著者

敷田 麻実 小荒井 衛

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

日本沿岸域学会論文集

巻号頁・発行日

vol.9, pp.17-25, 1997-03

著者

脇田 和美 杉野 弘明 鈴木 崇史 森本 昭彦

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.55-67, 2023-03-31 (Released:2023-04-17)

参考文献数

47

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2015年、瀬戸内海の目指す姿が「きれいな海」から「豊かな海」へ転換され、各地域が目標を設定して取り組むことが求められている。本研究は、瀬戸内海の将来像を描く上で最も基礎的な情報の一つとして、沿岸住民の持つ瀬戸内海の望ましい姿を明らかにした。兵庫県・香川県住民880名を対象にWEBアンケート調査を行い、自由連想法により得られた回答をテキスト分析し、上位頻出語について年代別・県別にコレスポンデンス分析した。その結果、①瀬戸内海がこのままきれいな海で、住民に海の恵みを与え続け、それを基盤とした地域の発展を望むこと、②20~30代は地域の発展を、50~60代は現状の環境維持を、40代はその中庸を望む傾向があること、③兵庫県回答者は食料供給サービスとしての海産物の豊かな海を、香川県回答者は文化的サービスとしてのゴミのないきれいな海を望む傾向があること、が明らかとなった。「きれい」は主に景色、水質、ゴミのない、の3つを意味すること、「豊か」は主に食料資源としての海産物を意味することも確認された。今後は、幅広い関係者が合意できる目標設定に向け、多様な利害関係者がそれぞれに望む「豊かな海」のさらなる具体化が必要である。

著者

杉本 あおい 杉野 弘明 上田 昌子 船坂 香菜子

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 = Journal of coastal zone studies (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.49-58, 2020

著者

秋山 吉寛 黒岩 寛 山内 都江 岡田 知也

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.91-102, 2017-12-31 (Released:2023-04-17)

参考文献数

21

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要旨:精神的恩恵をもたらす海の力を,神社に存在する神霊として捉え,海の精神的恩恵の大きさを定量的に評価する方法を考案した。この方法を用いて,現代の大阪湾流域および東京湾流域における神社と関連する海の精神的恩恵の豊かさを相対的に比較した。海と神社との関わりの有無を示す3つの指標(海と関連する神事あるいは祭礼の有無,御祭神の種類,および,神社の本殿から海岸までの距離)を用いて,海と関わりのある神社を抽出した。神社と関連する海の精神的恩恵の豊かさは,海と神社との関わりの深さと,神社利用者の多寡を表す三が日初詣者数との積で得点化された。この方法を用いて,大阪湾流域および東京湾流域の神社を分析した結果,神社と関連する海の精神的恩恵の得点は,大阪湾流域の方が高かった。神社と関連する海の精神的恩恵の豊かさは,1)海と多くの人々とを長年繋いできた神社,および,2)海とその周辺の環境の状況の影響を受けて変化すると考えられる。

著者

山鹿 知樹 柴崎 隆ー 角野 隆 渡部 富博

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.39-50, 2004-06-30 (Released:2023-04-17)

参考文献数

15

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要旨:我が国産業の競争力強化のため,物流コストの更なる低減が求められており,地球環境問題への対応と相まって,道路・鉄道・海運などの複数の輸送機関の連携を図るマルチモーダル輸送への取り組みが必要となっている。このマルチモーダル輸送を推進していくためには,従来以上に詳細な国際コンテナ貨物の港湾背後圏の分析が必要となっている。本研究では,鉄道および船舶貨物輸送実績に関する各資料を用いて,地域別コンテナ取扱量の比較を行い各資料の特性について考察した。また,全国輸出入コンテナ貨物流勘調査を用いて,輸送品目・相手国・輸送ロット・貨物の価格・生産消費地分布/OD貨物蘊・輸送距離帯等の親点から,鉄道および船舶輸送貨物の特性を分析した。これらの結果を踏まえ,マルチモーダル輸送の今後の展望に関して考察を行った。

著者

杉本 あおい 杉野 弘明 上田 昌子 船坂 香菜子

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.49-58, 2020-12-31 (Released:2023-04-17)

参考文献数

36

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要旨:超高齢化社会の到来を前に,農山漁村を含む地域の活性化が喫緊の課題として叫ばれている。この課題解決の一方策として「関係人口」の創出と活用が社会的に注目されているが,これについての実証研究はまだ十分ではない。そこで本稿は,この実態を実証的に明らかにし,これが地域活性化に貢献すべく今後深められるべきテーマについて論じることを目的とする。全国5,000人に対するアンケートの結果,「関わりのある地域(関係地)」を有していると回答したのは40.4%(うち漁村部3.5%,郊外部34.6%,都市部48.6%,農村部11.1%,その他2.2%)であった。関わり方としては血縁関係やライフイベント(就学,就労など)を介したものと共に,それらを介さない関わり方も多く存在し,そうした関わりによって高い地域愛着を有する人々が日本全国に存在すること,他方で血縁を介した地域に負の愛着を有する人々も多く存在することが示された。人と地域の関係性には血縁の有無に関わらず正負双方の多様性があり,農山漁村を含む地域の活性化方策を検討する際には単に人口の量的拡大でなく,地域愛着を含む関係性の「内実」により着目した議論が発展する必要がある。

著者

敷田 麻実

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

日本沿岸域会議論文集

巻号頁・発行日

vol.7, pp.79-91, 1995-03

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Many studies have been performed focusing on the management of the Great Barrier Reef Marine Park Authority (GBRMPA), which is regarded as a successful model for coastal zone management. However, no study has ever attempted to examine the mechanism of coastal zone management of GBRMPA from a financial and organizational point of view. This paper attempts to analyze the development and zoning of GBRMPA with particular reference to financial and administration issues. The result shows that the authority's financial condition has improved proportionally to the enlargement of the zoned area. GBRMPA has succeeded in increasing its budget in the area of day-to-day management research, and monitoring while decreasing its administrative services budget.

著者

脇田 和美 福代 康夫

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 = Journal of coastal zone studies (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.59-69, 2020