著者

今北 哲平 田治米 佳世 池成 早苗

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

pp.JOSH-2019-0018-GE, (Released:2020-02-21)

参考文献数

44

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医療現場では,患者や患者家族から職員に対するセクシュアルハラスメントが問題となっている.そこで本研究では,病院に勤務する職員478名を対象として,患者等から職員に対するセクシュアルハラスメントの実態調査を実施した.その結果,患者等からのセクシュアルハラスメントの被害経験率は42.7%であり,すべての職種,性別に被害経験があった.被害内容は「身体の一部への接触」,「容姿のことを言われる」,「性的行為を迫られる」,「性差別的発言や扱い」など多岐にわたっていた.ロジスティック回帰分析の結果からは,看護・介護職は「容姿」(aOR = 2.64 [1.12-6.20]),リハビリ職は「抱きつき」(aOR = 4.04 [1.41-11.60])や「性的話題」(aOR = 2.50 [1.06-5.87]),事務職は「性的質問」(aOR = 5.17 [1.39-19.20])というセクシュアルハラスメントを,他の職種よりも有意に受けやすい可能性が示された.一方,被害について一度も相談したことがないと回答した人は被害経験者のうちの46.5%であり,相談しなかった理由は「大したことではないと思った」,「相談しても意味がないと思った」,「我慢しなければならないと思った」,「患者の疾患特性によるものだと思った」など多岐にわたっていた.本研究の結果から,職種や性別を限定せず,かつセクシュアルハラスメントの定義や具体例を示すことで,適切な実態把握ができる可能性が示された.さらに,被害についての相談を促進するためには,相談行動の阻害要因ごとに取り組みを検討することが有効と考えられた.

著者

今北 哲平 仲嶺 実甫子 佐藤 寛

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.89.17040, (Released:2018-09-20)

参考文献数

47

被引用文献数

2

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Self-compassion and coping play important roles in the prevention or aggravation of stress response. However, less is known about how self-compassion and coping are linked to burnout, which is the specific stress response in professional caregivers. In this study, we examined the relationships between self-compassion, adaptive and maladaptive coping styles, and burnout controlling for the influence of work stressors on burnout in Japanese professional caregivers for the elderly (124 care staff and 132 home-care workers). The results of structural equation modeling provided two different models linking self-compassion to burnout via coping styles in care staff and home-care workers. The root mean square error of approximation in each sample was .056 and .053, respectively, which suggests that the data largely fit the model. These findings suggest that incorporating self-compassion training into a traditional model of stress management is effective in preventing burnout in professional caregivers.

著者

今北 哲平 田治米 佳世 池成 早苗

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.11-22, 2020-02-28 (Released:2020-02-29)

参考文献数

44

被引用文献数

1

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医療現場では,患者や患者家族から職員に対するセクシュアルハラスメントが問題となっている.そこで本研究では,病院に勤務する職員478名を対象として,患者等から職員に対するセクシュアルハラスメントの実態調査を実施した.その結果,患者等からのセクシュアルハラスメントの被害経験率は42.7%であり,すべての職種,性別に被害経験があった.被害内容は「身体の一部への接触」,「容姿のことを言われる」,「性的行為を迫られる」,「性差別的発言や扱い」など多岐にわたっていた.ロジスティック回帰分析の結果からは,看護・介護職は「容姿」(aOR = 2.64 [1.12-6.20]),リハビリ職は「抱きつき」(aOR = 4.04 [1.41-11.60])や「性的話題」(aOR = 2.50 [1.06-5.87]),事務職は「性的質問」(aOR = 5.17 [1.39-19.20])というセクシュアルハラスメントを,他の職種よりも有意に受けやすい可能性が示された.一方,被害について一度も相談したことがないと回答した人は被害経験者のうちの46.5%であり,相談しなかった理由は「大したことではないと思った」,「相談しても意味がないと思った」,「我慢しなければならないと思った」,「患者の疾患特性によるものだと思った」など多岐にわたっていた.本研究の結果から,職種や性別を限定せず,かつセクシュアルハラスメントの定義や具体例を示すことで,適切な実態把握ができる可能性が示された.さらに,被害についての相談を促進するためには,相談行動の阻害要因ごとに取り組みを検討することが有効と考えられた.

著者

今北 哲平 竹田 伸也 田治米 佳世

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.167-179, 2021-05-31 (Released:2021-11-17)

参考文献数

17

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心的外傷後ストレス障害(PTSD)に対する認知行動療法の有効性が明らかにされている一方で、課題として生活の質(QOL)の評価や、より対象者の状態像に合わせた介入法の検討が不十分であることが指摘されている。本研究では、PTSDに対する認知行動療法がQOLに及ぼす効果について、単一事例を通して検討した。患者は、職場でのパワーハラスメント被害によってPTSDを発症した女性であった。休職せずにぎりぎりの状態で職業生活を維持しており、働きながらの治療を希望していた。介入は心理教育、リラクセーション、加害者との関係の振り返り、価値に沿った目標設定などから構成され、隔週から月1回のペースで計21回、およそ1年半にわたり実施した。結果、価値に沿った目標設定の直後から価値に沿った行動の拡大、顕著なQOLの向上がもたらされ、改善に至った。今後は本症例のように、過去のトラウマではなく現在のQOLに焦点を当てた介入のエビデンス蓄積が期待される。

著者

今北 哲平 田治米 佳世 池成 早苗

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.11-22, 2020

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<p>医療現場では,患者や患者家族から職員に対するセクシュアルハラスメントが問題となっている.そこで本研究では,病院に勤務する職員478名を対象として,患者等から職員に対するセクシュアルハラスメントの実態調査を実施した.その結果,患者等からのセクシュアルハラスメントの被害経験率は42.7%であり,すべての職種,性別に被害経験があった.被害内容は「身体の一部への接触」,「容姿のことを言われる」,「性的行為を迫られる」,「性差別的発言や扱い」など多岐にわたっていた.ロジスティック回帰分析の結果からは,看護・介護職は「容姿」(aOR = 2.64 [1.12-6.20]),リハビリ職は「抱きつき」(aOR = 4.04 [1.41-11.60])や「性的話題」(aOR = 2.50 [1.06-5.87]),事務職は「性的質問」(aOR = 5.17 [1.39-19.20])というセクシュアルハラスメントを,他の職種よりも有意に受けやすい可能性が示された.一方,被害について一度も相談したことがないと回答した人は被害経験者のうちの46.5%であり,相談しなかった理由は「大したことではないと思った」,「相談しても意味がないと思った」,「我慢しなければならないと思った」,「患者の疾患特性によるものだと思った」など多岐にわたっていた.本研究の結果から,職種や性別を限定せず,かつセクシュアルハラスメントの定義や具体例を示すことで,適切な実態把握ができる可能性が示された.さらに,被害についての相談を促進するためには,相談行動の阻害要因ごとに取り組みを検討することが有効と考えられた.</p>

著者

今北 哲平 河村 優子 最上 多美子 斎藤 梓 古賀 捷平 岡野 太郎 ボーナー ゲルト

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第83回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3A-025, 2019-09-11 (Released:2020-09-26)

被引用文献数

1 1

著者

今北 哲平 仲嶺 実甫子 佐藤 寛

出版者

日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.449-458, 2018-12