著者

野田 潤

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.48-59, 2008

被引用文献数

3

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近年,個人の選択性の増大や家族の拘束性の減少を意味する「家族の個人化」の進行が指摘され,増加する離婚率はその証左と見なされてきた。しかし子どもの存在を分析枠組に入れて新聞の離婚相談欄を研究した本稿からは,異なる知見が導かれた。まず,離婚したいという夫や妻個人の希望の正当性を,子どもという夫婦以外の第三者の都合から審査する傾向は,相談者の間では1930年代以降,2000年代の現在においても全く減少していない。次に,「あなたのための離婚」と述べて個人の選択権の増大を強調する1980年代以降に特徴的な回答者の言説は,実は「あなたのため」が「子のため」を阻害しないという前提のもとでしか語られていない。つまり夫婦の離婚は子どもという拘束からは自由になったとは言い切れないのである。このように本稿は子どもを分析枠組に入れることで,個人化とは矛盾する現代家族の一側面を明らかにした。

著者

石井クンツ 昌子 宮本 みち子

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.16-18, 2012

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シンポジウムでは,経済不況と少子高齢社会における家族戦略について,学際的な視点を提示してもらうことおよび家族戦略論アプローチの有効性を論じてもらうことを主な目標とした.チャールズ・ユウジ・ホリオカ氏は「不況期・老後における家族内助け合いの国際比較」,前田正子氏は「孤立する人々をどう支えるか―包括的対人サービス基盤整備をめぐって自治体の現場から」と題して,経済と社会福祉面における家族(的)戦略を提示した.田渕六郎氏は「少子高齢化の中の家族と世代間関係―家族戦略論の視点から」と題して,世代間アンビバレンスを説明するうえでの家族戦略論アプローチの有効性を明らかにした.木本喜美子氏と山田昌弘氏はコメンテーターとして,「家族戦略論」アプローチの限定性や有用性などについて討論した.司会は石井クンツ昌子と宮本みち子が務めた.

著者

清水 新二

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.97-104, 2001

被引用文献数

3

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家族の私事化, 個別化, 個人化, 脱私事化に関する議論は, それぞれの概念を歴史的文脈に位置づける理解なしには, 混乱と不適切な使用をはびこらせ, 時に的外れな批判をもたらす。本論は日本の家族変化の歴史的流れのなかで家族の私事化の進行がもたらしたパラドキシカルな状況に注目しつつ, これらの概念を再検討し整理するものである。家族の個別化概念は日本家族の具体的な現状分析にとってより威力をもち, 家族の個人化概念はこれからの家族のありようを示し志向する概念としての重要性を増している。これらの概念の使い分けと適切な使用は, 議論の整理と生産的展開を促すことになるだろう。また実態確認的な研究をいっそうあと押しし, わが国における家族の変化を具体的に跡づけるうえで有力な手がかりとなる。

著者

片岡 佳美

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.32-44, 2007

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本稿の目的は, 農村部における「家族の個人化」について, 島根県中山間地域のI・Uターン家族や家族経営協定締結家族を含む農林漁業従事者へのインタビュー調査の事例をもとに考察することである。事例では, 家族生活において個々の家族成員の自由な判断が他の家族成員によって尊重されており, 家族の個人化が起こっていることがうかがえた。一方で事例の家族は, 個人の自由と同時に集団としての家族も重視していた。家族集団が, 個人が農村で生活していくための適応手段としてとらえられ, そのために家族集団を維持する責任意識が各家族成員に生じることが示唆された。各家族成員はこの責任意識から, 家族集団を維持するための戦略として, 家族内で個人の自由を配慮しあうと考えられる。こうした考えから, 個人の自由と家族集団の維持・存続のバランスの問題を解決するうえでも, 農村家族の研究が今後ますます注目されると思われる。

著者

湯澤 直美

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.45-56, 2009

被引用文献数

1

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子育て家族の経済基盤の二極化の進行のなかで,子育ての実態はいかなる現況にあるのか。本稿では,より困難が集約されている家族の現実を考察するため, 貧困の世代的再生産が把握される母と子のライフヒストリーをもとに,いかなる政策対応が求められるのかを検討した。分析からは,子ども期の貧困が若者期の貧困化に直結し,母子家族の貧困—女性の貧困へと分かち難く連なる慢性的貧困が確認された。子ども期の貧困の持続的な影響力は,貧困化と孤立化の連鎖により,生活基盤に加えて家族の形態も流動化させ,解体された家族は社会的排除のなかに置かれていた。子どもの貧困克服には,親世代における富の不平等に積極的に介入し,教育・福祉・医療・住宅・労働など包括的な支援システムが必要である。加えて,貧困リスクのなかで生きる子どもへのソーシャルワークによる子どもの孤立化の防止と,社会的包摂に向けたエンパワーメントの視点が必要であることを提言した。