1 0 0 0 OA テレビ会議の活用がもたらす日本語教師への影響 : 内省促進ツールとしての側面
- 著者
- 宮島 良子 金村 久美 佐藤 綾 レイン 幸代 松尾 憲暁 茅本 百合子 MIYAJIMA Ryoko KANAMURA Kumi SATO Aya LENG Yukiyo MATSUO Noriaki KAYAMOTO Yuriko
- 出版者
- 名古屋大学国際教育交流センター
- 雑誌
- 名古屋大学国際教育交流センター紀要 (ISSN:21889066)
- 巻号頁・発行日
- vol.1, pp.49-55, 2014-10-01 (Released:2014-11-18)
名古屋大学大学院法学研究科・法政国際教育協力研究センターは,体制移行国において日本語で日本法が研究できる人材を育成するという目標を掲げ,日本法教育研究センター(以下,日本法センター)において,協定大学の学部生を対象に約4年間の法学分野に特化した専門日本語教育,約2年間の日本語による法学教育を実施している。各地の日本法センターが共通して抱える課題である,学習動機の維持・強化,高度で難解な専門日本語の習得促進,教員研修などの課題解決の一助として,テレビ会議システム(以下,テレビ会議)を活用した多国間を繋いだ教育活動が継続的に行われている。日本語教育活動の具体例の一つとして,プロジェクトワークの発表が多国間で実施されている。これらの活動は,自分の所属する日本法センターの学生の発表だけでなく,他の日本法センターの学生の発表も観察することができ,また,発表に対する相互評価なども実施することで,他の日本法センターの学生や教師から助言を得る機会になっている。本稿では,テレビ会議の利用に関する質問紙調査を実施し,テレビ会議の日本語教師への影響・効果に注目して,テレビ会議の教育利用が内省ツールとして果たす役割について報告する。
1 0 0 0 OA 東アジア圏の政治経済制度変革と国際相互依存関係
- 著者
- 大東 一郎 石井 安憲 芹澤 伸子 小西 秀樹 鈴木 久美 佐藤 綾野 于 洋 上田 貴子 魏 芳 大東 一郎 石井 安憲 清野 一治 木村 公一朗
- 出版者
- 東北大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2009
本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等化効果の日韓台間比較、為替介入政策の市場の効率性への影響分析を行った。