著者

康永 秀生 井出 博生 今村 知明 大江 和彦

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.40-50, 2006 (Released:2014-07-08)

参考文献数

55

被引用文献数

14

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アンケート調査の方法として,従来から郵送調査法・面接調査法などが汎用されている。インターネット調査法の医学研究への適用は,その有用性や妥当性についていまだ評価が確立していない。今回,2005年 4 月現在までに報告された,インターネット・アンケートを利用した邦文医学研究論文36編をレビューした。インターネット調査法を用いた原著論文の絶対数は,近年若干の増加傾向を認めるものの依然として少ない。アレルギー疾患(アレルギー性鼻炎,アトピー性皮膚炎,蕁麻疹など)など,青壮年層の患者数が多い疾患を対象とした研究が比較的多い。従来法と比較して,インターネット調査法の利点として,(1)調査者・回答者双方の利便性が高い,(2)データ回収が迅速である,点が挙げられる。欠点として,(1)利用者の年齢層が偏っている,(2)モニター登録という有意抽出法が採用されるため,無作為抽出法と比較して標本誤差が発生しうる,点が挙げられる。しかしながら,近年のインターネットの爆発的な普及拡大によって,利用者の年齢層の偏りは解消されていくことが期待される。高齢者層にもアンケート対象が拡大すれば,より多くの疾病について研究が可能となる。インターネット調査法の利点を考慮すれば,今後は社会医学・臨床医学研究における有力なツールのひとつになりうると考えられる。

著者

土井 俊祐 井出 博生 井上 崇 北山 裕子 西出 朱美 中村 利仁 藤田 伸輔 鈴木 隆弘 高林 克日己

出版者

一般社団法人 日本医療情報学会

雑誌

医療情報学 (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.157-166, 2015 (Released:2016-10-21)

参考文献数

8

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急速に高齢化が進む首都圏においては,医療機関が充実しているにもかかわらず,今後近隣の病院を受診できない事態が想定される.そこで本研究では,交通解析に基づく患者受療圏モデルにより,患者が通院できる範囲を考慮した上で将来の医療の需給バランスを推計する手法を検討した.方法として,1都3県の500 mメッシュごとに,国勢調査人口と各政府統計から2040年までの病院への入院患者数を推計した.病院までの移動時間は車で60分以内としてシミュレートし,患者数と各病院の病床数と比較した.結果として,2020年以降病床数の不足するメッシュが発生し,東京を中心に広がっていくことが示された.また,平均在院日数等のパラメータを変化させ需要超過の推移を見たところ,需要超過量の減少傾向を地理的・経時的に見ることができたことから,本研究により医療需要の急増に備える対策を検討する上で,具体的な目標値を提供することに期待できる.

著者

Shoulkamy Mahmoud 大嶌 麻妃子 光定 雄介 中野 敏彰 井出 博

出版者

Journal of Radiation Research 編集委員会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.190, 2011

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内因性および環境中のDNA損傷因子は,DNAとタンパク質が不可逆的に結合したDNA-タンパク質クロスリンク(DPC)損傷を誘発する。DPCの生物影響を明らかにするためには,ゲノムにおけるDPCの生成量およびその動態を明らかにする必要がある。これまでに,アルカリ溶出法,ニトロセルロース膜結合法, SDS-K沈殿法,およびコメット法などがDPC定量法として用いられてきた。これらの方法はいずれも,タンパク質と共有結合したDNA量に基づきDPCを間接的に検出するものであり,試料DNAの鎖長が定量性に影響するほか,DNA量からDPC量(=クロスリンクタンパク量)への変換には様々な仮定が必要であるため,半定量的なDPC検出法である。したがって,より定量的なDPC検出法の開発が望まれる。本研究では,クロスリンクタンパク質の直接検出に基づく新規なDPC定量法を開発した。典型的なDPC誘発剤である種々のアルデヒド化合物でMRC5細胞を処理し,塩化セシウム密度勾配超遠心法でゲノムDNAを精製した。クロスリンクタンパク質をFITCで標識し,蛍光測定によりDPCを定量した。その結果,生理的に意味のあるアルデヒド処理濃度(10%細胞生存率)で十分なシグナルが得られることが分かった。この方法で調べたDPCの生成量,動態,安定性,修復の影響について報告する。さらに,FITC標識を用いたDPC検出法の高感度化,放射線照射により生じるDPCの検出も行っており,その結果についても報告する予定である。

著者

井出 博 松原 真由美 片渕 淳

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.263-269, 2006 (Released:2006-09-25)

参考文献数

28

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DNA that carries vital genetic information constantly suffers from oxidative damage. Oxidative DNA damage is generally repaired by the base excision repair (BER) pathway initiated by damage-specific DNA glycosylases. Although the basic mechanism of BER is conserved from bacteria to mammals, recent studies indicate that mammalian cells use an elaborate and efficient repair network to cope with oxidative DNA damage. It remains elusive how BER enzymes gain access to and repair DNA lesions in the condensed nucleosome organization of the eukaryotic genome.

著者

[井出博之ほか著]

出版者

郷土出版社

巻号頁・発行日

2001

著者

来住 英貴 井出 博文 梅田 健史

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.25, no.61, pp.25-30, 2001-09-21

参考文献数

7

被引用文献数

1

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DVDレコーダは、1999年12月に第1号機が発売されて以来、光ディスクの大きな特徴である高速なアクセスを売り物にした映像録画機器として、大きな注目を集めている。今回当杜では、DVD-R対応4.7GB DVD-RAMドライブを搭載し、(1)世界初のDVDにおける追っかけ再生・同時録画再生、(2)ハイブリッドVBR方式を用いたDVD-R記録、(3)プレイリストのシームレス再生、等の新機能を実現した第2世代DVDレコーダ「DMR-E20」を開発したので、そのハードウェア、ソフトウェア構成、及び新機能を実現した制御方法について報告する。

著者

土井 俊祐 井出 博生 竹内 公一 藤田 伸輔

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.45-49, 2017-02-10 (Released:2017-04-25)

参考文献数

9

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Personal Health Records (PHRs), a system that enables people to manage, share, and apply personal healthcare data using information and communication technology, is expected to be an effective method to realize a vigorous society with longevity. However, it is not clear how the user's opt-in agreement and self-management of personal data may be achieved. Thus, we developed a new method to optimize opt-in agreement and access control for users in a PHR developed at Chiba University, the Social Health Assist Chiba (SHACHI). In SHACHI, participating facilities such as hospitals, clinics, pharmacies, and nursing care services display a user's unique two-dimensional bar code on a web browser. The user reads the bar code by him/herself using the “SHACHI App,” which is installed on his/her smart phone beforehand. SHACHI considers this process to signify the user's opt-in agreement. Moreover, users can retract or resume this agreement using the SHACHI App at any time. This system enables the users to self-manage personal data in PHRs. The new system satisfies government requirements and the conditions required for PHR presented in a previous study. This new system can be adopted easily by other PHRs. We plan to identify the required functionalities of standard PHRs and secondary utilization of data stored in PHRs which may be managed through the new system.