著者
片岡 栄美
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.30-44, 2009
被引用文献数
5

小・中学受験をめぐる親の教育戦略について,社会階層,社会的閉鎖性,リスク,異質な他者への寛容性,文化資本,社会関係資本の概念を用いて,社会学的に検討した。<br>子をもつ親を母集団とする質問紙調査を,関東圏で層化2段確率比例抽出法により実施し,以下の知見を得た。第1に,受験家庭と非受験家庭の階層差は大きく,受験は階層現象であるが,受験の規定要因は高学歴の母親の影響が最も大きい。第2に,受験を希望する親たちは受験先の学校に文化的同質性を求め,異質なハビトゥスの親とは交流しないという意識と態度を示した。つまり受験は,社会的閉鎖性や異質な他者への非寛容につながる現代の階層閉鎖戦略である。第3に,受験は,親たちが教育リスクを回避するための主体的な学校選択である。第4に,受験を選ぶ親ほど自らの競争的な価値観を再生産し,一方で子どもへの価値期待では寛容性を強調する。第5に,受験組の親は地域ネットワークから切り離され,生活圏が分断化する傾向にある。
著者
釜野 さおり
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.16-27, 2008
被引用文献数
2

本稿では,男女一対一の性関係を基盤にした関係と血縁に絶対的な価値をおき,ジェンダーに基づく役割分担の再生産が行われる「従来の家族」に対し,レズビアン家族・ゲイ家族の実践から何を問いかけることができるかを,先行研究などから実例を挙げて検討した。(1) レズビアンやゲイにとって友人やコミュニティが家族になっていること,(2) 血縁家族は精神的な支えになるとの前提が疑問視され,誰を「家族」と見なすのかの再考がなされること,(3) レズビアンやゲイが親になることで,「親=父親+母親」との前提が崩され,親子関係が「無の状態から交渉できるもの」となりうること,(4)ジェンダー役割を問い,日常の家事や育児に柔軟に対応するパートナー関係の実践があることを挙げ,これらが「従来の家族」に問いかける可能性があると論じた。最後に,レズビゲイ家族の実践が主流への同化か挑戦かの判断の難しさを述べた。
著者
コー ダイアナ 釜野 さおり
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.124-134, 2013

本稿では,成人子と親との関係に関する研究のレビューを通じて,母娘関係の研究では異性愛が前提とされていることを示し,娘が異性愛的理想を拒否する・それを達成できないことを視野に入れることで,母娘関係の研究に新たな課題を提起することを指摘した.筆者らが過去に実施した同性間の関係に関する質的調査のデータを用いて,(1)異性愛規範性は,異性愛の母親とレズビアンの娘の関係において強化されると同時に揺るがされること,(2)母娘関係において距離をもつことと親密性は排他的ではないこと,(3)娘から母親に向けた,同性愛的指向・同性とのパートナー関係の開示は複雑であること,(4)母と娘のジェンダーの共有が,異性愛規範を強化せずに親密性の促進につながる場合があること,(5)娘の女性パートナーは母娘関係に重要な影響を与える存在であることを,実例で示した.レズビアンの娘とその母親との関係に着目することは,家族のダイナミックスのクィア分析に有用であることが示唆された.
著者
風間 孝
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.32-42, 2003
被引用文献数
1

本稿は, 同性婚の政治性を明らかにすることを目的とする。まず, 近代家族が異性愛規範に基づくことにより, 同性愛者を周縁化し, 家族を形成する機会を奪ってきたことを論じた。つぎに, 近代家族を批判する立場からの婚姻制度の解体が多様性の承認につながるという主張は, 権力関係の外部を前提にしていることを指摘した。<BR>最後に, 家族制度擁護論に基づく反対論の分析を通じて3つの点を指摘した。第1に婚姻の定義に基づく同性婚の拒絶は法が特定の定義を採用する恣意性を隠蔽することによって成り立っていること。第2に生殖に基づく拒絶は同性カップルが規範的異性愛家族およびジェンダーの (再) 生産につながらないことを理由としており, それゆえに同性婚の要求は家族と規範的異性愛とジェンダーの結びつきに異議申立てを行うものであること。第3に同性婚の要求は, 近代の特徴である異性愛規範に基づいた公/私二元論の枠組みを問題化するものであること。
著者
杉浦 郁子
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.148-160, 2013

本稿では,性別違和感のある人々の経験の多様性が顕在化したことを背景に,「性同一性障害であること」の基準として「周囲の理解」が参照されるようになった可能性を指摘する.また「性同一性障害」がそのように理解されるようになったとき,性別違和感のある子とその親にどんな経験をもたらしうるのかを考察する.<br>まず,1980年代後半から90年代前半に生まれた若者へのインタビュー・データを用いて,「周囲の理解」という診断基準が出現したプロセスについて分析する.次いで,「性同一性障害」の治療を進めようとする20代の事例を取り上げ,医師も患者も「親の理解」を重視していることを示す.そのうえで,親との関係調整の努力を要請する「性同一性障害」という概念が,親子にどのような経験を呼び込むのかを論じる.
著者
神谷 悠介
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.135-147, 2013

本稿は,インタビュー調査に基づき,ゲイカップルにおける家計組織とパートナー関係を分析することによって,(1)レズビアンカップルと比較した際のゲイカップルの家計組織の特徴, (2)家計組織パターンと平等なパートナーシップとの関係,(3)同性愛者に対する差別が,ゲイカップルにおける家計組織や生活状況に与える影響について解明することを目的とする.分析の結果,(1)レズビアンカップルは共同管理型が典型的な家計組織パターンの一つであるのに対して,ゲイカップルは独立型が典型的な家計組織パターンであること,(2)家計組織の独立性は,平等なパートナーシップを保障するとは限らないこと,(3)同性愛者に対する差別がゲイカップルにおける生活の個別性の一因であることが解明された.
著者
志田 哲之
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.105-105, 2001

セジウィックによる本書は, 奇しくもバトラーの『ジェンダー・トラブル』と, その原著 (1990), 日本語訳 (1999) ともそれぞれ同年に出版された。バトラーが既存のジェンダー理解を構築主義的視点から批判的に問いかけたというならば, セジウィックは同様の視点から同様の問いかけを既存のセクシュアリティ理解に対して行なったといえ, 両書はジェンダー・セクシュアリティ研究に対し, 強いインパクトを与えた。<BR>「近代西洋文化の実質上どのような側面についての理解も, 近代のホモ/ヘテロセクシュアルの定義に関する批判的な分析を含まない限りは, 単に不完全というだけではなく, その本質的部分に欠陥を持つことになる」 (P.9) 。冒頭においてそう主張する著者は, その批判的分析を, 異性愛主義を内在化させている20世紀の西洋文化全体の側からではなく, 近代のゲイ理論および反同性愛嫌悪 (アンチ・ホモフォビア) の理論といった, 相対的に中心から外れた視点から始めることが適切であるとし, この視点から本書を著わした。このような問題関心から, 本書は二項対立化されている男性のホモ/ヘテロセクシュアルの定義が内包する矛盾や非一貫性に着目し, この矛盾や非一貫性に対して裁定を図るのではなく, むしろそれらの有するパフォーマティヴな効果を明らかにすることを企図した。<BR>序論では, ホモ/ヘテロセクシュアルの定義問題や二項対立について, またジェンダーとセクシュアリティを区分することによって生じる研究上の生産性についてなど, ホモセクシュアリティを研究していくうえでの諸議論に対し, 鋭い予備的考察が公理のスタイルをとって展開されている。序論としての役割を果たしながらも, この序論のみでホモセクシュアリティに関する今日的議論の概観を把握することが可能であり, まずはこの序論を一読することを勧めたい。<BR>第1章から第5章にかけては20世紀の欧米の文学作品を分析対象として, 本質主義対構築主義の拮抗, 二項対立, ホモセクシュアル・パニック, クローゼットという沈黙の発話状態などについて詳細に論じている。<BR>西洋文化圏において対照的な二項対立化された諸カテゴリーが, 実は暗黙のうちにダイナミックに存続しており, ホモ/ヘテロセクシュアルもその一部であるという筆者の主張は家族研究に連結する。なぜならこれら諸カテゴリーのリストとして筆者がとりあげた私的/公的, 男性的/女性的などは, 近代家族論の立脚点と相通じるからであり, 本書において筆者が行ったこれら二項対立の脱構築の試みは, 今後の家族研究のさらなる展開に対し示唆的であろう。また, 近代家族論以前の家族研究が, ホモセクシュアリティを研究の対象外とするか, あるいは病理として扱い, そして近代家族論においてはジェンダーを主要な軸のひとつに据えているものの, ホモセクシュアリティについては俎上に乗せられなかったという経緯をふまえるならば, 近代家族論以降の家族を論じる際にホモセクシュアリティという, あらたな軸を導入する意義や可能性について検討するヒントも本書から与えられるだろう。
著者
森 謙二
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.30-42, 2010
被引用文献数
2

葬送領域(葬ること)において,大きなパラダイム変化が起こっている。日本の近代家族は,祖先崇拝の機能をもち続け,民法もそれを容認してきた。20世紀の末になると,少子化によって祭祀承継者(アトツギ)の確保が困難になり,祖先祭祀の機能をもち続けた日本の近代家族は解体を始める。人々は地域や家族とのつながりが希薄になって,あらゆるものが市場化・商品化するなかで,自分自身の意志によって(自己決定)によって,葬送のあり方を決めたいと思うようになった。この現象を「葬送の個人化」と呼んでおく。葬式は家族だけで行い,人の死が社会に伝えられなくなった。お墓は家族が引き継ぐものではなく,樹木葬や散骨が急速に増えてきた。他方では,貧困層ではお金がないために葬式をあげることができない人々が増えるようになった。新自由主義の展開のもとで,葬送領域でも「格差」が顕著になってきた。
著者
佐々木 尚之
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.152-164, 2012

近年の社会経済環境のなか,少子高齢化の主な要因として晩婚化や未婚化の進行が指摘されている.しかしながら,これまでの初婚に関する研究では,一貫した結果が得られていない.その原因の一つとして,初婚の要因となる変数の時間的変化をとらえることができないという,データ上の制約があった.そこで本稿では,「日本版General Social Surveyライフコース調査(JGSS-2009LCS)」の詳細なライフヒストリー・データを用いて,学歴,就業状態,居住形態の結婚に対する影響力が時間とともに変化するのかどうかに焦点をあてたイベントヒストリー分析を行った.その結果,それぞれの要因の結婚に対する効果が加齢とともに増減することが明らかになった.雇用環境の急速な悪化にもかかわらず,結婚における男性の稼得力が重視され続けている一方で,女性の稼得役割も期待され始めている可能性がある.将来の経済的展望が不確実な現状では,家族形成は大きなリスクとみなされている.
著者
不破 麻紀子 筒井 淳也
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.52-63, 2010
被引用文献数
4

夫婦間の家事分担は,収入や時間的制約の差を考慮に入れても,実際の家事の多くを妻が担っているという不公平な状態になっている。それにもかかわらず妻側の不公平感は高くなく,こういった状態は経済的・時間的要因では説明ができない。これに対してジェンダー理論では妻の伝統的性別役割分業意識が強い場合は不公平感が弱いという説明を行ってきた。本論文ではこれに加え,特定の家事分担状態が不公平であるかどうかの判断基準には,社会的環境の影響も強く働いていると予測する。つまり自分が属している社会の分担水準が公平の判断基準となり,それが自分の家事分担の不公平感に影響していることが考えられる。家事分担と不公平感に関する国際比較データから,妻の家事分担比率が高い国,性別役割分業意識が強い国では,実際に妻の家事負担が大きく,また,妻が長時間働いていたり,高学歴であっても,不公平感をもちにくいということが明らかになった。
著者
久保田 裕之
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.78-90, 2009
被引用文献数
1

「家族の多様化」論の前提となる,家族に関する選択可能性の増大という認識は,家族が依然として選択不可能な部分において個人の生存・生活を保障している点からみれば一面的である。法・制度に規定された家族規範は,現代においても,婚姻をモデルとした性的親密性・血縁者のケア・居住における生活の共同というニーズの束として複合的に定義されており,個人の主観的な家族定義もまた,この家族概念をレトリカルに参照せざるを得ない。さらに,貧弱な家族外福祉を背景として,主観的家族定義における親密性の重点化により,親密性と生存・生活の乖離が生じることが現代の「家族の危機」の一因となっている。そこで,政策単位としても分析単位としても複合的な家族概念を分節化し,従来の家族の枠組みを超えて議論していくことが重要である。家族概念を分節化することで,家族概念の単なる拡張を超えて,家族研究の対象と意義を拡大することができる。
著者
杉浦 郁子
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.148-160, 2013

本稿では,性別違和感のある人々の経験の多様性が顕在化したことを背景に,「性同一性障害であること」の基準として「周囲の理解」が参照されるようになった可能性を指摘する.また「性同一性障害」がそのように理解されるようになったとき,性別違和感のある子とその親にどんな経験をもたらしうるのかを考察する.<br>まず,1980年代後半から90年代前半に生まれた若者へのインタビュー・データを用いて,「周囲の理解」という診断基準が出現したプロセスについて分析する.次いで,「性同一性障害」の治療を進めようとする20代の事例を取り上げ,医師も患者も「親の理解」を重視していることを示す.そのうえで,親との関係調整の努力を要請する「性同一性障害」という概念が,親子にどのような経験を呼び込むのかを論じる.
著者
布川 日佐史
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.37-46, 2007

現代日本においてワーキングプアという言葉が一般化し, 貧困の広がりが注目を浴びるようになってきた。貧困の判定基準は生活保護給付額であり, それがあってはならない状態である貧困の境界線を確定している。また, 生活保護が最後のセーフティネットとして貧困をなくす役割を負っている。生活保護制度は, 2005年より, 自立生活の基盤を失い社会生活に参加ができない社会的排除状態にある生活困窮者に対し, 日常生活・社会生活・就労自立のための体系的支援 (生活保護における自立支援プログラム) を始めた。本稿は, 雇用形態と家族形態の変容を前にして, 最低生活保障としての生活保護制度が, 所得・消費・資産のミニマム保障はもとより, 自立の基盤作りのための対人援助サービスを保障できるものにしなければならないとの問題提起をしたものである。
著者
神谷 悠介
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.135-147, 2013

本稿は,インタビュー調査に基づき,ゲイカップルにおける家計組織とパートナー関係を分析することによって,(1)レズビアンカップルと比較した際のゲイカップルの家計組織の特徴, (2)家計組織パターンと平等なパートナーシップとの関係,(3)同性愛者に対する差別が,ゲイカップルにおける家計組織や生活状況に与える影響について解明することを目的とする.分析の結果,(1)レズビアンカップルは共同管理型が典型的な家計組織パターンの一つであるのに対して,ゲイカップルは独立型が典型的な家計組織パターンであること,(2)家計組織の独立性は,平等なパートナーシップを保障するとは限らないこと,(3)同性愛者に対する差別がゲイカップルにおける生活の個別性の一因であることが解明された.
著者
杉岡 直人
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.43-53, 1989
被引用文献数
1

The paradigm of family change is that of a changing norm from the stem family to the conjugal family. Using the paradigm agreed on by most family sociologists, the stronger the stem family norm is, the weaker the conjugal family one.<BR>Before the end of World War II the Japanese would have internalized the "ie" norm, which is a variation of the stem family norm.<BR>In 1974 Tsuneo Yamane discussed the decisive role of compulsory education on the internalization of the family value system among the Japanese such as the one in the residential pattern of living with one's child in later life.<BR>In accordance with Yamane's hypothesis, our sample was divided into three categories : <BR>C<SUB>1</SUB>-those born before 1918;<BR>C<SUB>2</SUB>-those born from 1919-1940;<BR>C<SUB>3</SUB>-those born after 1941.<BR>The results of our analysis are as follows : <BR>C<SUB>1</SUB> have a conjugal family norm stronger than C<SUB>2</SUB> and C<SUB>3</SUB>, though C<SUB>1</SUB> is regarded as a generation which internalized the stem family norm intensely.<BR>Compared with C<SUB>1</SUB> or C<SUB>2</SUB>, C<SUB>3</SUB> have a tendency of more negative attitudes toward the conjugal family norm, though they received individualistic education under which the norm is internalized.<BR>These findings suggest a hypothesis that C<SUB>1</SUB> have internalized dual norms, which are composed of different dimensions in Japanese society.
著者
吉川 徹
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.61-64, 2009

「教育格差」が広く報道され,その原因を家庭の経済力のばらつきが大きくなったことに求める議論を多く見かけるようになった。しかしこのような経済学的な解釈を強調しすぎると,背後にある社会学的な構造への目配りを欠くことになりかねない。私たちは,もともとこのトピックが階級・階層の「教育機会の不平等」という命題と重なりをもつことを想起すべきだろう。<br>こうした目配りをしつつ,家族社会学から「教育格差」を見直すとき,重要なキーワードとなるのは母親学歴である。なぜならば,これが子育ての志向性,ジェンダー,文化資本,女子就労などの多くの「戦略的」な概念の結節点にある変数だからである。とくにいま,この母親学歴の分布が,過去の高学歴化の帰結として大卒・非大卒に二極化しつつある現状には注目する必要があるだろう。要するに「教育格差」という現象は,近年の母親学歴の分断に起因する部分と考えることができるのである。
著者
コー ダイアナ 釜野 さおり
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.124-134, 2013

本稿では,成人子と親との関係に関する研究のレビューを通じて,母娘関係の研究では異性愛が前提とされていることを示し,娘が異性愛的理想を拒否する・それを達成できないことを視野に入れることで,母娘関係の研究に新たな課題を提起することを指摘した.筆者らが過去に実施した同性間の関係に関する質的調査のデータを用いて,(1)異性愛規範性は,異性愛の母親とレズビアンの娘の関係において強化されると同時に揺るがされること,(2)母娘関係において距離をもつことと親密性は排他的ではないこと,(3)娘から母親に向けた,同性愛的指向・同性とのパートナー関係の開示は複雑であること,(4)母と娘のジェンダーの共有が,異性愛規範を強化せずに親密性の促進につながる場合があること,(5)娘の女性パートナーは母娘関係に重要な影響を与える存在であることを,実例で示した.レズビアンの娘とその母親との関係に着目することは,家族のダイナミックスのクィア分析に有用であることが示唆された.