著者

仲村 秀子 尾島 俊之 中村 美詠子 鈴木 孝太 山縣 然太朗 橋本 修二

出版者

東海公衆衛生学会

雑誌

東海公衆衛生雑誌 (ISSN:2187736X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.71-75, 2013-07-20 (Released:2018-12-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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目的 2011年に発生した東日本大震災前後の岩手県・宮城県・福島県の出生率・男児出生割合・低出生体重児割合の変化を明らかにすることである。方法 2007年から2011年の人口動態統計を用いて,全国,岩手県,宮城県,福島県における各年の出生数・出生率,男児出生割合,低出生体重児数と割合の推移を,それぞれの変化率を用いて検討した。出生数・出生率は男女を合わせた総数を,低出生体重児数と割合は,総数と男女別の検討を行った。次に,2007年から2010年を合わせた出生率,男児出生割合,低出生体重児割合と2011年のものと比較し,χ2検定を行った(有意水準を5%)。結果 2007年から2011年にかけて全国,岩手県,宮城県,福島県の出生数と出生率は,概ね低下していた。2007年から2010年を合わせた出生率と2011年との比較では,全国,岩手県,宮城県,福島県いずれも2011年は有意に低下していた。男児出生割合は,2007年から2011年にかけて全国は緩やかに減少していた。岩手県は52.26%から50.44%に年々減少し,宮城県,福島県は50.78%から51.91%の間を増減しながら全体としては横ばいであった。2007年から2010年を合わせた男児出生割合と2011年との比較では全国と岩手県は有意に減少していた。低出生体重児割合は,2007年から2011年にかけて総数では,全国は安定していたが,岩手県・福島県は年によって増減しながら,ほぼ横ばいであった。宮城県は概ね上昇していた。男女別にみると,男児は2007年から2011年にかけて,全国は8.50%前後を推移したが,岩手県,宮城県,福島県は増減を繰り返し,ほぼ横ばいであった。福島県は他県と比較して増減の幅が大きかった。女児は全国では10.70%前後を推移したが,宮城県は概ね上昇していた。岩手県,福島県は増減を繰り返しながら横ばいであった。2007年~2010年を合わせた低出生体重児割合と2011年との比較では,宮城県の女児は10.02%から11.04%へと有意に増加し,福島県の男児は8.25%から7.56%へと有意に減少していた。結論 東日本大震災が起こった2011年の全国・岩手県・宮城県・福島県の出生率は2007年から2010年と比較して有意に低下し,男児出生割合は全国と岩手県で有意に減少していた。低出生体重児割合は,宮城県の女児で有意に増加し,福島県の男児で有意に減少していた。今後,より詳細な分析が必要である。

著者

石井 敏弘 小平 朋江 篠崎 惠美子 篁 宗一 仲村 秀子

雑誌

聖隷クリストファー大学看護学部紀要 = Bulletin Department of Nursing Seirei Christopher University

巻号頁・発行日

vol.21, pp.25-31, 2013-03-31

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機関リポジトリとは「大学とその構成員が創造したデジタル資料の管理や発信を行うために、大学がそのコミュニティの構成員に提供する一連のサービス」であり、デジタル時代における学術研究の基盤として位置付けられる。科学、技術、医学系分野の学術逐次刊行物(雑誌、年鑑など)の価格が大幅に上昇したこと、および大学等の研究機関で生産される多様な学術情報の発信強化が社会的要求となったことを背景に機関リポジトリは誕生した。機関リポジトリはこの2つの問題に対応する方策であり、その設置には ①学術コミュニケーションを変革させる、②社会や公共の観点からみた大学等の研究機関の価値を高めるという2つの主要な意義がある。この2点は機関リポジトリの本質であり、また機関リポジトリとは如何なるものかを理解する際、あるいは機関リポジトリを如何なる構成や内容で構築するのかと各機関が検討する際に基軸とするべきことと考える。機関リポジトリは相互運用性、およびコンテンツの質保証の点で優れており、1990年代に欧米を中心に広がっていった電子図書館と一線を画するシステムである。学術機関リポジトリに蓄積されたデータは国立情報学研究所のメタデータ・データベース等に自動的に集められ、ポータルサイトであるJAIROで一括検索できる。2012年10月末の時点で国立情報学研究所のデータベースには234の機関リポジトリ、143万件超(このうち「本文あり」106万件)のコンテンツが収集されている。

著者

神庭 純子 藤生 君江 吉川 一枝 山口 明子 中野 照代 荒木田 美香子 仲村 秀子 山名 れい子

出版者

岐阜医療科学大学

雑誌

岐阜医療科学大学紀要 (ISSN:18819168)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.47-53, 2007

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乳幼児健診の場を育児支援の機会としてとらえ,継続的なフォローアップを行うことが求められている。そこで,育児機能アセスメントッール(PAFFAT. ver. II)を用いた調査を行い3歳児健診における要経過観察群(92名)と非経過観察群(332名)を対象として育児機能の比較を行った。その結果,要経過観察群と非経過観察群において有意な差がみられた項目は4項目であった。家族の情緒機能における「家庭内の重要な決定をするのに家族がいてくれてよかったと思う」,家族の健康機能(遊び)における「子どもを友達と遊ばせている」,家族の教育的機能における「弱い人や動物を大事にするように話している」,育児満足感における「子どもを授かってよかったと思う」の各項目において,要経過観察群の方に否定的な回答が多くみられた。また,母親の経過観察が特に必要であると判断された群では,育児負担感因子4項目において育児機能の低下がみられ,育児負担感を強く感じているという結果であった。要経過観察群の育児機能の特徴をふまえて,健診後の継続的な育児支援をしていくことが重要である。

著者

鈴木 知代 中野 照代 藤生 君江 入江 晶子 仲村 秀子 顧 寿智 片山 京子 任 輝 謝 小燕

出版者

聖隷クリストファー大学

雑誌

聖隷クリストファー大学看護学部紀要 (ISSN:13482017)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.99-107, 2004-03-31

被引用文献数

1

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個人・家族・地域の力量を高めるための地域看護活動の要因を検討する目的で、中国の重慶市の中心地にある市区と郊外にある大足県の4家族の家庭訪問調査と地区踏査を実施した。その結果より「育児のサポートカの強さ」、「家族のきずなの強さ」、「近隣の相互扶助力の強さ」そして「個人のセルフケア能力の高さ」が共通の特徴として抽出された。家族機能と家族・親族・近隣が支え合う伝統的な地域コミュニティの存在が確認された。