著者

佐々木 愛子 中塚 幹也 小西 秀樹 菊池 由加子 鎌田 泰彦 野口 聡一 平松 祐司 工藤 尚文

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, 2003-02-01

著者

中塚 幹也 小西 秀樹 工藤 尚文

出版者

診断と治療社

雑誌

産科と婦人科 (ISSN:03869792)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.368-373, 2003-03

被引用文献数

9

著者

中塚 幹也 小西 秀樹 工藤 尚文

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.273-278, 2001-12-31 (Released:2009-03-30)

参考文献数

11

著者

岸本 佳子 中塚 幹也 小西 秀樹 羽原 俊宏 鎌田 泰彦 野口 聡一 平松 祐司 工藤 尚文

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, 2003-02-01

著者

菊池 由加子 中塚 幹也 小西 秀樹

出版者

医学書院

雑誌

臨床婦人科産科 (ISSN:03869865)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.1030-1035, 2002-08

被引用文献数

4

著者

中塚 幹也 小西 秀樹 工藤 尚文

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山醫學會雜誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.273-278, 2001-12-31

参考文献数

11

被引用文献数

3

著者

菊池 由加子 中塚 幹也 小西 秀樹

出版者

医学書院

雑誌

臨床婦人科産科 (ISSN:03869865)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.1030-1035, 2002-08

被引用文献数

4

著者

田中 愛治 川出 良枝 古城 佳子 西澤 由隆 齋藤 純一 吉川 徹 小西 秀樹 船木 由喜彦 今井 亮佑 品田 裕 飯田 健 井柳 美紀 遠藤 晶久 清水 和巳 Jou Willy 千葉 涼 日野 愛郎 三村 憲弘 村上 剛 山崎 新 横山 智哉 加藤 言人 小川 寛貴 坂井 亮太 中西 俊夫 劉 凌

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2013-05-31

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熟慮を経てから市民のニーズを測定するCASI調査と、熟議を通して市民のニーズを探るミニ・パブリックスを比較分析すると、熟議に基づくミニ・パブリックスよりも、熟慮に基づくCASI調査の方がサンプルの代表性は高く、実施のコストが低い点では好ましい。しかし、本プロジェクトの実験・調査を通して、熟慮だけでは難しいが、熟議を通してこそ達成できる効果もあることが分かった。例えば、事実に対する思い込みの是正においては、熟慮ではなく、熟議の効果が確認できた。したがって、CASI調査(熟慮)とミニ・パブリックス(熟議)のどちらにも利点があることが明らかになり、一概に両者の優劣をつけることはできないといえる。

著者

大東 一郎 石井 安憲 芹澤 伸子 小西 秀樹 鈴木 久美 佐藤 綾野 于 洋 上田 貴子 魏 芳 大東 一郎 石井 安憲 清野 一治 木村 公一朗

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、中国の制度・政策転換と東アジア圏の国際相互依存関係への影響に関わる政治経済学的問題を、財政・金融・産業・環境に焦点を合わせて考究した。財政制度の効率性比較、途上国での望ましい工業汚染規制、企業の株式持合いと政策決定の関係、混合寡占下での公企業の役割、途上国企業の部品の内製・購買の選択を理論的に分析した。中国の社会保障制度の実態、マイクロファイナンスの金融機能を明らかにし、税制の機会均等化効果の日韓台間比較、為替介入政策の市場の効率性への影響分析を行った。

著者

小西 秀樹 岡本 哲和 吉岡 至 廣川 嘉裕 脇坂 徹 窪田 好男

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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小泉政権以降、中央政府および地方政府における政策形成の場で、重視される価値がどのような変容を遂げているのかを明らかにすることが本研究の目的である。事例研究のひとつの結果としては、ポピュリズム的価値の重要性の高まりが、政策の形成と実施におけるNPOの役割増大および住民投票の増加と関係している可能性があることが示唆された。一方で、2008年大阪府知事選挙時に実施したサーベイ調査では、有権者のポピュリズム的指向およびネオリベラリズム的指向のどちらもが、投票意思決定に影響を及ぼしていなかった。これら2つの価値がいまだ優勢である可能性は高いものの、一方でそれが退潮していく兆しがあることが明らかにされた。また、市町村合併や首長選挙についても政治的・政策的価値の変化をみることができた。

著者

小西 秀樹

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では,政治経済学の分析枠組みを用いて,財政政策の決定について考察した.第一に,利益集団と投票者の行動を導入した政治経済モデルを開発し,財政再建が行われる政策決定プロセスの理論化を行った.このモデルでは,増税と支出削減を組み合わせた財政再建の構成が政治家と利益集団との癒着の程度を表すシグナルとしての役割を果たし,投票者が政治家のタイプを識別することができるようになる点を明らかにした.第二に,賃金税と消費税で社会保障支出の財源調達を行うケースを想定して,財源調達方法が政治経済的な枠組みのもとでどのように決定されるか,それぞれの財源調達方法が固有に持つ再分配効果の違いに着目して,検討した.そして,高齢化の進んでいない社会では,賃金税のみで社会保障財源が調達される均衡(正確には,構造誘導均衡)だけが存在し,消費税による財源調達が行われることはないが,高齢化が進展すると,複数の構造誘導均衡が現れ,賃金税だけで社会保障財源が調達するケースだけでなく,消費税だけで調達されるケース,両者が併用されて調達されるケースが均衡になることを明らかにした.第三に,現行の厚生年金制度の政治的な存続可能性を実証分析した.具体的には「存続」と「廃止」を二者択一の選択肢とした国民投票で過半数が「存続」を支持するか,将来人口推計や財政再計算のデータを用い,正の残存期間収益を持つ最少年齢(境界年齢)と全有権者の中位年齢を計測して比較した.計測の結果,現行制度は政治的に存続可能と判定されるものの,今後の年金改革では,2025年までに境堺年齢を迎える現在30歳および40歳代の世代の残存期間収益を引き下げないことが重要であることがわかった.

著者

大津留 智恵子 石橋 章市朗 小西 秀樹 土倉 莞爾 廣川 嘉裕 安武 真隆

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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グローバル化によって多文化共生が現実となる社会において, 政治の周縁に置かれてきたマイノリティや若年層の政治参加意識と能力を高め, 民主政治を活性化する手がかりを, 多文化化の先行する社会との比較の中で検討した。マイノリティや若年層の政治参加にとって, 市民社会における政治的資源やその利用のためのネットワーク形成の重要性が確認された。また若年層の政治意識の調査からは, 政治的社会化において教育の果たす役割が認識できた。