1 0 0 0 インタビュー FTTH市場はまだ伸びる 世界最速でメガキャリアに挑戦 ソネット 代表取締役社長 吉田憲一郎

著者
吉田 憲一郎
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.599, pp.36-38, 2013-12-01
消費者のモバイルシフトが急速に進み、固定系の通信市場は成長に陰りが見えている。そんな中、ソネットは今年の4月に新型FTTHサービス「NURO 光」(ニューロ 光)を投入。成熟市場にあえて挑戦する吉田社長に勝算を聞いた。

1 0 0 0 ネットワークトラブルへの対応術 不正なIP電話 IP電話やTV会議のインターネット接続点を再点検 無言電話や高額請求で不備が発覚 コラボツールにもセキュリティ対策を

著者
柏木 祐
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.622, pp.60-63, 2015-11-01
今回のテーマ不正なIP電話国内のIP電話サービスが何者かに乗っ取られ、覚えのない多額の電話代を通信事業者から請求されるトラブルが相次いだ。これは決して他人事ではない。企業で利用しているIP電話やテレビ会議といったコラボレーションツールは、インターネ…

1 0 0 0 立ち上がるかコンテンツ配信サービス 狙いは"快適な"ネット,ベンダー主導で技術開発

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.327, pp.97-99, 2000-10-02
インターネット上のWebサイトへのアクセスを高速化する「コンテンツ配信サービス」。米国の事業者に加え,NTTコミュニケーションズやクロス・ワンなどの国内事業者もサービスを開始し,注目を集めている。米国の機器ベンダーの動きも急激。しかし,日本語サイトが中心の国内でどこまで普及するのか,行方はまだ不透明だ。

1 0 0 0 ラウンド1 電話網のIP化 コスト削減と新サービスがIP化する目的だ BT,NTT,FT,SBCが語る"電話網はこう捨てる" (日経コミュニケーション創刊20周年特集 IP化でコスト削減,FMCで増収,NGNで新基盤構築 世界のメガキャリア 電話網の"次"を語る)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.441, pp.49-55, 2005-07-01
130年の歴史を持ち各国で数千万人が使う「電話網」が今,その姿を変えようとしている。交換機を捨てIPネットワークに移行することは世界的なトレンドなのか。光アクセスはブロードバンドの主流になるか。世界をリードするメガキャリア4社の首脳に,電話網の未来を議論してもらう。BTとNTTは電話交換機を捨て,固定電話網をIP化する計画を打ち出した。なぜ今,電話網をIP化するのか。

1 0 0 0 特集1 月3000円からの"モバイルADSL"で参戦 携帯電話の異端児アイピーモバイルの賭け

著者
堀越 功
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.456, pp.24-28, 2006-02-15
"モバイルADSL"で携帯電話事業へ新規参入するアイピーモバイル。その事業戦略は,電話サービスを提供しない,無線インフラの提供に徹するなど,これまでの携帯電話の常識を覆すものばかりだ。アイピーモバイルは移動通信市場に足場を築けるのか。その実像に迫る。

1 0 0 0 NTTがフレッツで企業取り込みに本腰--目玉は24時間365日のサポート,同時4セッション可の回線も

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.395, pp.67-69, 2003-07-28
NTT東西地域会社が,フレッツによる企業ユーザーの獲得を加速させる。ADSLサービス「フレッツ・ADSL」,FTTHサービス「Bフレッツ」の両サービスに,月3000円の加算で24時間故障修理に対応するメニューを用意。企業を取り込むことで,年度末の「FTTH100万ユーザー獲得」達成を目指す。 NTTがようやく重い腰を上げた。

1 0 0 0 我が社を支えるネットワーク 大幸薬品 システム2重化に伴う増速コストをバーストで抑える

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.547, pp.56-59, 2009-12-01
医薬品や衛生管理製品の製造販売を主に手がける。前者の主力製品である「正露丸」や「セイロガン糖衣A」は高い知名度を誇る。後者では,置くだけでウイルスを除去できる「クレベリン ゲル」などが有名。 大阪に本社を置く大幸薬品は2009年9月,本社を含む全国6拠点を結ぶネットワークを全面刷新した(図1)。

1 0 0 0 特集1 真相解明! KDDI,法人営業分社騒動の舞台裏--売上高4000億円規模で04年10月にも発足

著者
宗像 誠之
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.414, pp.28-36, 2004-05-10
「固定通信の法人営業部門分社化も検討している」——。au携帯電話の好調ぶりが際立ち"勝ち組感"さえ漂うKDDIの意外な行動に社内外は騒然としている。本誌の取材の結果,分社すれば年商4000億円,従業員2000人と,一部上場企業にも匹敵する規模になる。関連会社のKCOMやKソリューションも同時に統合。一般社員は出向する一方,管理職は新会社へ転籍となる。

1 0 0 0 利用者の追跡を可能にする 使い勝手とどう折り合いをつけるか サービスの横連携が鍵 (特集 ITのオアシスはこうして守る ストロングWi-Fi)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.614, pp.24-27, 2015-03-01
無料Wi-Fiサービスにつきものの「利用開始手続き」。その役割を巡り、Wi-Fiサービスの提供者の間で2つの取り組みが交錯している。個人情報の入力を省いて、簡単に利用できるようにするサービスが登場する一方で、個人の特定につながる情報収集を維持、もしくは強化すべきだという意見も根強くある。

1 0 0 0 情報通信法の核心--2010年に変わる通信と放送(第2回)2000年以降の融合法制議論 法体系は"横割り"へ

著者
豊嶋 基暢
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.520, pp.66-69, 2008-10-15
通信・放送の法体系議論は2000年に入ると「IT革命」の名の下に進み始める。2001年には政府調査会がレイヤー別競争促進体系を提言。2006年の「通信・放送の在り方に関する政府与党合意」を経て,現在の議論に発展した。(本誌)豊嶋 基暢慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所准教授とよしま・もとのぶ1991年郵政省(現総務省)入省。

1 0 0 0 編集長インタビュー 和田紀夫 NTT代表取締役社長 2010年のNTTには"二つの顔"がある

著者
和田 紀夫
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.477, pp.99-101, 2007-01-01
2006年は竹中平蔵・前総務大臣の私的懇談会(竹中懇談会)によって,グループの組織問題が取りざたされたNTT。組織形態の検討は,「政府与党合意」で2010年に始めることが決まり,それまでに光ファイバの普及と次世代ネットワーク(NGN)の構築にまい進する。和田社長に,NGN構想の今後,2007年や2010年のNTTグループ像を展望してもらった。

1 0 0 0 直撃インタビュー 内藤総務副大臣,長谷川政務官、小川政務官 (特集 社会に溶け込み,グローバル化に向かう 民主党政権のICT政策の核心) -- (目指すは,社会を大きく変えるICT)

著者
内藤 正光 長谷川 憲正 小川 淳也
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.547, pp.36-39, 2009-12-01
これまでの審議会や作業部会は,一つの課題に対処するだけだった。継続性を重視するときはいいが,大変革が求められるときには適さない。 政権が代わった今,これまでの枠組みにとらわれず,大上段からいろいろと議論をしようと考え,タスクフォースという形を採った。

1 0 0 0 認証だけに頼るな! LANと連携・一体化して守れ (特集 企業の7割がPC持ち出し禁止!? 情報漏えいに屈せぬリモート・アクセス構築術)

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.466, pp.59-62, 2006-07-15
リモート端末に適切なセキュリティ対策を施すことで,情報漏えいのかなりの部分は防げる。しかし万全とは言えない。さらに安全性を高めるには,端末から見た社内ネットワーク側,すなわちLANへの対策が必須になる。

1 0 0 0 スペシャル・リポート 「不満続出」で船出するユニバーサル基金制度

出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.474, pp.90-95, 2006-11-15
2007年1月から運用が始まるユニバーサル・サービス基金制度。各通信事業者がNTT東西地域会社に赤字の一部を補てんする。当初は約152億円だが,年々この金額は上昇していく。電話料金の一部として徴収することになれば,ユーザーの反発は避けられそうにない。通信事業者からも不満が続出しており,制度のあり方を巡る議論に発展しそうだ。 「ユニバーサル・サービス料 7円」。