著者

下田 元 佐藤 実 城戸 幹太 猪狩 俊郎 岩月 尚文

出版者

The Japanese Society of Reanimatology

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.18-21, 2004-02-20

被引用文献数

2

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術前の内科的心循環器系機能評価で特に異常を認めない患者の顎口腔再建術中に, 発作性に心室性頻拍が発生し心室細動に移行した。胸骨圧迫心マッサージを継続しながら電気的除細動を繰り返したが奏功しなかった。リドカイン, エピネフリン, アトロピンなどの薬剤併用にも反応せず蘇生し得なかった。病理解剖学的診断の結果, 特に右室に著明な菲薄化・拡張を認め拡張型心筋症の病態を呈していた。潜在していた心筋障害が, 薬剤・DCショックに反応性を示さなかった致死性不整脈発生の原因と考えられた。<BR>潜在性の病的心筋に対する内科的評価の限界を痛感させられ、無症候性症例の術前のリスク評価方法が当面する課題であると思われた。

著者

白濱 龍興

出版者

The Japanese Society of Reanimatology

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.113-116, 1997-08-20

被引用文献数

1

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1992年, いわゆるPKO法が国会を通過し, 自衛隊が国際貢献活動を行うことが可能となった。われわれは現在までカンボジア (UNDOF) , モザンビーク (ONUMOZ) , ザイール (ルワンダ難民救援隊) , ゴラン高原 (UNDOF) で海外救援活動を行っている。また阪神・淡路大震災, 地下鉄サリン事件等で自衛隊は救援活動を行っており, これらの活動を契機として, 国の安全を守るという自衛隊の主任務に, 国内の災害に対する対応と国際貢献活動に対する対応が新しい役割に加わった。災害に対する派遣に関しては自衛隊法83条で, 国際貢献活動に対する派遣は自衛隊法100条で規定している。国内外の救援実績とそれらの部隊派遣の法的な仕組みについて述べる。

著者

塚本 昇 藤田 尚 瀬尾 憲正

出版者

The Japanese Society of Reanimatology

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.118-122, 2007-07-20

被引用文献数

1

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膝蓋骨骨折に対し深部静脈血栓症の予防を図ったが, 手術の執刀直前.下肢の駆血によって肺血栓塞栓症を発症した症例を報告する。72歳, 女性。左膝蓋骨骨折にて, 膝関節は固定されるが足関節を自由に動かすことができる装具を装着されて自宅待機し, 受傷後第10病日に手術が予定された。全身麻酔下, 下肢を駆血した直後に肺血栓塞栓症を発症した。ヘパリンの静注で状態は安定し, 循環器科専門医のいる病院に転送後, 下大静脈フィルターの留置と抗凝固療法を受けて安全に手術が施行された。静脈血栓塞栓症を完全に予防することは困難であるため, 発症後はヘパリンを投与し, 循環器専門医のいる施設に転送することが救命のために重要である。

著者

小林 一哉

出版者

The Japanese Society of Reanimatology

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.123a-123a, 2014

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PDFファイルをご覧ください。

著者

西山 純一 長谷川 啓一郎 吉野 利尋 鈴木 利保

出版者

The Japanese Society of Reanimatology

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.118-121, 2006-07-20

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東海大学医学部付属病院において, 2004年7月からの1年間に6名の救急救命士が気管挿管実習を行った。対象総患者数184名 (男性95名: 女性89名) , 平均年齢48.5±16.0歳, IC取得率約75%, 平均気管挿管成功率89.3±6.9%, 合併症発生率1.1% (口唇損傷2例) であった。気管挿管成功30例達成までの症例数は平均30.7±0.8例, 実習期間平均46.2±13, 4日という結果であり, 実習は約一ヶ月半の期間を必要とした。全員が実習を修了し, 認定登録を受けた。実習は重大な合併症の発生なく安全に行えたが, 実習システムは, 手技主体の指導になること, 規定症例数達成までの実習期間, 症例数に制限がなく, 実習参加が修了認定と同義となっていること, 実習が麻酔科医の献身性によってなりたっていること等の問題があり, 実習施設数の増加, 指導医の業務負担軽減, 行政等による広報他, いくつかの改善策が必要と考えられた。

著者

伊藤 寛 小川 幸恵 清野 浩昭 川合 宏仁 山崎 信也 奥秋 晟

出版者

The Japanese Society of Reanimatology

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.82-87, 2005-07-20

被引用文献数

17

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歯科治療における死亡事故報告は後をたたない。我々は, 各種メディアから知り得た歯科治療に関連した重篤なショック, 心肺停止報告200例について分析した。その結果, ショック45例, 心肺停止155例, 死亡126例であった。これらの多くは局所麻酔や観血処置に起因し, 何らかの全身的合併症を有していたものが全200例中75例 (38%) であった。また小児, 障害児者に多く行われる抑制治療が起因と思われる死亡は19例で, 全死亡例の15%であった。このような事故を回避するために, 歯科医師の医学知識全身管理能力の向上が必要であり, 特に, 最低限のリスクマネージメントとしてBLS, ACLSの習得は必須であると思われた。