著者

今井 修 寺田 悠希 松木 崇晃 杉野 弘明 林 直樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.000030, 2018 (Released:2018-06-27)

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農村地域における鳥獣被害が発生する場所では、主としてハンターによる捕獲が行われている。一方で住民は、自分達の地域を守るために果たすべき行動を学ぶことが必要である。鳥獣対策ボードゲームのもつロールプレイン機能は、動物、ハンター、住民それぞれの空間行動を学ぶことができる。住民の行動を引き出すように設計されたボードゲームをプレイすることにより、住民は短時間に具体的な対策行動について学ぶことができる。その結果、ゲーム後具体的な地域において住民は、動物の目撃情報の提供、餌場対策等、ハンターと協力し対策の効果を上げることができる。また、ボードゲームとして高校生による参加が期待でき、地域課題への関心を促す道具となる。

著者

脇田 和美 杉野 弘明 鈴木 崇史 森本 昭彦

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.55-67, 2023-03-31 (Released:2023-04-17)

参考文献数

47

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2015年、瀬戸内海の目指す姿が「きれいな海」から「豊かな海」へ転換され、各地域が目標を設定して取り組むことが求められている。本研究は、瀬戸内海の将来像を描く上で最も基礎的な情報の一つとして、沿岸住民の持つ瀬戸内海の望ましい姿を明らかにした。兵庫県・香川県住民880名を対象にWEBアンケート調査を行い、自由連想法により得られた回答をテキスト分析し、上位頻出語について年代別・県別にコレスポンデンス分析した。その結果、①瀬戸内海がこのままきれいな海で、住民に海の恵みを与え続け、それを基盤とした地域の発展を望むこと、②20~30代は地域の発展を、50~60代は現状の環境維持を、40代はその中庸を望む傾向があること、③兵庫県回答者は食料供給サービスとしての海産物の豊かな海を、香川県回答者は文化的サービスとしてのゴミのないきれいな海を望む傾向があること、が明らかとなった。「きれい」は主に景色、水質、ゴミのない、の3つを意味すること、「豊か」は主に食料資源としての海産物を意味することも確認された。今後は、幅広い関係者が合意できる目標設定に向け、多様な利害関係者がそれぞれに望む「豊かな海」のさらなる具体化が必要である。

著者

杉本 あおい 杉野 弘明 上田 昌子 船坂 香菜子

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 = Journal of coastal zone studies (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.49-58, 2020

著者

杉野 弘明 三崎 輝寛 大石 太郎 有馬 隆文

出版者

日本環境心理学会

雑誌

環境心理学研究 (ISSN:21891427)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.26, 2015 (Released:2017-05-08)

著者

関口 達也 林 直樹 寺田 悠希 大上 真礼 杉野 弘明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.23-00006, 2023 (Released:2023-06-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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新型コロナウイルス感染症の蔓延(コロナ禍)は,人々の日常生活の様々な場面で大きな変化を引き起こした.本稿では,このうち東京都内在住の一般の人々の食料品の購買行動に起こった行動・意識の変化に着目する.コロナ禍が始まり,緊急事態宣言下を経てさらに一定期間が経過し現在までの食料品の購買行動の変遷状況を整理することで,今後の類似事例発生時の対策検討に役立てること,さらに「買い物不便」に対する人々の意識構造とその変化を把握することが主な目的である.東京都を対象としたアンケート調査の結果を用いて,人々の食料品購入行動(例:店舗選択,交通手段,買い物頻度など)や意識に対する変化の内容と,コロナ禍前の状況との乖離度合いを,複数時点の比較分析から明らかにした.

著者

杉本 あおい 杉野 弘明 上田 昌子 船坂 香菜子

出版者

日本沿岸域学会

雑誌

沿岸域学会誌 (ISSN:13496123)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.49-58, 2020-12-31 (Released:2023-04-17)

参考文献数

36

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要旨:超高齢化社会の到来を前に,農山漁村を含む地域の活性化が喫緊の課題として叫ばれている。この課題解決の一方策として「関係人口」の創出と活用が社会的に注目されているが,これについての実証研究はまだ十分ではない。そこで本稿は,この実態を実証的に明らかにし,これが地域活性化に貢献すべく今後深められるべきテーマについて論じることを目的とする。全国5,000人に対するアンケートの結果,「関わりのある地域(関係地)」を有していると回答したのは40.4%(うち漁村部3.5%,郊外部34.6%,都市部48.6%,農村部11.1%,その他2.2%)であった。関わり方としては血縁関係やライフイベント(就学,就労など)を介したものと共に,それらを介さない関わり方も多く存在し,そうした関わりによって高い地域愛着を有する人々が日本全国に存在すること,他方で血縁を介した地域に負の愛着を有する人々も多く存在することが示された。人と地域の関係性には血縁の有無に関わらず正負双方の多様性があり,農山漁村を含む地域の活性化方策を検討する際には単に人口の量的拡大でなく,地域愛着を含む関係性の「内実」により着目した議論が発展する必要がある。

著者

関口 達也 林 直樹 杉野 弘明 寺田 悠希

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.465-474, 2017-12-30 (Released:2018-12-30)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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This study aims to analyze the conceptual and spatial recognition to “Jimoto” of people by using an online survey data. The result showed that both recognitions of “Jimoto” were classified into several groups and each group had own feature. The result also showed these “Jimoto” consciousness were formed through the life events and daily lives of people. We also analyzed the relationship of these recognitions and undesired change to their “Jimoto”. The results indicated that people didn’t desire specific change if the connections between them and their “Jimoto” were formed by concrete objects or intimate people. These “Jimoto” consciousness sometimes comes from outside of each region and spreads over administrative boundaries. This suggests the necessity of the systems that enable people to participate regional development projects from the outside or cooperation of several local governments.

著者

市川 康夫 横山 貴史 杉野 弘明 水野 卓磨 橋本 暁子 木村 昌司 田林 明 ICHIKAWA Yasuo YOKOYAMA Takafumi SUGINO Hiroaki MIZUSHlMA Takuma HASHIMOTO Akiko KIMURA Masashi TABAYASHI Akira

出版者

筑波大学人文地理学・地誌学研究会

雑誌

地域研究年報 (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

no.34, pp.1-11,13-37, 2012

著者

兼子 純 杉野 弘明 大石 貴之

出版者

筑波大学人文地理学・地誌学研究会

雑誌

地域研究年報 (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

no.33, pp.213-221, 2011-02-28